金利返済額に大きな差が!
住宅ローンのチェックポイント3つ

住宅ローン金利 チェックポイント

住宅ローン金利、どこをチェックする?

住宅ローンの契約を考える際、最も気になるのが金利についてではないでしょうか。どの金融機関も「金利年〇%」と大きく打ち出しており、一見すると、数字が低い金利のほうがお得な住宅ローンのように感じられます。

しかし、住宅ローン金利と契約について調べるならば、確認すべきは数字の高低だけではありません。少なくとも以下の3つのポイントはチェックしておきましょう。

●固定金利か変動金利か
●金利をさらに下げることはできないか
●どのローンにするかを決定する際に相談に乗ってもらえるか

今回は、この3つのチェックポイントについて詳しく解説していきます。

固定金利と変動金利、どちらがお得?

固定金利と変動金利、よく聞く言葉ですが、どのような違いがあるのでしょうか。簡単ではありますが、以下のような特徴があります。

<固定金利>

●決められた期間(5年・10年・20年・全期間など)は一定の金利で固定される
●金利が変わらないため返済計画が立てやすい
●市場金利が上昇しても影響が少ない

<変動金利>

●返済中、定期的に金利が見直される
●固定金利よりも金利が低め

このようなメリットがある反面、デメリットもあります。固定金利は、変動金利より金利が高めになりますし、変動金利は市場金利が上昇した場合に金利が高くなりがちです。金利の動向は金融のプロでもわからないため、住宅ローンにおいて「固定金利・変動金利のどちらかが絶対に有利になる」と断定することは難しいでしょう。

新生銀行では「ステップダウン金利」という金利タイプも誕生しています。借り入れ10年後から5年ごとに金利が下がるという仕組みです。

たとえば、借入期間31年以上35年以内のローンを選択した場合、スタート時の金利は年1.30%となっています(2019年10月1日現在)。それが、10年後には年1.17%(1割ダウン)、15年後には年1.04%(2割ダウン)と徐々に下がっていきます。30年後になると、年0.65%となり契約当初の金利より5割も下がるのです。 

ステップダウン金利は、長期固定金利の一種といえますが、ライフプランに応じ、将来の返済負担を減らしたいと考える場合は検討対象に加えてみる価値があると考えます。たとえば「教育費など出費が予想されるので、将来は月々の返済額を確実に減らしたい」という人にピッタリといえるでしょう。

金利を下げることができるって本当?

住宅ローンを契約するならば、少しでもお得に契約したいと思うのではないでしょうか。提示されている金利を下げることができたらとても助かるはずです。そのためには、住宅購入時に自己資金をいくらほど拠出できるかを確認してみましょう。たとえば新生銀行なら物件の購入価格に対し、頭金として自己資金を10%以上用意できるのならば、当初金利を年0.05%引き下げることができます。(2019年11月1日現在)

ただし、金利ダウンの対象となるのはこれから新たに住宅を購入する場合で、ローン契約中の金利水準を一定期間固定することができる「当初固定金利タイプ」、借入期間が21年以上の「長期固定金利タイプ」のみです。金利が下がるのは大変魅力的に感じられます。しかし、住宅購入時には物件の費用以外にも引っ越し費用、家具購入費用なども必要です。自己資金の割合に無理がないかをよく考えてから利用しましょう。

有利な申し込みのために銀行に相談してみよう!

「自分の場合、固定および変動のどちらの金利タイプが合っているのか」といった内容は、なかなか自分で判断することはできません。また、「自己資金を多めに出せるので金利も下げることができそうだけど借入期間は何年にしようか」など住宅ローンについて悩んでいる人も多いのではないでしょうか。

住宅ローン契約を進めるためには、本や雑誌で勉強するのもよいですが、金融機関の窓口で相談してみるのも一つの手です。時間を見つけて一度訪れてみてはいかがでしょうか。

田尻様
【執筆者】
田尻宏子(たじりひろこ)
・2級FP技能士
・証券外務員第一種

株式、債券、金利、為替、REIT等、マーケットの変動がその価格等に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品の商品説明書等をご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる元本割れなどの固有のリスクや各種手数料についても十分ご確認いただいた上でご判断ください。

本稿は、執筆者が制作したもので、新生銀行が特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。

  • ・本資料は情報提供を目的としたものであり、新生銀行の投資方針や相場観等を示唆するものではありません。
  • ・金融商品取引を検討される場合には、別途当該金融商品の資料を良くお読みいただき、充分にご理解されたうえで、お客さまご自身の責任と判断でなさるようお願いいたします。
  • ・上記資料は執筆者が各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を新生銀行が保証するものではありません。
  • ・また本稿の内容は2019年11月1日時点の情報に基づきます。

当行では具体的な税額の計算、および、税務申告書類作成にかかる相談業務はおこなっておりません。個別の取り扱いについては、税理士等の専門家、または所轄の税務署にご確認ください。

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