現金よりもすご~くおトクな、SBI証券のクレカ積立 現金よりもすご~くおトクな、SBI証券のクレカ積立

新生銀行の金融商品仲介(SBI証券)口座の
クレカ積立で
ご利用いただけるカードは
新生アプラスゴールドカード
APLUS CARD withです。

クレカ積立の
3つのメリット

アプラスポイントが貯まる アプラスポイントが貯まる
100円から投資できる 100円から投資できる
つみたてNISAにも対応 つみたてNISAにも対応
01 01

アプラスポイントが貯まる

毎月の積立額に応じて、アプラスポイントが0.5%~1.0%貯まる

例えば 例えば

新生アプラスゴールドカード
(ポイント還元率1.0%)で毎月5万円の
積立をした場合

こんなにポイントが貯まるのね こんなにポイントが貯まるのね
1年間毎月500ポイント×12ヵ月6,000ポイント 5年間毎月500ポイント×60ヵ月30,000ポイント 1年間毎月500ポイント×12ヵ月6,000ポイント 5年間毎月500ポイント×60ヵ月30,000ポイント
02 02

100円から投資できる

投信積立可能な銘柄の全てを対象に100円から積立できます。
(毎月最大50,000円、複数銘柄可)
一度カード登録するだけで口座に入金する手間もなく、毎月自動で取引を行うことができます。
また、積立額はいつでも変更可能です。

  • つみたてNISA預かりでは、クレカ積立による投信買付は1ヵ月あたり33,333円が上限となります。
03 03

つみたてNISAにも対応

つみたてNISAとは2018年からはじまった少額投資の非課税制度です。
毎年40万円(月々33,333円)の非課税の投資枠から
得られる利益(分配金や譲渡益)に対して税金がゼロになります。

ご利用の流れ

STEP1 STEP1

SBI証券口座をお持ちでない方 SBI証券口座をお持ちでない方
金融商品仲介(SBI証券)
口座を開設いただく

すでにSBI証券口座をお持ちの方 すでにSBI証券口座をお持ちの方
金融商品仲介業者を
新生銀行に変更いただく

STEP2 STEP2

アプラスカードを登録

SBI証券お客さまサイトへ
ログインし、アプラスカードを登録

  • SBI証券のクレカ積立でご利用
    いただけるカードは新生アプラス
    ゴールドカードとAPLUS CARD withです。
STEP3 STEP3

積立する投資信託を選ぶ

毎月5日までの設定で
翌月1日から積立開始

クレカ積立関連のお取引操作ガイドはこちら

▽ ▽ ポイントゲット! ポイントゲット!
初回お申込みからお支払いのスケジュール 初回お申込みからお支払いのスケジュール
前月6日から当月5日まで 前月6日から当月5日まで

カード積立申込+
カード登録

毎月積立したいファンドを選び、投信積立の設定をお申し込みください。このとき、決済方法は「クレジットカード」を選び、お持ちのアプラスカードをご登録ください。

当月7日頃 当月7日頃

カード決済

ご登録のクレジットカードで決済が行われます。

翌月1日 翌月1日

積立の発注

設定した投資信託の積立注文を発注いたします。

翌月17日頃 翌月17日頃

アプラスポイント付与

決済額の最大1.0%のアプラスポイントが付与されます。

  • カードにより還元率が異なります。
翌月27日 翌月27日

カードお支払い

他のお買い物等のご利用代金とあわせて投資信託の買付代金が引き落とされます。

SBI証券口座をお持ちでない方はこちら SBI証券口座をお持ちでない方はこちら
  • アプラスカードでクレカ積立をはじめる場合、金融商品仲介(SBI証券)口座の開設が必要になります。
すでにSBI証券口座をお持ちの方はこちら すでにSBI証券口座をお持ちの方はこちら
  • すでにSBI証券口座をお持ちの方がアプラスカードでクレカ積立をはじめる場合、金融商品仲介業者を新生銀行に変更いただく必要があります。

