新生パワーダイレクト年金 プランの選び方
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ケース No.3 新生一郎さんの場合

新生一郎さんの場合 (会社員 30歳 男性)

「入社してから今までは、とにかく仕事を頑張ってきました。あと、2年たてば僕の社会人歴も10年。これからは仕事だけではなく、これまで貯めてきたお金の扱い方についてもワンランク上を目指したいと思っています。ようやく仕事にはゆとりが持てるようになってきた今日この頃、ランチタイムで最近話題になっているのは、資産運用。僕も手元の自由になるお金で何かチャレンジしてみたいと思っています。」

一郎さんの考えたプランは…
一時払保険料 300万円
毎月積立プラン 毎月1万円
年金受取方法 確定年金(5年)
運用タイプ 「株式中心」

ポートフォリオ
日本株
(40%)
日本成長株式型(PD) 10%
日本店頭・小型株式型(PD) 10%
日本株式INDEX型(PD) 20%
世界株
(60%)
海外株式INDEX型(PD) 40%
エマージング株式型(PD) 20%



60歳時点の年金原資
(特別勘定[ファンド]の運用実績により変動(増減します)
-3% 0% 3% 6%
294万円 532万円 999万円 1,880万円


FPから一郎さんへのアドバイス

山田英次

ブレインズパートナー有限会社代表取締役、ファイナンシャル・プランナー

私立麻布高校を卒業し、慶應義塾大学にて国際経営学を専攻。外資系金融機関を経て、独立系金融コンサルティング会社を設立し、現在は主に全国各地で開催される講演会を通じてのアドバイスを精力的にこなす。住宅購入、教育資金、セカンドライフに向けた資産形成など、個人の生活に密着したコンサルティングにおいて、多くの実績があり、幅広く支持されている。

 郎さんは、これから中堅社員として会社を支えていく年齢ですね。まだ、ご自身のライフプランも固まっていないようですが、これまで貯めてきたお金の有効活用を考えるのは、よいことです。昨年からの投資ブームで、一郎さんの周囲でも運用に興味を持っている人が増えているようですが、人それぞれ、自分に合った運用タイプは異なるものです。皆さんも、自分にあった運用モデルで資産運用に臨んで欲しいと思います。

 「新生パワーダイレクト年金」は、資金の投入先として、多彩な特別勘定(ファンド)が用意されているのが魅力なのですが、逆にその選び方には注意が必要です。一口に株式主体と言っても、特別勘定(ファンド)には様々なタイプがありますから、それぞれの運用方針や過去の実績など、特性を理解して判断を進めて頂きたいと思います。

→特別勘定(ファンド)とは

→「新生パワーダイレクト年金」の9つの特別勘定(ファンド)


<特別勘定(ファンド)と主な投資先の一覧>

特別勘定 主な運用対象の投資信託
日本成長株式型(PD) フィデリティ・日本成長株・ファンドVA3
日本店頭・小型株式型(PD) インベスコ店頭・成長株・オープンVA1
日本株式INDEX型(PD) インデックスファンド225VA
海外株式INDEX型(PD) モルガン・スタンレーMSCI
コクサイ・インデックス・ファンドI
エマージング株式型(PD) HSBCチャイナファンドVAII号
日本債券型(PD) MHAM物価連動国債ファンドVA
世界債券型(PD) グローバル・ソブリン・オープンVA
海外高利回り債券型(PD) 高利回り社債オープンVA
マネープール型(PD) フィデリティ・マネー・プールVA

 用はスタートしてからが大切です。特に、今回初めて運用にチャレンジされる一郎さんの場合は毎月一回発行されるマンスリーレポートや定期的な運用結果の確認を怠らないようにして欲しいと思います。その結果、当初と異なる運用モデルに変更したいと思うこともあるかも知れませんが、「新生パワーダイレクト年金」なら、運用途中でのスイッチング(積立金の移転)が、年12回まで無料で出来ます。販売手数料などの費用を気にせずに行動出来るのは大きなメリットと言えるでしょう。

 た、あまり知られていないことですが、年金保険である「新生パワーダイレクト年金」では、運用中に特別勘定(ファンド)をいくらスイッチングしても実際に受け取るまでは課税されないというメリットがある事も知っておいて欲しいと思います。

