[新生銀行] 3色の資産の分け方を、新生銀行スタッフがご提案します

株式、債券、金利、為替、REIT等、マーケットの変動がその価格等に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品を説明するページをご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる固有のリスクや各種手数料についても十分ご確認いただいた上でご判断ください。

5）　「50代　子供も自立、そろそろ老後準備へ」の場合

神戸フィナンシャルセンター　シニアコンサルタント　鈴木正史

セカンドライフ準備には、目的別投信でバランス運用を。

子どもの独立後から定年退職を迎えるまでの期間は、老後資金準備の頑張り時です。退職後のリスクに備えるためには、まず預金額を増やす、個人年金で年金を補強する、投資信託で運用する、などそれぞれの方法に、収益性、確実性など役割を分担させ、資産全体を大きくしていくことが大切です。

個人年金保険は年金の補強に有効です。定年退職と同時に公的年金が受給できるとは限りませんし、余裕あるセカンドライフを送るためには、自助努力によって年金を準備していく必要があります。個人年金保険に加入すると、死亡保障と一生涯の定期収入を同時に確保することができます。収入の少なくなる老後において、貯蓄を少しずつ切り崩していく生活よりも、先に払い込んだ保険料を年金として毎月受け取るほうが心理的にも負荷が軽いとも言われていますので、私的年金の準備として有力候補となるでしょう。保険料の支払いには、コツコツ払い続ける定期払、一定額まとめて支払う一括払などが選べますので、今まで保険料を月々払っていなくても間に合います。個人年金の一時払にむけて、投資信託で運用していくのも、ひとつの方法です。

給与の定期収入があるので、預金は20％くらいで緊急費を確保して、50％を投資信託で運用していくのがいいでしょう。とは言え、投資信託はリスクを伴う商品です。それぞれの目的別にあった商品を選んで、バランスよく配分しましょう。例えば、定年後も投信で持ち続けるものは長期保有することで定期的に分配金を受け取れる商品を、数年後に一時払で個人年金に入るための資金を運用するには、確実なリターンが期待できる商品を選びます。その上で、余裕資金は積極的に収益を追求する商品を選択するのも良いでしょう。いくつかの商品に分散投資することで、リスクを軽減しながら、長期的に安定した資産の成長を期待することができます。

※一部店舗では営業時間が異なります。

新生銀行で取り扱っている円預金、ファンドラインナップ、個人年金保険のページをご覧ください。

	年代	相談内容
1)	30～40代	マイホームが欲しい
2)	30～40代	子供の教育費が気になる
3)	30～40代	収入安定で生活には余裕あり
4)	50代	教育費のピーク、住宅ローンも返済中
5)	50代	子供も自立、そろそろ老後準備へ
6)	60代	セカンドライフ開始、長生きリスクに備える

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仕組預金について

仕組預金とは、先物外国為替取引、金融等デリバティブ取引などと預金との組み合わせによる預金商品です。仕組預金には、元利金の変動などのリスク、原則中途解約できないことなどのリスクがあります。
お客さまから中途解約の申し出があり、当行がやむを得ない事由と認めた場合には、中途解約に伴い発生する解約日から満期日までの当該仕組預金の再構築額およびそれに伴う諸経費を当行所定の計算により算出し、その算出額を損害金として当該預金元本より差し引いて払戻しとなります。この結果、元本割れとなる場合があります。また市場の環境等によっては大きく元本割れとなる場合もあります。
お申し込みの際には、店頭の商品説明書をご確認のうえ、行員の説明等を受けてください。また、商品内容を十分に理解し、自己の判断と責任においてお申し込みください。

投資信託一般について

投資信託をご購入の際は「目論見書（目論見書補完書面を含みます）」の内容をご確認の上、お客さまご自身でご判断ください。
投資信託は預金等とは異なり、預金保険の対象ではありません。また銀行でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
投資信託は預金等とは異なり、元本保証および利回り保証のいずれもありません。したがって過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
投資信託は以下のリスク等により、元本を割り込むことがあります（基準価額の変動リスク）。運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客さまに帰属します。
「価格変動リスク」株式、公社債など値動きのある有価証券を組入れて投資することによる収益変動をいいます。
「為替変動リスク」日本以外の外国の株式や公社債などを組入れ有価証券などとして投資を行う場合、為替相場の変動の影響による収益変動をいいます。
「発行者（あるいは保証会社）の信用リスク」組入れ有価証券の発行者（あるいは保証会社）の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部機関の評価の変化その他の信用状況の変化等の影響に基づく基準価額の変動による収益変動をいいます。
投資信託の換金時には、換金お申し込み制限期間が設定されているものがあるほか、換金に際して所定の手数料や信託財産留保額などのコストがかかるもの、換金までに相当の期間がかかるものもあります。
投資信託の募集・お申し込み等のお取り扱いは当行、設定・運用は投信委託会社、信託財産の管理等は信託銀行が行います。
投資信託の解約については、クローズド期間中の解約はできません。
新生銀行での国内籍投資信託の換金方法は解約請求のみであり、買取請求は行っておりません。
ファンドの分類は、各ファンドの運用方針をもとに新生銀行が独自に行ったものです。

個人年金保険について

個人年金保険は、預金ではなく、各生命保険会社を引受会社とする生命保険商品であり、預金保険の対象ではありません。また、当行による元本および利回りの保証はありません。
当行の担当者（生命保険募集人）はお客さまと各生命保険会社の保険契約締結の媒介を行う者で、保険契約締結の代理権はありません。したがいまして、保険契約はお客さまからの保険契約のお申し込みに対して各生命保険会社が承諾したときに成立します。また、当行は取引商品の引受保険会社の支払能力を保証するものではありません。詳しくは、生命保険募集人までご相談ください。
保険会社の業務または財産の状況変化により、ご契約時にお約束した保険金額、年金額、給付金額等が削除されることがあります。
保険商品に関するお客さまと当行との間のお取引がお客さまが当行で行う他のお取引に影響を与えることはありません。

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