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【住宅購入】新築中古マンション、どちらを選ぶ?メリットデメリットを比較

住宅購入を検討する人から、「新築と中古、どちらのマンションにするか迷っている」という話を聞くことがあります。実際に、新築と中古ではどのようなメリットやデメリットがあり、選ぶ際は何をチェックすればよいのでしょうか。今回は、住宅購入をする際に新築と中古、どちらを選べばよいのかを考えていきます。

新築住宅と中古住宅、かかるお金はどのくらい違う?

新築住宅と中古住宅では、何がどのくらい違ってくるのでしょうか。新築・中古マンションの例ですが、代表的な2つの項目を比べてみましょう。

項目 首都圏の新築マンション 首都圏の中古マンション
成約平均価格(2019年1月時点)*1 5,653万円 3,294万円
平均築年数(2019年)*2 21.64年

出典)
*1 不動産市場動向マンスリーレポート(平成31年3月発表)内、首都圏新築マンション市場と首都圏中古マンション市場の比較より抜粋
*2 東日本不動産流通機構「首都圏不動産流通市場の動向(2019年)」より

マンションでは、新築と中古で成約平均価格が2,000万円以上も違ってきます。これだけ見ると、「築年数は気にせずに、安い中古住宅を選んだほうがいいのでは?」と感じる人もいるかもしれませんが、本当にそうなのでしょうか。

次項以降で、新築と中古のメリットとデメリットを具体的に確認していきます。

新築マンションのメリットとデメリット

購入費用(成約価格)以外の面から(新築マンションのメリットとデメリットを確認しましょう。

メリット

  • 最新の設備にすることができるが備えられている場合が多い
  • 間取りを自分の好きなようにできる場合がある
  • 利便性が追及されているものが多い
  • 新しいため、修繕が必要になるまでの期間が一般的に長い

デメリット

  • マンションでは「修繕積立基金」がかかる
  • 広告宣伝費などが上乗せされた価格が販売価格となるため(中古マンションより)割高

新築の大きなメリットは、設備がすべて新しいことでしょう。使い方次第では、きれいな状態を長く保つことができます。またマンションの場合、利便性を追求した物件が多いこともメリットです。「駅に近い」「オフィス街に行きやすい」といった物件を探している場合は、新築のほうが探しやすいでしょう。

一方で、価格が高めになる点はデメリットです。最新式の設備の場合、それににかかる費用はもちろん、広告宣伝費分が上乗せされることもあります。購入費用以外にかかる費用にも要注意です。新築マンションでは、「修繕積立基金」を徴収されることがありますなかには、入居時に20万~50万円程度の出費がかかるケースもあるため、事前にしっかりと確認しておきましょう。

中古マンションのメリットとデメリット

中古マンションのメリットとデメリットは、以下の通りです。

メリット

  • 同じ立地、同じ広さならば、一般的に新築に比べ価格が低い
  • 住み心地や周辺環境について、近隣の人に確認できる場合も
  • 間取りが気になれば、内覧できることが多い

デメリット

  • 入居前、入居後すぐのリフォームが必要になることも
  • 大規模修繕が目前に控えている場合がある
  • 水回りなど、設備のチェックを入念に行わないといけない
  • 「修繕積立基金」がかかる

中古の大きなメリットは、同じような立地条件の新築に比べて安く購入できる点です。そのため、より便利な場所を選ぶことができるでしょう。また、新しく宅地造成された土地や新築マンションとは異なり、周辺にはすでに居住している人が多くいます。周辺の環境や住み心地について確認しやすいこともメリットです。

しかし、設備が古くなっている点には気を付けてください。状態によっては入居前、もしくは入居後すぐにリフォームが必要になる可能性もあります。大規模なリフォームとなった場合、購入費用以外に数百万円のリフォーム費用が別途かかるとなってしまう可能性があります。

予算も大事!借りられるお金もチェックしておこう

せっかくマンションを購入するのならば、いい物件を選びたいと誰もが思うでしょう、しかし忘れてはいけないのが、お金に関することです。ご紹介したように、新築・中古のどちらを選んでも、物件の価格以外の費用がかかってくることを把握しておいてください。

また、「頭金をいくらほど出せるのか」「自分がどのくらい住宅ローンを組めるのか」について知っておくことも重要です。どのくらい借りられるかは、金融機関の住宅ローンシミュレーションなどで簡単に確認ができます。予算も考慮しながら、納得のいく住宅選びをしていきましょう。

田尻様
【執筆者】
田尻宏子(たじりひろこ)
・2級FP技能士
・証券外務員第一種

株式、債券、金利、為替、REIT等、マーケットの変動がその価格等に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品の商品説明書等をご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる元本割れなどの固有のリスクや各種手数料についても十分ご確認いただいた上でご判断ください。

本稿は、執筆者が制作したもので、新生銀行が特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。

  • ・本資料は情報提供を目的としたものであり、新生銀行の投資方針や相場観等を示唆するものではありません。
  • ・金融商品取引を検討される場合には、別途当該金融商品の資料を良くお読みいただき、充分にご理解されたうえで、お客さまご自身の責任と判断でなさるようお願いいたします。
  • ・上記資料は執筆者が各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を新生銀行が保証するものではありません。
  • ・また本稿の内容は2020年8月31日時点の情報に基づきます。

当行では具体的な税額の計算、および、税務申告書類作成にかかる相談業務はおこなっておりません。個別の取り扱いについては、税理士等の専門家、または所轄の税務署にご確認ください。

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