はじめての資産運用
マネー・運用の疑問を専門家に!FP100人アンケート 100人のFP紹介

株式、債券、金利、為替、REIT等、マーケットの変動がその価格等に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品を説明するページをご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる固有のリスクや各種手数料についても十分ご確認いただいた上でご判断ください。

【第8回】 作成/2008年2月
2008年に投資対象として注目されている地域や資産についてうかがいました。TOP3と選者コメントをご覧ください。
Q あなたの投資スタイルと、その投資スタイルから2008年に投資をご検討されている投資対象(地域や資産)はどこですか?
a 回答期間 2007年12月27日〜2008年1月15日
 
注目度第1位
国内株式
鬼塚FP 鬼塚祐一FP (ミドルリスク・ミドルリターン派)  
昨年はサブプライム問題で株価が下落したため、短期的な収益を求めている投機家は大きな損失を受けました。その一方で、長期投資の観点からすると、価格が安いうちに将来の仕込みができる、とも考えられますので、今は買い時ということも言えます。
斎藤FP 斎藤岳志FP (ミドルリスク・ミドルリターン派)  
サブプライム問題等、日本国外の要因により、連鎖安になった2007年後半ではありましたが、基本的に日本企業の財務状況は良好な所が多いと思います。ジャスダック等の新興市場は、不透明感が拭えない感もありますが、東証一部で無借金経営を実践している企業は、資金の使い方次第で経営状況は益々よくなり、増配含め、株価上昇余地はまだあるのではないかと考えます。
日経平均
日付 2007/1/4 2008/1/4
終値 17,353.67 14,691.41
期 間 2007年 過去3年(2005/1/4〜) 過去10年(1997/1/4〜)
騰落率 -15.5% +27.6% -24.1%
注目度第2位
アジア株式
水野FP 水野雅也FP
(ミドルリスク・ミドルリターン派)
高い経済成長力を基に、先進国の新たな投資先として昨年以上に新興国にお金が流れると予想されます。サブプライム問題が世界経済に若干の影響を及ぼす可能性はまだあるものの限定的ではないでしょうか。余剰資金で新興国投資を始めてみる良い機会だと思います。ただし中国、インドの株式市場は、過熱気味ともいわれており、割高感があると考えられるので警戒は必要です。
中島FP 中島牧子FP(ミドルリスク・ミドルリターン派)  
中国株式、インド株式に続き、2008年はベトナムに注目しています。ドイモイ政策を開始して20年超、アジア通貨危機など下降線をたどった時期もありましたが、ここ数年は安定した経済成長を続けており、更なる発展が見込まれるのではないかと期待しています。
中国(上海総合)・インド(SENSEX)
日 付
2007/1/4 2008/1/4
終値
中国
2715.72 5361.57
終値
インド
13871.71 20686.89
期 間 2007年 過去3年
(2005/1/4〜)
過去10年
(1997/1/4〜)
騰落率
中国
+97.4% +331.4% -
騰落率
インド
+49.1% +211.0% -
注目度第3位
インド株式
岡本FP 岡本典子FP (ハイリスク・ハイリターン派)  
インドは近年、8%台の高度経済成長を遂げてきている。人口は10億人と中国に次ぐ世界第2位。それは豊富な労働力と巨大な消費地を有することを意味する。しかも、25歳以下が56%。若くて優秀な人材が多く、ITやアウトソーシング部門で脚光を浴びてきている。まだまだニューヨークの5%、東京の16%という小さな株式市場に短期間で多額の海外資金が流入してきているため、下落の幅は大きく、まさにハイリスク・ハイリターンである。これを充分に理解した上でも私にとっては魅力的な投資先なので、余裕資金の一部を数回に分けて、インドに投資していきたい。
2008年、私の夢の架け橋はどうやらインドに繋がっているようだ。
インド(SENSEX)
日付 2007/1/4 2008/1/4
終値
インド
13871.71 20686.89
期 間 2007年 過去3年
(2005/1/4〜)
過去10年
(1997/1/4〜)
騰落率
インド
+49.1% +211.0% -
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まとめ

下落幅の大きかった国内株式と上昇期待が高いアジアなどエマージング諸国の株式、期待の理由はいずれも変動幅の大きさでしょうか?FPのみなさまは、意外に[自分自身の運用はリスクテイカー」という方が多いようです。
今回は、地域や対象に注目しましたが、運用の基本である分散投資をお忘れなく。

 

岩川 昌樹FP
(ミドルリスクミドルリターン派)

 

2007年は、サブプライムにより世界の金融市場が乱高下を繰り返しました。資産形成を始めた方にとっては不安も多かった1年だったのではないでしょうか。2008年もまだまだ、尾を引きそうですが、長期投資家にとっては、短期の値動きは無関係です。市場の動きに左右されない一貫した投資スタンスが良い結果につながります。そのような考えのもとに、世界経済の成長リターンを得る目的で、先進国への長期分散投資は有効です。世界各国の指数に連動する投資信託で、長期資産形成を始めるのも良いでしょう。長期資産形成であれば、タイミングを無視して始めることが何より、成功の秘訣といえます。
※株価指数はBloombergのデータにもとづき新生銀行作成、日足終値
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本稿はFP各氏の作成日現在の考え方を紹介するもので、新生銀行が特定の金融商品を勧誘・推奨するものではありません。 読者コメントは、お客さまおひとりおひとりの投稿を、原則としてそのまま掲載したものです(※投稿内容で不適切と思われる箇所については当行にて削除・修正等をおこなう場合があります)。本資料は情報提供を目的としたものであり、いかなる有価証券の売買等を勧誘するもの、新生銀行の投資方針等を示唆するものではありません。投資される際は、お客さまご自身の責任と判断で行っていただきますようお願いいたします。

 
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