新生銀行

動画ラインナップ

資産運用コンサルタントの説明を動画で体験しよう! 資産運用コンサルタントの説明を動画で体験しよう!

資産運用コンサルタントの説明を動画で体験!

こちらの動画では、お客さまのお考えに合わせて商品のご紹介をいたします。
動画本編の中で、いくつかご質問をさせていただきますので、お考えにより近いものをタッチでお選びください。
資産運用コンサルタントがわかりやすく商品を説明します。

さらに詳しく知りたい方は、お気軽に店頭またはリモートでご相談ください!

資産運用に関するお考えはお客さま一人ひとり異なります。
新生銀行の資産運用コンサルタントがお客さまの投資に対するお考えや知識、経験等に沿ったご提案をいたします。

お電話のご予約は

新生パワーコール

新生パワーダイレクト
インターネットバンキング

2週間満期預金について

  • 利息は源泉分離課税(国税15.315%、地方税5%)となります。また、税引後金利は、表示位未満がある場合は表示位未満切り捨てとなります。
  • 本預金はお預け入れ時、元利継続型となります。店頭・お電話・インターネットで自動解約型に変更できます。満期時のお取り扱い方法の変更は、店頭では満期日の前営業日まで、新生パワーコール(お電話)および新生パワーダイレクト(インターネットバンキング)では、満期日の前日までの受付となります。
  • 「元利継続型」の場合、満期時の利息(税引後)が自動的に元本に組み込まれ、その時点での「2週間満期預金」の金利を適用して継続されます。「自動解約型」に変更した場合、満期時に元本と利息(税引後)が新生総合口座パワーフレックスの円普通預金に入金され、以降は円普通預金店頭表示金利が適用されます。
  • 本預金は普通預金ではありませんので、公共料金やクレジットカードの引き落としなどの決済には使用できません。また本預金は当座貸越の担保としてはご利用いただけません。

新生パワートラストについて

  • 本商品は預金ではなく、元本保証および利回り保証のいずれもありません。本商品は、預金保険制度の対象ではありません。また、投資者保護基金の対象ではありません。
  • 本商品は、原則として中途解約ができません。
  • 新生銀行は、新生信託銀行が発行する合同運用指定金銭信託(商品名:新生パワートラスト、以下、「本商品」)の募集取扱業務(電子募集取扱業務を含みます)を行います。なお、新生銀行では本商品の取得勧誘を行いますが、本商品の申し込みの受け付けは行いません。本商品の申し込みの受け付けおよび契約締結にかかる最終判断はすべて新生信託銀行にて行います。
  • 新生信託銀行は、本商品の発行者であり、金融機関の信託業務の兼営等に関する法律その他の適用法令を遵守し信託業その他の業務を行います。本商品は、新生信託銀行が受託者として資産の運用および管理を行う実績配当型の金銭信託です。お客さまからお預かりした資金は、信託設定日以降、法律(信託法)によって、信託銀行自身の財産や他の信託の信託財産とは分別して管理することが義務付けられております。本商品においては、お客さまに投資いただいた金銭を、同社が受託者となる単独運用指定金銭信託を通じて、ショッピングクレジット債権や自動車ローン債権等の金銭債権(当行のグループ会社が保有していた債権を含む場合があります)を裏付資産とする信託受益権や信託勘定向けの貸付等に投資または融資することにより運用します。
  • 裏付資産である上記金銭債権に係る債務者の信用リスク(運用先の信託勘定における想定を上回る貸し倒れの発生)、市場金利の変動(運用資産の価値の下落)等により運用資産から予定された収益が得られず、さらには元本割れが生じる可能性があります。したがって、予定配当額通りの収益金支払がなされない場合があります。また、投資元本が保証されているものではなく、これを割り込むことがあります。これらの運用による損益はすべてお客さまに帰属します。
  • 運用の状況により元本の償還を停止し、信託を終了する場合があります。その場合、元本の償還が満期予定日から大幅にかい離する可能性があります。
  • お客さまが受け取る収益金は源泉分離課税(国税15.315%、地方税5%)の対象となります。
  • 満期時において自動継続はありません。信託元本は償還日に登録済みの新生総合口座パワーフレックス円普通預金に入金となり、以降は普通預金店頭表示金利が適用されます。
  • 本商品の運用および管理に対して、信託財産の中から支払う信託報酬およびその他の費用をお客さまに間接的にご負担いただきます。信託報酬については、信託元本に対して年率0.01%~3%の範囲とし信託財産の運用成果に基づき計算します。また、信託財産に関する租税および信託事務の処理に必要な費用が信託財産の中から支払われます。これらは信託財産の運用成果その他の状況により変動するため、信託報酬およびその他の費用の総額について、事前に金額または上限を提示することができません。なお、本商品に関して、お客さまから新生銀行に対してお支払いいただく手数料その他の対価はございません。
  • 本商品には、クーリングオフの適用はありません。

