賃貸持ち家どちらを選ぶ?
両者のメリット・デメリットを徹底解説

「賃貸ならば好きなときに引っ越しができる」「持ち家ならば自分の財産になる」など、賃貸と持ち家どちらがいいのかは住宅関連でよく挙がる話題の一つです。一体どちらを選べばいいのでしょうか。賃貸と持ち家のメリット・デメリットを確認しながら考えてみましょう。

賃貸のメリットとは?注意点もご紹介

まずは、賃貸住宅の特徴について主なものを挙げてみます。

メリット

  • 家族構成や収入に合わせて住む場所を変えることができる

デメリット

  • 定年後にも家賃を支払い続けないといけない
  • 更新費用や引っ越し代も考慮しておく必要がある
  • 高齢になると借りにくい場合がある

賃貸住宅のメリットは、好きなタイミングで住居を変えることができる点です。たとえば、子どもが増えたら部屋数の多い物件、子どもが独立したら部屋数の少ない物件に変えることができます。また、定年後は収入が減ることが予想されるため、収入に応じて家賃の低いところに住み替えることも可能です。

ただし、住宅ローンと違い賃貸住宅に住む限り家賃は払い続ける必要があります。また、契約の更新や引っ越しの際の費用も考慮しないといけません。そして、最大のデメリットといえますが、一般的に高齢になり収入が減ると賃貸住宅が借りにくくなることが予想されます。

持ち家のメリットとは?デメリットもある?

では、持ち家にはどのような特徴があるのでしょうか。

メリット

  • 資産になる。お金が必要になれば売却して現金化できる
  • 定年までに住宅ローンを完済しておけば、住居費の心配は少なくなる
  • 高齢になっても住む家が確保できる
  • 自分の好きなように間取りを設定できる。リフォームも可能

デメリット

  • 人によっては最大35年程の住宅ローン負担がある
  • マンションの場合は管理費等の負担が必要。持ち家も数十年たてば修理が必要になる
  • 定年退職金で住宅ローン完済をする場合、定年後の生活資金を別に確保しておく必要がある

持ち家には、「自分の好きなように間取りを設定できる」というメリットがあります。また、家自体が財産になる点も見逃せません。お金が必要になったとしても、「家を売却してお金を作る」という手段があるのです。住宅ローンを完済すれば、家賃は必要ありません。高齢になり、収入が少なくなっても住む家の確保ができます。

しかし、住宅ローン負担については契約する前にしっかりと考えておきましょう。特に、退職金でローン完済を検討している人は、老後の生活資金を貯蓄する方法をローン返済と別に考えておかないといけません。また、住宅ローンを完済してもマンション管理費や一戸建ての修理費用は負担することが必要です。

持ち家派の悩みの一つ「住宅ローン」をどう選ぶ?

持ち家を選択した場合、家を自分の財産とすることができます。住宅を購入する際、住宅ローンを利用するが多い傾向ですが、どのように選ぶといいのでしょうか。まず、思いつくのが「金利」についてです。もちろん、低いほうがおすすめですが、金利以外にもチェックしておきたいところがいくつかあります。

手数料、諸費用

事務手数料や保証料などの手数料・諸費用部分は、金融機関が自由に設定できます。各社比較してなるべく低いところを探すようにしましょう。一見、住宅ローンの金利が低くてお得に見えても手数料や諸費用が高い金融機関もあります。

申し込みや相談のしやすさ

金利や手数料は低いのに住宅ローンの申込方法が煩雑、相談するところが少ないという場合も少なくありません。申し込みのしやすさや相談窓口の充実度も確認するようにしてください。

住宅ローン契約後のことも考えておこう!

住宅ローン返済中にまとまったお金ができたら、「繰上返済をしたい」と考える人もいるかもしれません。住宅ローンを契約するならば、繰上返済についても調べておきましょう。特に、繰上返済手数料は無料のところを選ぶとお得です。いくらから繰上返済ができるかもチェックしてください。

1円から繰上返済可能な金融機関にしておけば、頻繁に返済したい人にも向いているといえるでしょう。住宅ローンは、数十年かけて返済するものです。じっくりと考えて自分にピッタリの金融機関を選びましょう。

参考リンク:
新生銀行 住宅ローンの諸費用・手数料
住宅ローン 相談窓口

田尻様
【執筆者】
田尻宏子(たじりひろこ)
・2級FP技能士
・証券外務員第一種

株式、債券、金利、為替、REIT等、マーケットの変動がその価格等に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品の商品説明書等をご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる元本割れなどの固有のリスクや各種手数料についても十分ご確認いただいた上でご判断ください。

本稿は、執筆者が制作したもので、新生銀行が特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。

  • ・本資料は情報提供を目的としたものであり、新生銀行の投資方針や相場観等を示唆するものではありません。
  • ・金融商品取引を検討される場合には、別途当該金融商品の資料を良くお読みいただき、充分にご理解されたうえで、お客さまご自身の責任と判断でなさるようお願いいたします。
  • ・上記資料は執筆者が各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を新生銀行が保証するものではありません。
  • ・また本稿の内容は2020年4月2日時点の情報に基づきます。

当行では具体的な税額の計算、および、税務申告書類作成にかかる相談業務はおこなっておりません。個別の取り扱いについては、税理士等の専門家、または所轄の税務署にご確認ください。

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