住宅ローンはどう比較する?
金利や手数料などポイントを解説

多くの金融機関で住宅ローンを取り扱っています。各社でさまざまな特徴があるため、利用を考えたとき、どの商品がいいのか迷ってしまうのではないでしょうか。ここでは、金利や手数料など、確認しておきたい住宅ローンのポイントについて確認しておきましょう。

まずは金利を確認しよう!

住宅ローンを利用したい人が最も気になるのは金利ではないでしょうか。金利には、「変動金利」「固定金利」があります。それぞれの簡単な特徴は以下の通りです。

  • 変動金利:一般的には半年に一度金利の見直しがあり、固定タイプより金利が低い
  • 固定金利:10年、20年、全期間など定められた期間は金利が変わらない。全期間固定の場合を除き、固定期間が終了したら、新しく固定金利を選びなおさない限り変動金利に移行する。

金利は、金融機関ごとに設定されています。住宅ローンを選ぶ際はいくつか見比べてみるといいでしょう。ただし、金融機関によっては条件を満たすと店頭やホームページなどで表示している金利よりも下がる可能性もあるため、そちらも確認してみてください。たとえば、新生銀行では住宅を購入する方が自己資金を10%以上入れて住宅ローンを契約すると、当初固定金利を選択した場合、当初借入金利年0.05%の金利優遇があります。

手数料や諸費用にも注目!

住宅ローンを契約する際は手数料や諸費用、そして保証料もかかります。これらの部分も金融機関ごとに設定されています。手数料や諸費用が高いとせっかくの低金利の良さを生かせない可能性もあるため、契約の際は金額をきちんと確認しておきましょう。通常、借入金額が増えるにつれて手数料も増えますが、中には手数料定額型の住宅ローンもあります。

借入金が多くなりそうな人は、手数料定額型を検討してみてはいかがでしょうか。また、保証料の部分にも注目してください。住宅ローンの保証料は、契約者が金融機関を経由して保証会社に支払うものです。保証料を支払うことで、返済を続けられなくなった場合に保証会社が債務を肩代わりしてくれます。

ただし、保証会社が肩代わりしてくるといっても、返済先が金融機関から保証会社に変わるだけで契約者の債務がなくなるわけではありません。そのため、保証会社は不要と判断する金融機関もあります。保証会社を利用しない場合は当然保証料もゼロです。住宅ローンを契約する金融機関が「保証会社を使っているか」「保証料負担はどうなるか」についてもチェックしておきましょう。

繰上返済は簡単にできるかも確認しておこう

住宅ローン返済は長期間にわたります。その間にまとまったお金ができたら「繰上返済をしたい」という人もいるでしょう。住宅ローンを契約する際は、繰上返済のしやすさも確認しておいてください。たとえば、「いくらから繰上返済できるか」「返済手数料は必要か」「インターネットから手続きできるか」など必ずチェックしましょう。

金融機関の対応も要チェック!

最後に、金融機関の対応も確認しておいてください。なかには、金利は低いかわり住宅ローンに詳しい窓口が少なく、質問の回答に時間がかかるというところもあります。できれば、住宅ローン専用窓口を設けているところがおすすめです。

また、住宅ローンを契約する人は働き盛り世代が多い傾向のため、平日に金融機関の窓口へ相談や手続きに行くことが難しい場合もあるかもしれません。しかし、休日でも相談を受け付けていたり、来店不要で契約手続きができる金融機関なら安心して利用できるでしょう。

金利だけでなく、手数料や対応など総合的に判断して契約する住宅ローンを決定してください。

参考リンク:
新生銀行住宅ローン 金利一覧
住宅ローンの諸費用・手数料

田尻様
【執筆者】
田尻宏子(たじりひろこ)
・2級FP技能士
・証券外務員第一種

株式、債券、金利、為替、REIT等、マーケットの変動がその価格等に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品の商品説明書等をご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる元本割れなどの固有のリスクや各種手数料についても十分ご確認いただいた上でご判断ください。

本稿は、執筆者が制作したもので、新生銀行が特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。

  • ・本資料は情報提供を目的としたものであり、新生銀行の投資方針や相場観等を示唆するものではありません。
  • ・金融商品取引を検討される場合には、別途当該金融商品の資料を良くお読みいただき、充分にご理解されたうえで、お客さまご自身の責任と判断でなさるようお願いいたします。
  • ・上記資料は執筆者が各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を新生銀行が保証するものではありません。
  • ・また本稿の内容は2020年4月2日時点の情報に基づきます。

当行では具体的な税額の計算、および、税務申告書類作成にかかる相談業務はおこなっておりません。個別の取り扱いについては、税理士等の専門家、または所轄の税務署にご確認ください。

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