<募集取扱業務(電子募集取扱業務を含む)を行う者>
株式会社新生銀行
登録金融機関:関東財務局長(登金)第10号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会

<合同運用指定金銭信託の受益権発行者>
新生信託銀行株式会社 代表取締役社長:栗原美江
所在地:東京都中央区日本橋室町二丁目4番3号
登録金融機関:関東財務局長(登金)第22号
加入協会:日本証券業協会

パワード定期について

  • 利息は源泉分離課税(国税15.315%、地方税5%)となります。税引後金利は、表示位未満がある場合は表示位未満切り捨てとなります。
  • 本商品は通貨オプションを内包しており、満期日の2営業日前の東京時間午後3時の実勢為替レートと特約設定レートの比較により、受取通貨を判定します。特約設定レートと比べて、実勢為替レートが預入通貨安または同値の場合は元利金を満期日に預入通貨のまま、預入通貨高の場合は相対通貨にてお受け取りいただきます。元金を相対通貨でお受け取りの場合には、特約設定レートで相対通貨に交換され、満期日の実勢為替レートで交換されません。実勢為替レートより不利なレートにて交換されるため、相対通貨でお受け取りとなった以降為替変動がなかった場合でも、お受取金額は相対通貨に交換された預入通貨の元金を下回ります。また満期時の実勢為替レートが預入時の特約設定レートと同値か預入通貨安となった場合、預入通貨でのお受け取りとなりますので預入通貨安メリット(為替差益)を享受することはできません。
  • 特約設定レートの基準レートは設定日の当日、東京時間午後3時に決定されます。特約設定レートは後日送付される「確認書(契約締結時交付書面)」でご確認ください。
  • 特約設定レートのタイプは原則として当行所定の複数の条件(通貨タイプやマーケット環境により1つのみの場合もあります)の中からお選びいただけます。
  • 本商品は原則として中途解約できません。当行がやむを得ないものと認め、中途解約に応じる場合、中途解約に伴い発生する解約日から満期日までの本商品の再構築額およびそれに伴う費用を当行所定の計算により算出した金額を元本から差し引いたうえで、預入通貨の普通預金に入金します。この場合、当初預入金額を下回り、預入通貨ベースで元本割れする可能性が高いです。一般的に、預入時の為替相場と比較して中途解約時の為替相場が預入通貨高になるほど、また経過期間が短いほど、再構築額は高くなります。計算方法については、商品説明書(契約締結前交付書面)をご確認ください。
  • 外国為替市場の急激な変動があった場合やシステム障害等により、当行の提示する為替レートと実勢の為替レートが大きく異なる場合があります。お取り引きの際には、必ず適用される為替レートをご確認ください。
  • 自動継続はありません。満期日に受取通貨の普通預金に入金となり、以降は当該通貨の普通預金店頭表示金利が適用されます。
  • 預入通貨が外貨の場合は預金保険の対象外となります。
  • 預入通貨が円の場合は預金保険の対象です。お客さまが当行にお預け入れの他の「一般預金等」と合算して、元本1,000万円までと保険事故発生日までの利息(ただし、保険事故発生により、本商品の利息の適用金利等については、既に支払い済みの利息を除いては、預入時に遡って、預入時における本商品の預入期間と同一の期間のパワーフレックス円定期預金の店頭表示金利(キャンペーン金利や金額・ステージ・販売チャネル等に応じた優遇金利を除きます)が適用されます)が保護されます。なお、満期時受取通貨が相対通貨(外貨)となり、元利金が相対通貨(外貨)に交換のうえ、お客さまのパワーフレックス口座の相対通貨(外貨)普通預金に入金された場合には、預金保険の対象外となります。
  • 店頭での外貨現金・外貨送金のお取り扱いはしておりません。
  • 外貨送金する場合は事前にGoレミット新生海外送金サービスにお申し込みいただく必要があります。
  • 外貨送金には別途送金手数料がかかります。