 費用・税金のどちらもかからないため、スイッチング時点での残高がすべて、他の特別勘定(ファンド)に変更できる、ということです。

 さらに、このスイッチングはネットで手続きができますので、仕事で毎日忙しい一郎さんにも、いつでも手続きできるのも「新生パワーダイレクト年金」ならではですね。

→スイッチングについて詳しくはこちら

 れと、一郎さんのように、目的が明確ではない運用の場合は、途中で解約したときにかかる費用を確認しておくことが大切です。一般に個人年金保険では、一定期間内に解約・減額をする際、解約控除がかかりますが、「新生パワーダイレクト年金」ではかかりません。積立金全額をそのまま受け取ることができます。

→新生パワーダイレクト年金の税務

→新生パワーダイレクト年金の諸費用

 っと、知識を蓄えた未来の一郎さんは、ご自身で選んだ特別勘定(ファンド)の比率を機動的に変えたりしながら、資産運用を楽しまれていることと思います。いつでも解約控除がなくお金を戻せる安心感のもと、年間12回までならば無料でスイッチング出来るメリット、スイッチングの都度課税されないメリットをフル活用して、是非、ワンランク上の「お金の扱い方」を身につけて頂きたいと思います。

→「新生パワーダイレクト年金」について詳しくはこちら

→「新生パワーダイレクト年金」のお手続き方法はこちら


<ケース1>
35歳/会社員/独身>
花子さんの場合
<ケース2>
40歳/会社員/妻・子
太郎さんの場合
<ケース3>
30歳/会社員/独身
一郎さんの場合
<ケース4>
50歳/主婦
美子さんの場合

投資型年金保険は為替変動や株価変動等により年金額・給付金額等が増減する仕組みの保険です。運用実績によっては、受け取る年金・給付金の合計額が払込保険料相当額を下回る場合があります。また原則として、お申し込み・保有・解約に当たっては所定の費用がかかります。詳しくは各商品の詳細ページ、および「契約締結前交付書面(契約概要/注意喚起情報)」、 「重要事項説明書」、「ご契約のしおり・約款」などでご確認ください。

注意ご検討に際しては必ずお読みください。
特に、お客さまにとって不利益となる事項につきましては十分にご確認ください。現在、お客さまがご契約されている保険契約を解約することを前提に「新生パワーダイレクト年金」のお申し込みをされる場合、お客さまにとって不利益となることがありますのでご注意ください。
契約締結前交付書面(契約概要/注意喚起情報)

個人年金保険一般について

  • 当資料は個人年金保険の商品内容のポイントについて説明するものです。詳しくは引受保険会社が作成する商品パンフレットなどをご請求のうえご覧ください。
  • ご検討ならびにご契約の際には商品の詳細・諸費用について、「契約締結前交付書面(契約概要/注意喚起情報)」、 「重要事項説明書」、「ご契約のしおり・約款」などでご確認ください。
  • 当商品にご契約いただくか否かが、当行におけるお客さまの他のお取引に影響を及ぼすことは一切ありません。
  • 当商品は各引受保険会社が引受をする生命保険商品であり、預金ではなく、預金保険制度ならびに投資者保護基金の対象ではありません。また、当行による元本および利回りの保証はありません。
  • 引受保険会社が破綻した場合、生命保険契約者保護機構により保護の措置が図られることがありますが、この場合でもご契約の際にお約束した年金額・給付金額などが削減されることがあります。
  • 投資型年金保険は資産運用の実績に基づき年金額・給付金額等が変動(増減)するしくみの保険です。運用実績によっては、受け取る年金・給付金の合計額が払込保険料相当額を下回る場合があります。一時払保険料等の減少を含むリスクはお客さまが負うことになります。
  • 外貨建年金保険は、年金・給付金等のお受け取り時における外国為替相場によって円に換算した年金・給付金などの額が、ご契約時における外国為替相場によって円に換算した払込保険料相当額を下回る場合があります。為替相場の変動がなかった場合でも、為替手数料分(TTSレートとTTBレートの差額)が差し引かれる為、受取金額が保険料払込時の為替相場で円に換算した一時払保険料相当額を下回る場合があります。
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  • 当行の担当者(生命保険募集人)はお客さまと引受保険会社の保険契約締結の媒介を行う者で、保険契約締結の代理権はありません。したがいまして、保険契約はお客さまからの保険契約のお申し込みに対して引受保険会社が承諾したときに有効に成立します。また、当行は取引商品の引受保険会社の支払能力を保証するものではありません。
  • クーリング・オフ制度(ご契約のお申込みの撤回またはご契約の解除)の対象となります。(インターネットで申し込める新生パワーダイレクト年金を除きます。)
  • 詳しくは各商品の生命保険販売資格をもった生命保険募集人までご相談ください。
WSLJ-2006-348-20060529/20070630 

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