クレカ積立が
可能なカード

SBI証券のクレカ積立でご利用いただけるカードは2種類 SBI証券のクレカ積立でご利用いただけるカードは2種類
クレカ積立で1.0% クレカ積立で1.0%

新生アプラスゴールドカード

ゴールドカード画像 ゴールドカード画像

新生アプラスゴールドカードの詳細はこちら別ウィンドウで開きます

  • アプラスのページへ遷移します
クレカ積立で0.5% クレカ積立で0.5%

APLUS CARD with

APLUS CARD with画像 APLUS CARD with画像

APLUS CARD withの詳細はこちら別ウィンドウで開きます

  • アプラスのページへ遷移します
カード名称 新生アプラスゴールドカード APLUS CARD with
年会費 初年度無料
次年度以降:5,500円(税込み)
0円
永年無料
クレカ積立
ポイント還元率
1.0% 0.5%
ショッピング決済
ポイント還元率
1.0% 0.5%
カードのお申し込みに
関しての注意点
20歳未満、学生の方は
お申し込みいただけません。
18歳未満、および高校生の方は
お申し込みいただけません。
新生アプラスゴールドカード
年会費 初年度無料
次年度以降:5,500円(税込み)
クレカ積立ポイント還元率 1.0%
ショッピング決済ポイント還元率 1.0%
カードのお申し込みに関しての注意点 20歳未満、学生の方は
お申し込みいただけません。
APLUS CARD with
年会費 0円 永年無料
クレカ積立ポイント還元率 0.5%
ショッピング決済ポイント還元率 0.5%
カードのお申し込みに関しての注意点 18歳未満、および高校生の方は
お申し込みいただけません。
  • カードブランドは、JCB、VISA、マスターカードからご選択可能です。
  • 現在別途実施しているクレカ積立のキャンペーン(主催:アプラス)は、JCBのみが対象となります。
    カードブランドがVISAとマスターカードの場合、キャンペーン対象外となりますのでご注意ください。

投資初心者の方へ

老後や将来、お金に困らない豊かで安心できる生活を過ごすためには、計画的な資産形成が必要です。 低金利の影響でなかなか利息が増えない状況が続くなかで、貯蓄だけではなく運用商品を取り入れることも視野に入れたいものです。投資はリターンが期待できる反面、「リスクがあって怖い」と思われがちですが、実は預金だけでは利息が増えないのもリスクのひとつと考えられます。 しかし、いざはじめようと思っても、株式や債券、不動産などへの投資は「はじめたいけど難しそう」「まとまったお金が必要なのでは?」「売買などの手間が大変そう」といった不安がハードルになる方も多いのではないでしょうか。
そこでご検討いただきたいのが、投資信託です。新生銀行の投資信託(金融商品仲介)なら、100円から手軽にはじめることができ、運用にも手間がかかりません。

投資信託とは、各投資家から集めたお金をひとつの大きな資金としてまとめ、集めた資金を運用の専門家が株式や債券などに投資・運用を行う金融商品です。運用成果(利益・損失)は各投資家の投資額に応じて還元されます。

投資信託の説明 投資信託の説明

○○年後に△△万円貯めるには毎月いくら積立が必要?毎月△△万円積立すると、○○年後にはいくらになる?など、お客さまのご意向や状況に応じたシミュレーションができます。必要な項目は3つのみで、入力も簡単です。

よくある質問

金融商品仲介(SBI証券)口座をお持ちのお客さまがSBI証券の投信積立サービスを
アプラスが発行するクレジットカードでお支払いできるサービスです。
SBI証券のクレカ積立の詳細は
こちらをご確認ください。

SBI証券のクレカ積立には、アプラスカードへのご入会が必要となります。
新生アプラスゴールドカードもしくはAPLUS CARD withの発行をお願いいたします。

  • クレジットカードのご入会に際しましては、アプラス所定の審査がございます。

新生アプラスゴールドカードならクレカ積立額の1.0%のポイント還元率となっております。
年会費が永年無料のAPLUS CARD withでもクレカ積立額の0.5%のポイント還元率がございます。