パワード定期プラスについて

  • 利息は源泉分離課税(国税15.315%、地方税5%)となります。税引後金利は、表示位未満がある場合は表示位未満切り捨てとなります。
  • 本商品は原則として中途解約できません。当行がやむを得ないものと認め、中途解約に応じる場合、中途解約に伴い発生する解約日から満期日までの本商品の再構築額およびそれに伴う費用を当行所定の計算により算出した金額を元本から差引いたうえで、預入通貨の普通預金に入金します。この場合、当初預入金額を下回り、預入通貨ベースで元本割れする可能性が高いです。一般的に、預入時の為替相場と比較して中途解約時の為替相場が預入通貨高になるほど、また経過期間が短いほど、再構築額は高くなります。計算方法については、商品説明書(契約締結前交付書面)をご確認ください。
  • 必ず余裕資金でお預け入れください。仮に預入時以降にまとまった資金が必要となった場合でも、この預金にお預け入れの資金を充当する必要がない程度の十分な流動性が確保されていることをご確認の上、お申し込みください。
  • 本商品は通貨オプションを内包しており、満期日の2営業日前の東京時間午後3時の実勢為替レートと特約設定レートの比較により、受取通貨を判定します。特約設定レートと比べて、実勢為替レートが預入通貨安または同値の場合は元金を満期日に預入通貨のまま、預入通貨高の場合は相対通貨にてお受け取りいただきます。元金を相対通貨でお受け取りの場合には、特約設定レートで相対通貨に交換され、満期日の実勢為替レートで交換されません。実勢為替レートより不利なレートにて交換されるため、相対通貨でお受け取りとなった以降為替変動がなかった場合でも、お受け取り金額は相対通貨に交換された預入通貨の元金を下回ります。また満期時の実勢為替レートが預入時の特約設定レートと同値か円安となった場合、円でのお受け取りとなりますので円安メリット(為替差益)を享受することはできません。
  • 外国為替市場の急激な変動があった場合やシステム障害等により、当行の提示する為替レートと実勢の為替レートが大きく異なる場合があります。お取引の際には、必ず適用される為替レートをご確認ください。
  • 当行所定の条件(金利・期間・特約設定レートの組み合わせ)をお選びいただけます。
  • 特約設定レートは、後日送付される「確認書」(契約締結時交付書面)でご確認いただけます。
  • 自動継続はありません。満期日に受取通貨の普通預金に入金となり、以降は当該通貨の店頭表示金利が適用されます。
  • 店頭での外貨現金のお取り扱いはしておりません。
  • 外貨送金には、別途送金手数料がかかります。
  • 本商品は預金保険の対象です。お客さまが当行にお預け入れの他の「一般預金等」と合算して、元本1,000万円までと保険事故発生日までの利息(ただし、保険事故発生により、本商品の利息の適用金利等については、既に支払い済みの利息を除いては、預入時に遡って、預入時における本商品の預入期間と同一の期間のパワーフレックス円定期預金の店頭表示金利(キャンペーン金利や金額・ステージ・販売チャネル等に応じた優遇金利を除きます)が適用されます)が保護されます。なお、満期時受取通貨が相対通貨(外貨)となり、元金が相対通貨(外貨)に交換のうえ、お客さまのパワーフレックス口座の相対通貨(外貨)普通預金に入金された場合には、預金保険の対象外となります。

