住宅ローンの返済額の計算方法は?
いろいろな金利でシミュレーションしてみよう

金利シュミレーション

住宅ローンを探す際に、一番気になるポイントはなんでしょうか。多くの人が「金利」と答えるかもしれません。2020年現在は依然として低金利政策が継続中です。多くの金融機関も広告で住宅ローンの低金利をアピールしています。しかし、住宅ローンを選ぶ際は、本当に金利が低いだけでよいのでしょうか。

今回は、住宅ローンの返済額をなるべく減らすために知っておきたい「金利」や「シミュレーション」などについて解説します。

契約時期によって金利が違う!その理由とは?

同じ金利タイプ、同じ借入金額の住宅ローンでも契約時期によって金利は一定ではありません。なぜなら、住宅ローンの金利は、一般的に市場金利に連動しているからです。市場金利は、景気や為替の動きなどによって変化します。一般的に、景気が良くなるときや、為替が円安に振れるときに市場金利が上昇する傾向です。

ただし、実際はそれほど単純な理由ですぐに金利が動くわけではありません。景気が良くなったとしても、即金利が上昇するとは限らないのです。

固定金利と変動金利、どちらがお得になる?

住宅ローンの金利タイプには、「固定金利」と「変動金利」の2つがあるため、どちらがお得になるのか気になる人もいるのではないでしょうか。一般的に、金利は「変動金利→当初固定金利→長期固定金利」の順番で高くなっていきます。同じ固定金利でも、期間が短いほうの金利が低くなる傾向にあります。

住宅ローン契約を考えるのならば、なるべく金利が低いものを選びたい人が多いでしょう。しかし、注意も必要です。たとえば、変動金利は固定金利に比べて金利は低い傾向ですが、半年に一度、金利の見直しがあります。もし、見直しの際に市場金利が上昇していた場合、住宅ローン金利も上昇する可能性があるのです。

また、当初固定金利を選んでも一定期間が終了すれば、変動金利に自動更新されます。また、再度固定金利で契約するにしても、その時点での金利になってしまうため、住宅ローン契約当初と返済計画が変わってしまうことも考えられるのです。以上のことから、固定金利と変動金利のどちらがお得になるかは、一概に判断することはできません。自分の家庭の状況を考えながら固定金利、変動金利を選びましょう。

シミュレーションで計算してみよう

住宅ローンの金利タイプを選ぶために、ぜひ行っておきたいのが返済シミュレーションです。返済シミュレーションでは、借入金額や借入期間を入力すれば、総返済額、毎月の返済額を計算することができます。固定金利、変動金利などさまざまな条件を変えながら計算できる場合もあるため、試してみましょう。返済のイメージもしやすくなるはずです。

返済シミュレーションは、金融機関のウェブサイトなどで公開されているため、ぜひ利用してみましょう。

住宅ローンの金利以外にも注意点が!

住宅ローンを探す際は、「金利の低さに注目して探す」という人も多い傾向です。しかし、本当にそれだけでいいのでしょうか。住宅ローンを利用する際は、事務手数料や諸経費がかかります。これらの金額は、各金融機関が自由に設定できる部分です。そのため、住宅ローンを選ぶ際は、金利だけでなく手数料や諸経費も比較しておきましょう。

なぜなら、「金利は低かったけど、その他の諸経費のせいで意外に負担が重かった」ということもありえるからです。諸経費部分についても、金融機関のサイトなどで確認ができます。もちろん、金利の高低差も大事ですが、つい見落としがちな「諸経費がいくらかかるのか」をしっかりと確認してから住宅ローン契約を進めることが賢明です。

関連ページ:新生銀行の住宅ローンシミュレーション

田尻様
【執筆者】
田尻宏子(たじりひろこ)
・2級FP技能士
・証券外務員第一種

株式、債券、金利、為替、REIT等、マーケットの変動がその価格等に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品の商品説明書等をご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる元本割れなどの固有のリスクや各種手数料についても十分ご確認いただいた上でご判断ください。

本稿は、執筆者が制作したもので、新生銀行が特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。

  • ・本資料は情報提供を目的としたものであり、新生銀行の投資方針や相場観等を示唆するものではありません。
  • ・金融商品取引を検討される場合には、別途当該金融商品の資料を良くお読みいただき、充分にご理解されたうえで、お客さまご自身の責任と判断でなさるようお願いいたします。
  • ・上記資料は執筆者が各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を新生銀行が保証するものではありません。
  • ・また本稿の内容は2020年2月3日時点の情報に基づきます。

当行では具体的な税額の計算、および、税務申告書類作成にかかる相談業務はおこなっておりません。個別の取り扱いについては、税理士等の専門家、または所轄の税務署にご確認ください。

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