サービス概要

項目 内容
対象となるお客さま 金融商品仲介(SBI証券)口座をお持ちの方
預り区分 特定口座、一般口座、一般NISA、つみたてNISA
  • ジュニアNISA、iDeCo、法人口座は対象となりません。
対象商品 SBI証券で取り扱う積立が可能な銘柄
積立設定可能額 100円~5万円/月
  • つみたてNISA預かりでは、クレカ積立による投信買付は1ヵ月あたり33,333円が上限となります。
ご利用可能カード 新生アプラスゴールドカード・APLUS CARD with
カード登録・積立する
投資信託の設定締切日
毎月5日
カードご利用日 毎月7日頃
買付日 原則、毎月1日(非営業日の場合は翌営業日)
カード引き落とし日 カードご利用日の翌月27日(非営業日の場合は、翌営業日)に引落しされます。
ポイント付与日 ポイント付与日は、カードご利用日の翌月17日頃
アプラスポイント還元率
  • 新生アプラスゴールドカード
    約定金額の1.0% ※200円につき2ポイント
  • APLUS CARD with
    約定金額の0.5% ※200円につき1ポイント
ご注意事項
  • 積立コースは「毎月」、買付日は「1日」のみです。ただし、年初のみ第2営業日の買付となります。
  • 買付日の変更はできません。
  • カード認証エラーの場合は、該当月の投資信託の買付は行えません。
  • クレカ積立は、「1回払い」のみのお支払いとなります。
    「あとから個別リボ」および「あとから分割」への変更はできません。
    アプラスが提供する事前登録型リボ払い「リボかえル」に登録している場合でも1回払いでのお支払いとなります。
    アプラスが提供する「あとから個別リボ」および「あとから分割」への変更はできません。
  • 家族カードは利用できません。
  • 事前にクレジットカードの本人認証サービスの登録が必要です。
対象となるお客さま 金融商品仲介(SBI証券)口座をお持ちの方
預り区分 特定口座、一般口座、一般NISA、
つみたてNISA
  • ジュニアNISA、iDeCo、法人口座は対象となりません。
対象商品 SBI証券で取り扱う積立が可能な銘柄
積立設定可能額 100円~5万円/月
  • つみたてNISA預かりでは、クレカ積立による投信買付は1ヵ月あたり33,333円が上限となります。
ご利用可能カード
  • 新生アプラスゴールドカード
  • APLUS CARD with
カード登録・積立する投資信託の設定締切日 毎月5日
カードご利用日 毎月7日頃
買付日 原則、毎月1日(非営業日の場合は翌営業日)
カード引き落とし日 カードご利用日の翌月27日(非営業日の場合は、翌営業日)に引落しされます。
ポイント付与日 ポイント付与日は、カードご利用日の
翌月17日頃
アプラスポイント還元率
  • 新生アプラスゴールドカード
    約定金額の1.0% ※200円につき2ポイント
  • APLUS CARD with
    約定金額の0.5% ※200円につき1ポイント
ご注意事項
  • 積立コースは「毎月」、買付日は「1日」のみです。ただし、年初のみ第2営業日の買付となります。
  • 買付日の変更はできません。
  • カード認証エラーの場合は、該当月の投資信託の買付は行えません。
  • クレカ積立は、「1回払い」のみのお支払いとなります。
    「あとから個別リボ」および「あとから分割」への変更はできません。
    アプラスが提供する事前登録型リボ払い「リボかえル」に登録している場合でも1回払いでのお支払いとなります。
    アプラスが提供する「あとから個別リボ」および「あとから分割」への変更はできません。
  • 家族カードは利用できません。
  • 事前にクレジットカードの本人認証サービスの登録が必要です。