投資信託取引を除く金融商品取引および金融商品仲介サービス(マネックス証券)について

  • 有価証券は銀行の預金ではありません。
  • 有価証券は預金保険の対象ではありません。金融商品仲介サービスで販売する有価証券は、マネックス証券の証券総合取引口座でのお買い付けとなり、投資者保護基金の対象となります。
  • 有価証券は元本保証または利回り保証のいずれもなく、当該有価証券またはその裏付け資産に係る株式相場、金利水準、為替相場等の変動、発行者等の信用状況の変化、国内外の政治経済状況の変化等に伴う価格変動リスクがあり、投資元本を割り込むことがあります。
  • 投資した資産価値の減少を含むリスクは、有価証券をご購入のお客さまが負うことになります。
  • 有価証券には、発行者等の信用リスクが存在します。
  • 流通性の低い有価証券は価格変動が大きくなったり、売買ができない場合があります。
  • 外貨建て有価証券の場合、為替変動リスクが存在します。
  • 新生銀行は、マネックス証券を委託金融商品取引業者とし、有価証券の売買の媒介等を金融商品仲介業務として行います。
  • 証券口座開設とは、マネックス証券に「証券総合取引口座」を開設することをいいます。金融商品仲介サービスにおける有価証券のご購入に際してはマネックス証券における証券総合取引口座の開設が必要となります。
  • 証券口座開設の受け付けはマネックス証券所定の条件を満たすお客さまに限らせていただきます。
  • 証券口座開設後の株式売買等の金融商品取引はすべて、マネックス証券とのお取り引きになります。新生銀行は、注文の申し込みを受け付け、マネックス証券が受注・執行を行います。
  • 新生銀行の金融商品仲介サービスにおいて、お客さまが新生銀行に支払う手数料はありません。
  • 新生銀行が金融商品仲介サービスにて取り扱う金融商品取引には、マネックス証券所定の手数料や必要経費等がかかります。マネックス証券とのお取り引きに係る手数料等は商品・銘柄・取引金額・取引方法等により異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。なお、マネックス証券と直接お取引される場合のお取扱商品・手数料体系等とは異なることがあります。
    マネックス証券とのお取り引きに係る手数料・費用、およびご留意点については、下記をご確認ください。
    https://info.monex.co.jp/policy/risk/index.html
  • 金融商品仲介サービスを通してマネックス証券商品をお申し込みの際には、最新の目論見書・販売説明書および契約締結前交付書面を必ずご確認いただき、商品内容を十分にご確認のうえ、ご自身の判断と責任においてお申し込みください。
  • 目論見書・販売説明書は、新生銀行の店頭で入手いただけるほかマネックス証券のウェブサイトでもご確認いただけます(店頭限定で取り扱う商品については新生銀行の店頭にて、マネックス証券ウェブサイト限定で取り扱う商品についてはマネックス証券ウェブサイトにてご確認ください)。なお、金融商品仲介サービスの取り扱いのない新生銀行店舗ではご用意しておりません。
  • 新生銀行において金融商品仲介でのお取り引きをされるか否かが、お客さまと新生銀行の融資等他のお取り引きに影響を与えることはありません。また、新生銀行での融資等のお取引内容が金融商品仲介でのお取り引きに影響を与えることはありません。
  • 委託金融商品取引業者・売出人
    マネックス証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)
    第165号 加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会
  • 販売取扱登録金融機関・売出取扱人 株式会社新生銀行 登録金融機関:関東財務局長(登金)
    第10号 加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会