住宅ローンのネット審査とは？メリットや回数など疑問をチェック
住宅ローンには、どのような申込方法があるのかご存じでしょうか。一般的には、郵送や電話、ネットから申し込む方法があります。その中でも、最近増加しているのがネットでの申し込みです。申し込み方法、そしてメリットや審査の回数について確認していきましょう。
住宅ローンをネットでどうやって申し込む？
以前は、郵送や窓口での申し込みが主だった住宅ローンですが、最近ではネットで申し込める金融機関が多くなっています。多くの金融機関で自社サイトから申し込みができ、窓口に行く必要もなく郵便物を出す手間もありません。24時間いつでも申し込みできる金融機関も多いため、忙しい人でも使いやすいのではないでしょうか。
ネットで住宅ローンの申込をする前に、金融機関が定める申込条件は必ず事前に確認しておきましょう。
たとえば、SBI新生銀行の場合、ネット、店舗、郵送で申し込みできる人の条件は主に以下のようになっています。
- 申込時の年齢が20歳以上65歳以下、完済時年齢は80歳未満
- 前年度税込年収が300万円以上の正社員または契約社員
- 自営業の場合は業歴2年以上で2年平均300万円以上の所得
住宅ローンのネット審査のメリット
住宅ローンのネット申込の大きなメリットは、「自宅や会社からいつでも申込可能」という点ですが、それ以外にも次のようなメリットがあります。
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郵送のようにやり取りがないため、時間を短縮できる
郵送の場合、審査申込書類が金融機関に届くまで数日かかります。例えば、記載内容に不備があった場合、返送したり修正した書類を送り返したりすることが必要なため、さらに数日かかってしまい、やり取りだけで時間がかかってしまうのです。
しかし、ネットで申込の場合、入力と送信だけで金融機関とやり取りができます。入力内容に不備がある場合は、その時点でエラー表示が出ることが多く、すぐに修正も可能です。 -
添付書類もアップロードで提出可能
住宅ローンの審査では、運転免許証などの本人確認書類、源泉徴収票などの収入を確認できる書類、売買契約書などの物件を確認できる書類の提出も必要です。ネット審査では、これらの添付書類もアップロードで提出することができます。郵送の手間だけでなく、コピーを取る必要もありません。
住宅ローンのネットでの申込は本審査だけ？
申し込むのに時間がかからないことがメリットの住宅ローンのネット審査ですが、審査自体にも時間がかからないのでしょうか。多くの金融機関ではネットで仮審査を受け付け、仮審査通過後に本審査に進むようになっています。つまり、審査を2回通過しないと住宅ローン契約まで進めないのです。
そのため、「審査時間を短縮したい」と考えるならば、審査が1回の金融機関を選ぶことをご検討ください。なお、SBI新生銀行の住宅ローンはネットに限らず審査が本審査のみです。
住宅ローン申し込みから審査結果通知までにかかる時間
金融機関によっても異なりますが、おおよそ以下のような期間がかかります。
仮審査：数日～1週間程度
本審査：1週間程度
仮審査と本審査をあわせて、2週間程度はかかります。やはり、審査にかかる時間を短縮したい、融資を早めにしてほしいという人は本審査のみの金融機関をご検討ください。
ネット申込は、コロナで外出を控えている方にも嬉しい手続き
新型コロナウイルスの影響もあり、「住宅ローンの申し込みをしたいけれども、金融機関の窓口には行きたくない」という人も多いのではないでしょうか。ネット申込は、自宅からでも手続きができ、来店の必要はありません。これから住宅ローンの利用を検討するならば、来店不要のネット手続きを取り入れている金融機関を選んでみてはいかがでしょうか。
- 借換の場合、現在借り入れしている銀行に来店が必要な場合があります。
- 本稿の内容は2020年4月2日時点の情報に基づきます。
たじり ひろこ
- 2級FP技能士
- 証券外務員第一種
株式、債券、金利、為替、REIT等、マーケットの変動がその価格等に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品の商品説明書等をご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる元本割れなどの固有のリスクや各種手数料についても十分ご確認いただいた上でご判断ください。
本稿は、執筆者が制作したもので、SBI新生銀行が特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。
- 本資料は情報提供を目的としたものであり、SBI新生銀行の投資方針や相場観等を示唆するものではありません。
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- 上記資料は執筆者が各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性をSBI新生銀行が保証するものではありません。
当行では具体的な税額の計算、および、税務申告書類作成にかかる相談業務はおこなっておりません。個別の取り扱いについては、税理士等の専門家、または所轄の税務署にご確認ください。
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［2024年1月22日現在］