投資信託取引を除く金融商品取引および金融商品仲介サービス(SBI証券またはマネックス証券)について

  • 有価証券は銀行の預金ではありません。
  • 有価証券は預金保険制度の対象ではありません。金融商品仲介サービスで販売する有価証券は、SBI証券またはマネックス証券(以下、SBI証券とマネックス証券を合わせて、または文脈によりいずれかを指して「委託金融商品取引業者」ということがあります)の証券総合口座(マネックス証券では「証券総合取引口座」と呼びますが、各委託金融商品取引業者の口座をいずれも「証券総合口座」といいます)でのお買付となり、投資者保護基金の対象となります。
  • 有価証券は元本保証または利回り保証のいずれもなく、当該有価証券またはその裏付資産に係る株式相場、金利水準、為替相場等の変動、発行者等の信用状況の変化、国内外の政治経済状況の変化等に伴う価格変動リスクがあり、投資元本を割り込むことがあります。
  • 投資した資産価値の減少を含むリスクは、有価証券をご購入のお客さまが負うことになります。
  • 有価証券には、発行者等の信用リスクが存在します。
  • 流通性の低い有価証券は価格変動が大きくなったり、売買ができない場合があります。
  • 外貨建て有価証券の場合、為替変動リスクが存在します。
  • 新生銀行は、SBI証券またはマネックス証券を委託金融商品取引業者とし、有価証券の売買の媒介等を金融商品仲介業務として行います。
  • 証券口座開設とは、お客さまの選択された委託金融商品取引業者に証券総合口座を開設することをいいます。金融商品仲介サービスにおける有価証券のご購入に際してはSBI証券またはマネックス証券における証券総合口座の開設が必要となります。
  • 証券口座開設の受付は委託金融商品取引業者所定の条件を満たすお客さまに限らせていただきます。
  • 証券口座開設後の株式売買等の金融商品取引はすべて、お客さまの選択された委託金融商品取引業者とのお取引になります。新生銀行は、注文の申込みを受け付け、SBI証券またはマネックス証券が受注・執行を行います。
  • 新生銀行の金融商品仲介サービスにおいて、お客さまが新生銀行に支払う手数料はありません。ただし、お客さまが委託金融商品取引業者に対して負担する手数料の一部を新生銀行が報酬として得ることがあります。
  • 新生銀行が金融商品仲介サービスにて取扱う金融商品取引には、お客さまの選択された委託金融商品取引業者所定の手数料や必要経費等がかかります。委託金融商品取引業者とのお取引に係る手数料等は商品・銘柄・取引金額・取引方法等により異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。なお、SBI証券またはマネックス証券と直接お取引される場合のお取扱商品・手数料体系等とは異なることがあります。
    SBI証券とのお取引に係る手数料・費用、およびご留意点については、下記をご確認ください。
    (手数料)
    https://www.sbisec.co.jp/ETGate/?_ControlID=WPLETmgR001Control&_DataStoreID=DSWPLETmgR001Control&burl=search_home&cat1=home&cat2=price&dir=price%2F&file=home_price.html&getFlg=on
    (新生銀行SBIマネープラザでお取引される場合の手数料は下記をご確認ください)
    https://www.sbisec.co.jp/ETGate/WPLETmgR001Control?OutSide=on&getFlg=on&burl=search_home&cat1=home&cat2=price&dir=price&file=home_price_plan_a.html
    (ご留意点)
    https://search.sbisec.co.jp/v2/popwin/info/home/pop6040_torihikihou.html
    マネックス証券とのお取引に係る手数料・費用、およびご留意点については、下記をご確認ください。
    https://info.monex.co.jp/policy/risk/index.html
  • 金融商品仲介サービスを通してお客さまの選択された委託金融商品取引業者の商品をお申込みの際には、最新の目論見書・販売説明書および契約締結前交付書面を必ずご確認いただき、商品内容を十分にご確認のうえ、ご自身の判断と責任においてお申込みください。
  • 目論見書・販売説明書は、新生銀行の店頭で入手いただけるほか委託金融商品取引業者のウェブサイトでもご確認いただけます(店頭限定で取り扱う商品については新生銀行の店頭にて、SBI証券またはマネックス証券のウェブサイト限定で取扱う商品についてはSBI証券またはマネックス証券のウェブサイトにてご確認ください)。なお、金融商品仲介サービスの取扱いのない新生銀行店舗ではご用意しておりません。
  • 新生銀行において金融商品仲介でのお取引をされるか否かが、お客さまと新生銀行の融資等他のお取引に影響を与えることはありません。また、新生銀行での融資等のお取引内容が金融商品仲介でのお取引に影響を与えることはありません。
  • 委託金融商品取引業者・売出人
    株式会社SBI証券 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第44号
    加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 日本STO協会
    マネックス証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
    加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会
  • 販売取扱登録金融機関・売出取扱人 株式会社新生銀行 登録金融機関:関東財務局長(登金)
    第10号 加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会

