住宅ローンの借り入れに年収は関係ある?
気になる住宅ローンの審査条件

年収 住宅ローン審査条件

住宅ローンの申し込みをする際、気になるのが「自分は借り入れが可能なのか」という点ではないでしょうか。年収によって「借入可能かどうかが決まるのか」「勤続年数や就業形態も関係があるか」はぜひ知りたいところです。住宅ローンの借り入れに条件はあるのかをチェックしてみましょう。

住宅ローンを契約したい!申込条件はある?

住宅ローンの申し込みをする場合は、申込条件を満たすことが必要です。一例ですが、以下のような条件を付けている金融機関もあります。

・年齢
・年収
・勤続年数
・就業形態

気を付けておきたいのが年齢です。申込可能年齢が20歳以上65歳以下となっていても、金融機関によっては完済時年齢が80歳未満になっている場合もあります。もし65歳で住宅ローンを申し込んだら15年以内で完済しないといけないのです。また、条件を満たしても年収額、そして借入期間によって借入可能額が変わってくる場合もあります。次項以降ではこれらの条件について詳しく見ていきましょう。

住宅ローンの借り入れ時は年収確認されるのかを知っておこう!

住宅ローンを申し込む際に年収を聞かれることがあります。たとえば、金融機関によっては「前年度税込み年収が300万円以上」などと条件がある場合もあります。また、自営業の場合は「2年平均300万円以上の所得」など所得が条件になっていることもあります。この場合の所得とは、収入のことではなく控除後の金額となりますので気を付けましょう。

年収以外にも要注意!勤続年数や就業形態も聞かれる?

年収以外にも確認しておきたいことは、勤続年数や就業形態です。たとえば、金融機関によって「サラリーマンは、連続した就業期間が2年以上」「自営業は業歴2年以上」などが条件になっている場合があります。そのため、就業形態についてもしっかりと確認しておきましょう。

他にも、たとえばサラリーマンが住宅ローンを申し込む場合は、「正社員」「契約社員」のどちらかという条件がある場合も少なくありません。この場合、派遣社員やパート・アルバイトでは申し込めないため注意が必要です。

借入可能金額は?シミュレーションで確認してみよう

年齢・年収・就業形態の条件を満たしていれば住宅ローンの申し込みはできます。では、借入可能金額は条件によって違ってくるのでしょうか。こちらは、各金融機関によって違いますので、直接確認する必要があります。なかには、公式サイトで年収と借入期間を入力すれば、借入可能金額の目安が確認できる金融機関も少なくありません。

すぐに知りたいのならば、そのようなツールを利用してもいいでしょう。年収が同じでも借入期間が長くなれば、借入可能金額が高くなることもあります。自分の希望する金額ならば、どのくらいの借入期間になるかを確認してみましょう。

新生銀行 住宅ローンシミュレーション

借入金額を増やすためにできることとは?

自分の借入可能金額を確認した結果、希望する借入金額に届かない場合もあります。どうしても希望金額を借り入れたいと考えるならば、「収入合算」や「ペアローン」を検討してみてはいかがでしょうか。

収入合算は、夫婦など家族2名の収入を合算してお金を借り入れる方法です。1人が主債務者となり、もう1人は連帯保証人となります。ただし、万が一の際に残債の返済ができる「団体信用生命保険」への加入は主債務者のみです。

ペアローンは、家族2人がそれぞれに住宅ローン契約をして主債務者になるという契約です。こちらは、2人とも団体信用生命保険へ加入できますが、万が一の場合の保障は亡くなった方の残債にのみ適用となります。また、住宅ローン契約時の事務手数料なども2人それぞれにかかる点はデメリットです。

収入合算・ペアローンは、どちらも借入金額を増やすには有効な手段ですが、一方が何らかの事情で働けなくなってしまうリスクも含めて、上記注意点に留意して申し込むようにしましょう。

田尻様
【執筆者】
田尻宏子(たじりひろこ)
・2級FP技能士
・証券外務員第一種

株式、債券、金利、為替、REIT等、マーケットの変動がその価格等に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品の商品説明書等をご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる元本割れなどの固有のリスクや各種手数料についても十分ご確認いただいた上でご判断ください。

本稿は、執筆者が制作したもので、新生銀行が特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。

  • ・本資料は情報提供を目的としたものであり、新生銀行の投資方針や相場観等を示唆するものではありません。
  • ・金融商品取引を検討される場合には、別途当該金融商品の資料を良くお読みいただき、充分にご理解されたうえで、お客さまご自身の責任と判断でなさるようお願いいたします。
  • ・上記資料は執筆者が各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を新生銀行が保証するものではありません。
  • ・また本稿の内容は2020年2月3日時点の情報に基づきます。
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