住宅ローンの借り換えを考えたら要チェック!
比較ポイントを徹底解説

住宅ローンの契約をしたときより、金利が下がっているなどの理由で借り換えを検討する人も多いのではないでしょうか。しかし、住宅ローンは借り換えをすれば必ずお得になるとは限りません。今回は、お得に住宅ローンを借り換えるための比較ポイントについて考えていきます。

住宅ローン借り換えでお得になる条件とは?

一般的に、住宅ローンの借り換えでお得になるのは、以下の条件を満たした場合といわれています。

  • 住宅ローン残高1,000万円以上
  • 金利差1%以上
  • 住宅ローン残年数10年以上

1%未満の金利差や、1,000万円未満の残高、10年未満のローン残年数などの場合は、借り換えをすると、住宅ローン手数料や諸経費で損をする可能性もあるため注意しましょう。

住宅ローン借り換えをする時は手数料等も比較しよう!

住宅ローンの借り換えをする際は、金利のチェック以外にも「住宅ローンの手数料」についても確認が必要です。住宅ローンの手数料は、金融機関ごとに違います。金利が低い金融機関であっても、手数料までも低いとは限らないのです。

手数料は、借入金額によって決まる場合もあります(借入金額×2.2%など)。その場合借入金額が高くなるほど、手数料も高くなることが一般的です。もし、借入金額が大きくなるのならば、手数料が借入金額問わず定額の住宅ローンを探してみるとよいでしょう。

諸費用や保証料のチェックも忘れてはいけません。特に、保証料の部分は無料の金融機関もあります。「少しでもお得に住宅ローンの借り換えをしたい」と考えるのならば、保証料無料の金融機関を選ぶのもよいでしょう。

借り換えメリットをシミュレーションで確認!

借り換えをしたら具体的にどのくらいお得になるのかを知りたい場合は、シミュレーションをしてみてはいかがでしょうか。借り換えのシミュレーションは金融機関のサイトで提供されています。

  • 現在の借入残高
  • 毎月の返済額
  • 現在のボーナス返済の有無(ある場合は返済額)
  • 現時点の最終返済年月
  • 借り換え後の借入希望金額
  • 希望する借入期間
  • 希望する金利タイプ

上記のような項目を入力すると、借り換え後の総返済額、毎月の返済額が算出されます。借り換えでどの程度、得をするかが分かるのです。また、金融機関によって異なりますが、借り換えすることで残りの返済期間の延長が可能になる場合もあります。返済期間を変えた場合、「毎月の返済額がどのくらいになるのか」も確認してください。

住宅ローンの借り換え手続きについても比較しよう

住宅ローンの借り換えを検討する際は、手続きのしやすさについてもチェックしましょう。たとえば、金融機関によっては「仮審査→本審査」と審査が2段階になっているところも少なくありません。

ただ、急いで借り換えをしたい場合は、審査が2回あることで融資までの時間がかかる可能性もあります。手続きにかかる時間を少しでも短縮したいのならば、本審査のみの金融機関を探しましょう。

また、相談できる窓口や手続き方法についても確認してください。忙しい人は、平日に金融機関の窓口まで出向く時間がないかもしれません。その場合は、テレビ電話で相談ができたり、来店せずに契約手続きができる金融機関を検討してみましょう。

参考リンク:
新生銀行 住宅ローンの諸費用・手数料
新生銀行 住宅ローン借り換えメリットシミュレーション

田尻様
【執筆者】
田尻宏子(たじりひろこ)
・2級FP技能士
・証券外務員第一種

株式、債券、金利、為替、REIT等、マーケットの変動がその価格等に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品の商品説明書等をご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる元本割れなどの固有のリスクや各種手数料についても十分ご確認いただいた上でご判断ください。

本稿は、執筆者が制作したもので、新生銀行が特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。

  • ・本資料は情報提供を目的としたものであり、新生銀行の投資方針や相場観等を示唆するものではありません。
  • ・金融商品取引を検討される場合には、別途当該金融商品の資料を良くお読みいただき、充分にご理解されたうえで、お客さまご自身の責任と判断でなさるようお願いいたします。
  • ・上記資料は執筆者が各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を新生銀行が保証するものではありません。
  • ・また本稿の内容は2020年4月2日時点の情報に基づきます。

当行では具体的な税額の計算、および、税務申告書類作成にかかる相談業務はおこなっておりません。個別の取り扱いについては、税理士等の専門家、または所轄の税務署にご確認ください。

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