投資信託一般について

  • 投資信託は、預金ではなく、元本保証および利回り保証のいずれもありません。
  • 投資信託は預金保険制度の対象ではありません。当行で販売する投資信託は、SBI証券またはマネックス証券(以下、SBI証券とマネックス証券を合わせて、または文脈によりいずれかを指して「委託金融商品取引業者」ということがあります)の証券総合口座(マネックス証券では「証券総合取引口座」と呼びますが、本書では各委託金融商品取引業者の口座をいずれも「証券総合口座」といいます)でのお買付けとなり、投資者保護基金の対象となります。
  • 投資信託は主に国内外の有価証券に投資しますので、組み入れられた株式・債券等の価格が、金利の変動や、外国為替相場の変動、その発行者に係る信用状況の変化、国内外の政治経済状況の変化などで変動し、基準価額(外国籍投資信託の場合は純資産価格)が下落することにより、投資元本を割り込むことがあります。
  • 外貨建て投資信託の場合、外貨建てでは投資元本を割り込んでいない場合でも、為替変動により円換算ベースでは投資元本を割り込むことがあります。
  • 過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではなく、運用の利益および損失はすべて投資信託をご購入いただいたお客さまに帰属します。
  • 投資信託にはお客さまに直接、または間接的にご負担いただく手数料や費用があります(以下、お客さまにご負担いただく手数料等の例を示します)。お客さまの選択された委託金融商品取引業者、当該業者所定の取引コース、購入されたファンド、購入金額、運用状況およびお客さまがファンドを保有する期間等によって、手数料や費用が異なる場合があるため事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料や費用については目論見書(目論見書補完書面)や当行および委託金融商品取引業者のウェブサイトをご確認ください。なお、お客さまが委託金融商品取引業者等に対して支払った手数料・費用の一部を新生銀行が報酬として得ることがあります。
    SBI証券とのお取引に係る手数料・費用、およびご留意点については、下記をご確認ください。
    (手数料)
    https://www.sbisec.co.jp/ETGate/?_ControlID=WPLETmgR001Control&_DataStoreID=DSWPLETmgR001Control&burl=search_home&cat1=home&cat2=price&dir=price%2F&file=home_price.html&getFlg=on
    (新生銀行SBIマネープラザでお取引される場合の手数料は下記をご確認ください)
    https://www.sbisec.co.jp/ETGate/WPLETmgR001Control?OutSide=on&getFlg=on&burl=search_home&cat1=home&cat2=price&dir=price&file=home_price_plan_a.html
    (ご留意点)
    https://search.sbisec.co.jp/v2/popwin/info/home/pop6040_torihikihou.html
    マネックス証券とのお取引に係る手数料・費用、およびご留意点については、下記をご確認ください。
    https://info.monex.co.jp/policy/risk/index.html
  • 投資信託のご購入・換金にあたって円貨から外貨または外貨から円貨へ交換する場合には、上記手数料・費用のほか、当行またはお客さまが選択された委託金融商品取引業者の定める為替手数料がかかります。
  • 投資信託の換金(解約・買取)については、ファンドによってクローズド期間が設定されているものや特定日にしか換金の申込みができないものがあるほか、換金までに相当の期間がかかることがあります。
  • 投資信託をお申込みの際には、あらかじめ最新の目論見書および目論見書補完書面の内容を必ずご確認のうえ、お客さまご自身でご判断ください。
  • 目論見書および目論見書補完書面は、当行の店頭で入手いただけます。ただし、インターネット経由でお申込みいただく場合はお客さまが選択された委託金融商品取引業者のウェブサイトにてご確認ください。
  • 投資信託の設定・運用は投資信託委託会社(外国籍投資信託の場合は管理会社)、信託財産の管理等は信託銀行が行います。
  • 当行はSBI証券またはマネックス証券の委託を受け金融商品仲介を行うものであり、当行が取り扱う投資信託についていただいたお客さまのお申込みは、お客さまが選択された委託金融商品取引業者に取り次ぎを行います。お取引にあたってはSBI証券またはマネックス証券の証券総合口座の開設が必要になり、口座開設後の投資信託にかかるお取引については、お客さまと委託金融商品取引業者とのお取引になります。なおSBI証券またはマネックス証券の商品であっても、当行が取扱いしていないファンドがあります。

