これまでの経済構造は、アメリカ一辺倒の感がありました。 しかし、最近では、国内外ともに巨大なマーケットを有する中国が台頭し、また資源と人口を多く有するVISTA（ベトナム、インドネシア、南アフリカ、トルコ、アルゼンチン）等が追随してきているようです。 なので、直近のニュースによる影響は一過性であり、長期的に観れば、拡大路線は続いていくものと考えております。 ともあれ、これまではアメリカを注視していれば良かった世界経済も、注目すべき国が広がった分、選択肢が増えたと言えるかもしれませんが、気配り目配りをする国が増え、また複雑になってきたとも言えるでしょう。情報収集には専門家同士の連携がますます必要な時代になってきたように思います。

多様な金融商品が多く出ているため、今は、質の問題から、サブプライムローンと信用収縮不安が起こっていると考えています。ある程度、低迷する中で、劣悪な金融商品などは淘汰され、整理されていくと思われます。その期間は若干低迷することが予想されますが、ファンダメンタルズは悪くは無いと思いますので上昇トレンドは維持される可能性が高いと考えます。ただ上昇トレンドはゆっくりとした経済基調の中ですから、環境・エネルギー問題などで原材料の高騰などインフレ圧力が高まると、経済の回復の腰折れが出てくると考えられますので、注意が必要です。

米国経済は、サブプライム問題により景気の足を引っ張ることは濃厚であると考える。特に住宅市場の冷え込みが全体に伝播していくのではないかと思う。ただ、世界経済を考えるにあたり、米国経済の影響が落ちる反面、新興国やヨーロッパ諸国がその落ち込みをカバーするのではないかと考える。特に新興国は、資源保有国としての優位性や、働き盛りの世代が多いことが成長の原動力となり、高成長率の持続が予想される。まさに、成長に不可欠な「人、物、金」が、BRICsをはじめとする新興国に天与のかたちでもたらされたと考えて良いと思う。サブプライム問題による信用収縮が世界に広がる懸念を指摘する声もあるが、問題の所在が明らかとなり、世界的な政策協調が進む中で、適切なリスクの遮断が行なわれるものとみて良いのではないかと思う。

長期の景気拡大が続いてきたため、サブプライムに限らず、中国経済の過熱など世界的にひずみが拡大していると思う。何かをきっかけに質への逃避や信用収縮が起こり易い心理状況だと思われるので、今後も神経質な展開が続くと考える。

今回の問題は基本的に好調と言われていた欧米マーケットでの信用収縮であり、それが日本含め各国に影響を与えているものと考えています。以前よりアメリカ経済自体が現在バブル状態ではないかと言われていたものに一気に焦点が集まり、信用不安はますます拡大していくものと思われます。景気拡大の上昇トレンドの見直しがされ、しばらくは停滞ムードが続くものと思われます。