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年率1%でこんなに違う!低金利時代の
住宅ローンをさらにお得に活用しよう!

住宅ローン金利が低いほど、住宅ローンの総返済額は減ります。そのため、低金利の時期を狙って住宅ローンを組むことは賢明な判断といえるでしょう。低金利のメリットを受けつつ、さらにお得に住宅ローンを利用する方法はないのでしょうか。今回は、金利の違いが住宅ローンの返済額にどのような影響を及ぼすか、そして、住宅ローンの上手な活用方法についてご紹介します。

住宅ローンの金利が年率1%違うだけでこんなに違う!

住宅ローンは、金利が低いほうがお得だといわれています。ここでは、年率1%違うだけでどのくらいお得になるのか、以下の条件でシミュレーションしてみましょう。

  • 借入金額:3,000万円
  • 借入期間:30年
  • ボーナス返済なし
  • 変動金利で借り入れ(借り入れから完済時まで金利の変動はない前提)

まずは、変動金利年0.65%での毎月の返済額と総返済額を見てみましょう。この金利は、新生銀行の2020年2月現在の金利水準です。

※総返済額は契約日等によって変わります。ご参考までにご覧ください。

  • 毎月の返済額:9万1,744円

では、金利が年率1%上昇したとして、変動金利年1.65%の場合では返済額はどうなるでしょうか。

  • 毎月の返済額(借り入れ~30年):10万5,709円

金利が年率1%違うだけで、毎月の返済額は約1万4,000円違います。総返済額も概算で約500万円近く異なるのです。借入金額や借入期間は同じであるにもかかわらず、これほどの差が出ることには驚かされます。

住宅ローンの固定金利と変動金利、どちらが低い?

金利の違いで返済額にも大きな差が出ることは分かりましたが、変動金利と固定金利では金利の差があるのでしょうか。一般的に、変動金利と固定金利では変動金利のほうの金利が低くなります。また、同じ固定金利でも期間が長くなるほど金利は高くなる傾向です。2020年2月現在の新生銀行の金利を例に具体的に違いを見てみましょう。

変動金利(半年型) 年0.65%
当初固定金利(1年) 年0.80%
当初固定金利(10年) 年0.85%
長期固定金利(31~35年)

※借り入れから完済まで金利が変わりません

年1.30%

変動金利と長期固定金利では年0.65%も金利が違います。期間が長くなるほど金利が高くなることが理解できるのではないでしょうか。

さらに金利を下げる方法はある?

住宅ローンでは、金利が低いほうが総返済額を少なくすることができます。そこで、気になるのが、「さらに金利を下げる方法がないか」という点です。こちらは、金融機関によって違いがあるため、各サイト・パンフレットなどを見比べてみてください。

一定以上の自己資金で金利優遇

たとえば新生銀行では物件購入に対し住宅ローンの借入額を物件価格の90%以内にすることで、当初固定金利、長期固定金利をご契約いただいた場合、年0.05%の金利優遇を受けることができます。具体的には3,000万円の物件の場合、自己資金を300万円以上入れれば優遇されるということです。ただし、優遇されるのは当初借入金利のみとなります。10年固定金利を選んだ場合、11年目以降の優遇はありません。

住宅ローンを組む時は低金利以外の点にも注目!

住宅ローンを組む際、金利に注目する人は多くいますが、その他の費用もチェックしているでしょうか。住宅ローンを契約する際は、「事務手数料」「保証料」などがかかり、これらの金額は金融機関ごとに異なり、なかには保証料ゼロという金融機関もあります。低金利の良さを生かしたいのならば、なるべく諸費用が安い住宅ローンを探してみましょう。

関連リンク:
新生銀行 住宅ローン金利一覧
新生銀行 住宅ローンシミュレーション

田尻様
【執筆者】
田尻宏子(たじりひろこ)
・2級FP技能士
・証券外務員第一種

株式、債券、金利、為替、REIT等、マーケットの変動がその価格等に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品の商品説明書等をご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる元本割れなどの固有のリスクや各種手数料についても十分ご確認いただいた上でご判断ください。

本稿は、執筆者が制作したもので、新生銀行が特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。

  • ・本資料は情報提供を目的としたものであり、新生銀行の投資方針や相場観等を示唆するものではありません。
  • ・金融商品取引を検討される場合には、別途当該金融商品の資料を良くお読みいただき、充分にご理解されたうえで、お客さまご自身の責任と判断でなさるようお願いいたします。
  • ・上記資料は執筆者が各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を新生銀行が保証するものではありません。
  • ・また本稿の内容は2020年2月3日時点の情報に基づきます。

当行では具体的な税額の計算、および、税務申告書類作成にかかる相談業務はおこなっておりません。個別の取り扱いについては、税理士等の専門家、または所轄の税務署にご確認ください。

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