お客さまの個人情報や取引関係情報は、お客さまが選択された委託金融商品取引業者と当行で共有します。なお当該情報については当行およびSBI証券、または当行およびマネックス証券のそれぞれにおける個人情報の利用目的の範囲内で利用いたします。
当行において金融商品仲介でのお取引をされるか否かが、お客さまと当行との融資等他のお取引に影響を与えることはありません。また、当行での融資等のお取引内容が金融商品仲介でのお取引に影響を与えることはありません。
<委託金融商品取引業者について>
商号:株式会社SBI証券 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第44号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本STO協会
商号:マネックス証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

[2022年8月17日現在]

NISA口座について

  • 口座開設および金融機関変更について
    NISA口座は、SBI証券またはマネックス証券(以下、「委託金融商品取引業者」ということがあります。)に開設していただきます。事前または同時にお客さまが選択された委託金融商品取引業者の証券総合口座(マネックス証券では「証券総合取引口座」と呼びますが、本書では各委託金融商品取引業者の口座をいずれも「証券総合口座」といいます。)の開設が必要です。
  • 新生銀行における取扱商品
    NISA:公募株式投資信託、国内株式、外国株式
    つみたてNISA:公募株式投資信託のうち、国の定める条件を満たした投資信託
    • 外国籍投資信託は対象外となります。
    • 取扱商品は今後変更の可能性があります。
  • NISA・つみたてNISAのご注意事項
    • NISA口座の開設に関するご注意
      NISA口座の開設により税務署審査完了前にNISA口座でのお取り引きをされる際、税務署審査の結果、重複口座であるなど委託金融商品取引業者に開設したNISA口座が無効であることが判明した場合には、そのNISA 口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座である一般口座(マネックス証券の場合、特定口座が開設されている場合は特定口座)で買い付けたものとして取り扱われます。無効となったNISA口座でのお取り引きを取り消すことはできず、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。またNISA口座の注文が失効する等の制約が発生いたしますのでご注意ください。
      マネックス証券での取引の場合、マネックス証券が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる分配金については再投資されずすべて受け取りとなります。
    • 配当金等は口座開設をした金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません
      NISAの口座で上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。
    • リスク及び手数料について
      委託金融商品取引業者の取扱商品は、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、お客さまが選択された委託金融商品取引業者のWEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。
    • 同一年において 1 人 1 口座(1 金融機関)しか開設できません
      NISA・つみたてNISAの口座開設は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座に限られ、複数の金融機関にはお申込みいただけません。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA・つみたてNISAの口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つの口座でしかお取引いただけません。また、NISA・つみたてNISAの口座内に保有されている商品を他の年分の勘定又は金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更される年分の勘定にて、既に金融商品をお買付されていた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。
    • 非課税投資枠が設定され、売却するとその非課税投資枠の再利用はできません
      NISAの非課税投資枠は年間120万円、つみたてNISAの非課税投資枠は年間40万円までとなります。NISA・つみたてNISAの非課税投資枠は途中売却が可能ですが、売却部分の枠の再利用はできません。また、投資を行わなかった未使用枠の翌年以降への繰越しはできません。投資信託における分配金のうち特別分配金(元本払戻金)は、従来より非課税であり NISA・つみたてNISA においては制度上のメリットは享受できません。
    • 損失は税務上ないものとされます
      NISA・つみたてNISAの口座で発生した損失は税務上ないものとされ、一般口座や特定口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません。
    • 分配金再投資に関するご注意
      SBI証券の場合、NISA口座で分配金を再投資する設定がされております(受取方法が「再投資」となっている場合)。課税口座での再投資をご希望の場合はSBI証券のウェブサイトへログインの上、設定を変更してください。なお、分配金の再投資買付によりNISA口座の非課税投資枠を超過する場合は、課税口座にて買付が行われます。
      マネックス証券の場合、分配金の再投資買付はNISA口座で行われます。再投資買付によってNISA口座の非課税投資枠を超過する場合は分配金再投資を選択されていても再投資買付はできず、その勘定年は分配金受取となります。勘定年が翌年扱いとなった時点で再投資買付を再開します。また、NISAおよびつみたてNISAで保有する投資信託の分配金は、当年に設定されている勘定と同じ勘定(NISAおよびつみたてNISA)で保有する投資信託の分配金のみ再投資買付が行われます。このため、例えばNISAで購入した翌年につみたてNISAに変更した場合、NISAで購入した投資信託の分配金は受け取りになります。
    • 非課税期間満了時のご注意
      <ロールオーバー(翌年に開始する非課税期間の非課税投資枠に移すこと)を行う場合のご注意>
      委託金融商品取引業者が定める日(ウェブサイト等で告知)までに所定の手続をする必要があります。所定の手続きがなされなかった場合は、課税口座(特定口座の開設がない場合は一般口座)へ払い出されます。
      翌年の非課税管理勘定に移管される際の時価で非課税投資枠を使用します。移管時の時価がNISAの非課税投資枠(120万円)を超える場合でも、ロールオーバーは可能です。
      <課税口座へ払い出しを行う場合(ロールオーバーしない場合)のご注意>
      原則、特定口座(特定口座を開設していない場合は一般口座)へ払い出されます。特定口座を開設しているお客さまが一般口座への移管を希望される場合は、所定の手続きが必要です。
    • NISAとつみたてNISAはいずれかの選択制です
      NISA・つみたてNISAは選択制であり、同一年に両方の適用を受けることはできず、原則として変更は各年においてお申込みいただく必要があります。
    • つみたてNISAでは積立による定期・継続的な買付しかできません
      つみたてNISAでのお取引は積立契約に基づく定期かつ継続的な方法による買付に限られます。
    • つみたてNISAではロールオーバーができません
      つみたてNISAはNISAと異なり、ロールオーバーにより口座内に保有されている商品を異なる年分の勘定に移管することはできません。
    • つみたてNISAでは信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます
      つみたてNISAで買付した投資信託の信託報酬等の概算値を原則として年1回通知いたします。
    • つみたてNISAでは基準経過日における氏名・住所の確認が求められます
      つみたてNISAでは口座を設定してから10年経過日、および以後5年を経過するごとに氏名・住所等の確認が必要となります。当社がお客さまの氏名・住所等が確認できない場合にはお取引ができなくなる場合もございますのでご注意ください。

