[新生銀行]どうする円高

2008年4月作成

株式、債券、金利、為替、REIT等、マーケットの変動がその価格等に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品を説明するページをご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる固有のリスクや各種手数料についても十分ご確認いただいた上でご判断ください。

▼ 3月作成の特集レポート「どうなる円高」は、こちらからご覧いただけます

約12年ぶりの円高。新生銀行でも外貨預金のお取引が増加

米国サブプライムローン問題に端を発した米ドルの下落が続き、ドル円相場は2008年3月13日に一時、約12年ぶりとなる１米ドル＝95円台を記録しました。 1米ドル＝100円付近まで円高となったのは、2005年1月以来約３年ぶり。そのためこの時を外貨投資の好機と考えたお客さまも多かったようで、新生銀行でも外貨預金へのお預け入れが増加しました。

特に今回の円高局面では、ユーロなどの他通貨に対して米ドルが売られ、また「米ドル安」をテーマとした報道も多かったためか、新生銀行のお客さまの米ドル購入が目立ちました。

新生銀行パワーダイレクトでの外貨購入額（2005年1月～2008年3月）

円高局面で、検討したいこの投資

米ドル／円相場の推移

約３年ぶりに、１米ドル＝100円台近辺にある米ドル。このままさらに円高が進むのか、それとも過去に起こった流れのように再び円安へと反転するのでしょうか。
この為替相場状況をみなさまは、どのようにお考えになりますか。



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外貨預金について

外貨現金のお取り扱いはしておりません。
金利は税引前であり20％源泉分離課税となります。
外貨預金は為替変動により外貨から円への交換比率が変わるため、外貨を円に換算した場合に為替差損が生じるおそれがあります。
円でのお預け入れ・お引き出しには為替手数料を含んだ当行所定の為替レートが適用されます。そのため、為替相場の変動が無い場合でも、元本割れとなる可能性があります。
外貨預金は預金保険の対象ではありません。
外貨定期預金は中途解約できません。
店頭に説明書（契約締結前交付書面）をご用意しています。

投資信託一般について

投資信託をご購入の際は「目論見書（目論見書補完書面を含みます）」の内容をご確認の上、お客さまご自身でご判断ください。
※目論見書（目論見書補完書面を含みます）は、新生パワーダイレクトや店頭でご覧いただけます（ネット専用ファンドの目論見書（目論見書補完書面を含みます）は新生パワーダイレクトでご確認ください）。郵送でもお届けします。資料請求はこちらから
投資信託は預金等とは異なり、預金保険の対象ではありません。また銀行でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
投資信託は預金等とは異なり、元本保証および利回り保証のいずれもありません。したがって過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
投資信託は以下のリスク等により、元本を割り込むことがあります（基準価額の変動リスク）。運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客さまに帰属します。
「価格変動リスク」株式、公社債など値動きのある有価証券を組入れて投資することによる収益変動をいいます。
「為替変動リスク」日本以外の外国の株式や公社債などを組入れ有価証券などとして投資を行う場合、為替相場の変動の影響による収益変動をいいます。
「発行者（あるいは保証会社）の信用リスク」組入れ有価証券の発行者（あるいは保証会社）の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部機関の評価の変化その他の信用状況の変化等の影響に基づく基準価額の変動による収益変動をいいます。
投資信託には以下の通りお客さまに直接、または間接的にご負担いただく手数料や費用があります。
※各種数値は2008年6月24日現在、新生銀行で取扱中の商品におけるそれぞれについての最大値を明記しています。商品ごとに手数料や費用は異なりますのでお申し込みの際は必ず目論見書（目論見書補完書面を含みます）でご確認ください。
お申し込み時…申込手数料（最大3.15％）がかかります。
運用期間中…信託報酬または管理報酬（最大年率3.0％）やその他信託期間中に発生する費用（監査費用、成功報酬、投資先ファンドにかかる費用等）がかかります。
換金時…信託財産留保額（最大1.0％）や買戻し手数料（最大3.0％）がかかります。
上記手数料等の合計額については、お客さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
投資信託の換金時には、換金お申し込み制限期間が設定されているものがあるほか、換金に際して所定の手数料や信託財産留保額などのコストがかかるもの、換金までに相当の期間がかかるものもあります。
投資信託の募集・お申し込み等のお取り扱いは当行、設定・運用は投信委託会社、信託財産の管理等は信託銀行が行います。
投資信託の解約については、クローズド期間中の解約はできません。
新生銀行での国内籍投資信託の換金方法は解約請求のみであり、買取請求は行っておりません。
ファンドの分類は、各ファンドの運用方針をもとに新生銀行が独自に行ったものです。