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住宅ローンの選び方どうしてる?
予算と相談しながら上手にローン選び

住宅を取得する際、頭を悩ませることの一つが「住宅ローン」です。さまざまな住宅ローン商品が各金融機関から出ているため、「どれがいいのか」「自分に合っているものは何か」と迷ってしまう人も多いのではないでしょうか。そこで、住宅ローンの選び方について考えていきましょう。今回は、はじめに決めることや、上手な金融機関の選び方について解説します。

住宅ローンを借りたい!何をいちばんに確認する?

住宅ローンを借りる際に、まず考えておきたいのは、「どのくらいの広さ・設備を求めるのか」「どこに家を購入・建築するか」です。住宅は、広さや設備で金額が大きく変わります。また、場所によっても金額が変わるのはご存じの通りです。

さらに、マンションの場合は毎月の住宅ローン返済に加え、管理費の支払いもしないといけません。自分の予算と相談しながら、決めていきましょう。そして、最も大事なのが自己資金をどのくらい出せるかです。

一般的に、住宅ローンを組む際の自己資金は、物件の価格の20%以上が理想とされています。たとえば、4,000万円の物件では800万円の自己資金が望ましいということです。しかし、最近は「頭金0円でもOK」とする金融機関も多くなっているのが現状です。

  • 借入金を多くして自分のお金は万が一のときのために貯めておく
  • 自己資金をなるべく多くして借入金額を減らす

自分の世帯によってどちらがよいのかについては、家族でしっかりと話し合うことが大切でしょう。

どのくらい借りられるかもチェック!

「自己資金を少なくして借入金を多くしたい」と考えても、借入可能かどうかは金融機関の審査次第です。まずは、自分の収入でどのくらいの金額を借りられるかを確認してみましょう。金融機関のサイトでは、年収・希望する借入期間を入力すると借入可能金額が算出されるシミュレーションが提供されています。

同じ年収でも、借入期間が長いほうが借入可能金額は高くなる傾向です。条件を変えながらいろいろと試してみましょう。

住宅ローンの上手な選び方とは?

「どのくらいの価格の住宅を取得するか」「借入金額をどの程度にするか」について決めたら、住宅ローンの選定を考えないといけません。まずは、金利をチェックしますが、金利には「変動金利」と「固定金利」があるため、しっかりと特徴を押さえておきましょう。

  • 変動金利:金利は固定金利より低い。半年に一度金利の見直しがある
  • 固定金利:金利は変動金利より高め。定められた期間は金利が変わらない

変動金利・固定金利のどちらがいいのかは、今後の金利をどのように予測するかによっても異なります。たとえば、「将来金利が下がると考えるならば変動金利」「将来金利が上がると考えるならば固定金利」というのが一つの目安です。

また、住宅ローンを選ぶ際は「金利が低いほうがいいのでは?」と思う人も多いかもしれません。低い金利を提示する金融機関を頑張って探している人もいるでしょうが、住宅ローンの事務手数料や諸費用についてもチェックしておくことが重要です。

手数料や諸費用は、金融機関ごとに自由に設定できます。そのため、金利が低かったとしても手数料や諸経費も低いとは限らないのです。住宅ローンを選択する際は、金利だけでなく手数料・諸費用も見ておきましょう。

相談のしやすさもチェックしよう!

金利や手数料だけでなく、「相談しやすい金融機関か」もチェックしましょう。金利が低いなど条件が良くても、「相談窓口が少ない」「受付時間が短い」という金融機関では落ち着いて話を聞くことが難しいでしょう。

しかし、金融機関の中には「土日でも金融機関の窓口で対応可能」「住宅ローン専門のコールセンターがある」「テレビ電話で相談できる」といったところもあります。そのため、金利・手数料・サービス面を総合的に判断して契約する金融機関や住宅ローンを決めましょう。

参考リンク:
新生銀行 住宅ローンシミュレーション
みんなどうしてる?気になるみんなの「住宅ローン」事情

田尻様
【執筆者】
田尻宏子(たじりひろこ)
・2級FP技能士
・証券外務員第一種

株式、債券、金利、為替、REIT等、マーケットの変動がその価格等に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品の商品説明書等をご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる元本割れなどの固有のリスクや各種手数料についても十分ご確認いただいた上でご判断ください。

本稿は、執筆者が制作したもので、新生銀行が特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。

  • ・本資料は情報提供を目的としたものであり、新生銀行の投資方針や相場観等を示唆するものではありません。
  • ・金融商品取引を検討される場合には、別途当該金融商品の資料を良くお読みいただき、充分にご理解されたうえで、お客さまご自身の責任と判断でなさるようお願いいたします。
  • ・上記資料は執筆者が各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を新生銀行が保証するものではありません。
  • ・また本稿の内容は2020年4月2日時点の情報に基づきます。

当行では具体的な税額の計算、および、税務申告書類作成にかかる相談業務はおこなっておりません。個別の取り扱いについては、税理士等の専門家、または所轄の税務署にご確認ください。

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