[2022年8月9日改定版]

APLUS CARD withについて

  • 「APLUS CARD with」に付帯するポイント特典、カードショッピングやカードキャッシング等のご利用にかかわるご請求やお支払等は、株式会社 アプラスが提供いたします。

新生アプラスゴールドカードについて

  • 「新生アプラスゴールドカード」に付帯するキャッシュバックサービス、旅行傷害保険等の各種サービス、カードショッピングやカードキャッシングなどのご利用にかかわるご請求やお支払い等は、株式会社 アプラスまたは株式会社 アプラスが提携する会社が提供いたします。

クレジットカードの媒介一般について

  • 新生銀行ではクレジットカードのショッピングサービス機能のみ(キャッシングサービス機能なし)でのカードお申し込みをご案内しております。
  • クレジットカードの発行は新生銀行グループの株式会社 アプラスが行います。
  • カード発行後はすべてお客さまと株式会社 アプラスとの取り引きになり、当行は取り引きの内容および株式会社アプラスが提供するサービス内容や変更・中止については責任を負いません。
  • クレジットカードの概要・利用方法の詳細等、クレジットカードの会員規約をよくご確認のうえお申し込みください。
  • クレジットカードを発行する株式会社 アプラスによる審査があります。
  • クレジットカードのくわしい内容については、株式会社 アプラスにお問い合わせください。