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【徹底比較】マンション戸建て、新築と中古、選び方で何が変わる?

住宅を購入する際には、「マンションと戸建てどちらがいいか」「新築と中古ならばどちらがお得か」など、一度は考えることでしょう。そこで、今回は、「マンションと戸建て」「新築と中古」のそれぞれの特徴やかかるお金を利便性の面から比較していきます。

マンションと戸建て、それぞれの特徴

まずは、マンションと戸建てで具体的に何が変わるのか、主な項目ごとに見ていきます。

立地

マンションは、「駅に近い」「都心に近い」といったことを売りにしているものも多く、利便性を重視している人に人気なようです。反対に多くの戸建てでは、「周辺が静か」「学校が近い」など、住環境重視となっているようです。

安全

安全を重視するならば、オートロックや警備員常駐といった選択肢があるマンションの方が安心でしょう。戸建ての場合は、個別に警備システムの契約を考える必要があるでしょう。

維持費

マンションの場合、管理費・修繕積立費を毎月徴収されます。月額はそれほどでもない金額でも、数十年住むと大きな金額になってしまいます。戸建てでは、毎月徴収されるお金はなく、修繕のタイミングも自分で考えることができるため、長期間修繕を行わないという人もいるかもしれません。しかし、行う時は預金等からまとまった金額を支払う必要がありそうです。

新築?中古?戸建てではどちらを選ぶ?

では戸建てを選んだ場合、新築と中古どちらがいいのか、主なメリットデメリットを考えてみましょう。

新築

メリット

  • 最新の設備を準備することができる可能性がある(注文住宅の場合)
  • 自分の好きなように間取りを決められる(注文住宅の場合)

デメリット

  • 価格が高くなる傾向がある
  • 完成までに時間がかかる(注文住宅の場合)

中古

メリット

  • 立地がいい場所、広い物件でも新築に比べて低価格で購入できる可能性がある

デメリット

  • リフォームしていない場合は設備が古い傾向
  • 状態によってはリフォームが必要
  • 築年数にもよるがバリアフリー非対応である場合が多い

間取りや設備を自分の好みで作ることができる新築に比べて、中古はそれができません。しかし、中古の場合は立地がいい場所にある物件、広さがある物件でも新築よりも低価格で購入することができる場合があります。

新築と中古、どのマンションを選ぶ?

では、マンションを選ぶ際は新築と中古、どちらがいいでしょう。こちらも主なメリットデメリットを見比べてみましょう。

新築

メリット

  • 設備が新しい
  • 利便性を売りにしている物件が多い傾向
  • バリアフリーや防音などにも対応している場合が多い
  • 好きなように間取りを決められる場合もある

デメリット

  • 建築中マンションを契約する際は、モデルルームで判断しないといけない
  • 利便性が高いマンションは価格が高い
  • 管理費や修繕費が高い傾向

中古

メリット

  • 利便性、住み心地など、現在の居住者の声を聞ける可能性がある
  • 立地がいい場所でも(新築物件に比べ)比較的低価格で購入することができる

デメリット

  • リフォームしていない場合は設備が古い傾向
  • 状態によっては入居前、もしくは入居後すぐにリフォームの必要が生じる恐れがある
  • マンションの大規模修繕工事が購入後すぐにある可能性も
  • 築年数にもよるがバリアフリー非対応である場合が多い

新築マンションは、価格が高くなるのが当然ですが、利便性を追求することができます。特に、最近では駅直結マンションなどもあるため、駅をよく利用する人にはおすすめです。

中古マンションの場合は現在の居住者から住み心地を聞くことで、「理想と現実が違う」といった事態は防ぐことができるかもしれません。しかし、入居前にリフォームが必要になると、購入代金にリフォーム代金がプラスされ、費用が予想以上にかかる恐れもあるため注意してください。

ライフスタイルも参考にして購入物件を決めよう

一口に「住宅購入」といっても、以下のような世帯の状況によって大きく異なります。

  • 共働きか片働きか
  • 通勤が必要か在宅勤務か
  • 子どもの有無など

生活スタイルは、それぞれに異なるため、求めるものも違ってくるでしょう。予算を重視して物件を検討することも大切です。しかしまずは、自分たちのライフスタイルを考えてみるところから始めてはいかがでしょうか。

田尻様
【執筆者】
田尻宏子(たじりひろこ)
・2級FP技能士
・証券外務員第一種

株式、債券、金利、為替、REIT等、マーケットの変動がその価格等に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品の商品説明書等をご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる元本割れなどの固有のリスクや各種手数料についても十分ご確認いただいた上でご判断ください。

本稿は、執筆者が制作したもので、新生銀行が特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。

  • ・本資料は情報提供を目的としたものであり、新生銀行の投資方針や相場観等を示唆するものではありません。
  • ・金融商品取引を検討される場合には、別途当該金融商品の資料を良くお読みいただき、充分にご理解されたうえで、お客さまご自身の責任と判断でなさるようお願いいたします。
  • ・上記資料は執筆者が各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を新生銀行が保証するものではありません。
  • ・また本稿の内容は2020年8月31日時点の情報に基づきます。

当行では具体的な税額の計算、および、税務申告書類作成にかかる相談業務はおこなっておりません。個別の取り扱いについては、税理士等の専門家、または所轄の税務署にご確認ください。

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