住宅ローンの見直しでいくらお得になる?
シミュレーションを活用しよう

契約している住宅ローンの金利が現在の金利水準よりも高い場合、見直しで総返済額を減らせる可能性があります。どのような場合なら見直しでお得になるのでしょうか。この記事では、住宅ローンの見直しでお得になる条件や、どのくらいお得になるのかの確認方法、そして実際に借り換える際の注意点についてご紹介します。

住宅ローンの見直しはいつでもできる?

住宅ローンの見直しはいつでも行うことができます。しかし、一般的に見直しをしてお得になる人は以下の条件を満たしている人です。そのため、住宅ローンの見直しをする際はしっかりと確認しておきましょう。

  • 金利差年率1%以上
  • ローン残高1,000万円以上
  • 残年数10年以上

たとえば、「住宅ローンの返済があと数年で終わる」「金利差が0.5%程度」という場合は見直しをしても、特に返済額を減らすことは難しいため可能性があるか注意しましょう。

住宅ローンの見直しをしていくらお得になる?

もし、契約中の住宅ローンの金利が現在の水準と比べて年率1%以上の違いがある、などの条件を満たせば見直しを検討してみましょう。金融機関によっては借り換えシミュレーションをウェブサイト上で提供しているところもあります。主に以下のような項目を入力することで借り換え後の総返済額や毎月の返済額、ボーナス月の加算額がシミュレーション可能です。

  • 現在の借入残高
  • 毎月の返済額
  • ボーナス返済額
  • 最終返済月
  • 希望する借入年月
  • 希望金利タイプ
  • 借り換え後のボーナス返済の有無

現在の住宅ローンの返済額と比べてどのくらいお得になるのかを確認してみましょう。

見直しで月々の負担を抑えることは可能?

毎月の住宅ローン返済を負担に感じている場合、見直しをすることで毎月の返済額を減らすことができるかもしれません。また、借り換えの際、住宅ローンの契約年数を延ばす代わりに、毎月の負担を減らすことも可能です。

住宅ローンの期間を残債の返済期間以上に延長できるかどうかは金融機関によって可・不可があるため、不明点があれば質問してみてください。状況によって異なりますが、たとえば新生銀行では最長35年で借り換えできます。

住宅ローンの見直し時は手数料も確認!

住宅ローンの見直しの際に、金利がどれだけ下がるかはもちろん大事です。しかし、それ以外にもチェックしておきたい点が手数料になります。住宅ローンを借り換える場合は、新規の借り入れと同様に事務手数料や保証料などがかかるため注意が必要です。これらの金額は、金融機関ごとで設定できるため、大きな差が出る場合もあります。

もし、金利が低い住宅ローンだったとしても、諸経費が高い場合は、借り換え前と比較して総合的にかかる費用があまり変わらないこともあるのです。最悪の場合は、金利は下がったにもかかわらずトータルで支払う金額は増えてしまうということもあります。

諸費用については、金融機関サイトのシミュレーションなどでも確認することが可能です。分からないことがあれば電話や窓口で直接尋ねてみると良いでしょう。

見直しするなら時間に余裕を持って!

住宅ローンの見直し時に、別の金融機関で借り換えをする際は審査が必要です。また、審査には、ある程度の時間がかかる可能性もあります。さらには、現在の借入先へ残債をまとめて支払うという申し出や手続きにも時間がかかるかもしれません。そのため、見直しをする際は、日数に余裕を持って行うようにしましょう。

なるべく時間をかけずに見直しの手続きをするためには、用意する書類に不備がないことも重要になります。「申し込みや審査にはどのような書類が必要なのか」をきちんと把握してから進めるようにしてください。

関連リンク:新生銀行 住宅ローンお借り換えナビ

田尻様
【執筆者】
田尻宏子(たじりひろこ)
・2級FP技能士
・証券外務員第一種

株式、債券、金利、為替、REIT等、マーケットの変動がその価格等に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品の商品説明書等をご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる元本割れなどの固有のリスクや各種手数料についても十分ご確認いただいた上でご判断ください。

本稿は、執筆者が制作したもので、新生銀行が特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。

  • ・本資料は情報提供を目的としたものであり、新生銀行の投資方針や相場観等を示唆するものではありません。
  • ・金融商品取引を検討される場合には、別途当該金融商品の資料を良くお読みいただき、充分にご理解されたうえで、お客さまご自身の責任と判断でなさるようお願いいたします。
  • ・上記資料は執筆者が各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を新生銀行が保証するものではありません。
  • ・また本稿の内容は2020年2月3日時点の情報に基づきます。

当行では具体的な税額の計算、および、税務申告書類作成にかかる相談業務はおこなっておりません。個別の取り扱いについては、税理士等の専門家、または所轄の税務署にご確認ください。

  • 店舗一覧
  • 来店のご予約はこちら
  • 店舗一覧
  • 来店のご予約はこちら