新生銀行

投信積立

投資って難しいの? いいえ、簡単です。 はじめてみよう、投信積立 投資って難しいの? いいえ、簡単です。 はじめてみよう、投信積立

新生銀行は金融商品仲介業務として、SBI証券、マネックス証券で取扱う幅広い商品をご案内しております。
金融商品仲介について詳しくはこちらをご覧ください。

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投信積立とは?

投信積立は決まったタイミングに指定した金額で投資信託を自動的に購入するサービスです。一度、設定を行えば手間いらずで自動的に継続して投資信託を購入します。
設定は、購入する投資信託を選び、購入するタイミングや金額などを入力するだけで完了。また、積立内容の変更はいつでもできますので安心してはじめられます。

投信積立の4つのポイント

POINT01

100円からはじめられる

投資は「まとまったお金がないとはじめられない」イメージをお持ちの方も多いのではないでしょうか。
新生銀行の投信積立(金融商品仲介)は100円からスタートできるので、はじめやすく、初心者の方にもおすすめです。

POINT02

時間をかけずにできる

投信積立は、時間を節約できる投資法です。一度積立を設定してしまえば、その後は自動的に投資が行なわれるので、手間がかからず、忙しい方にもおすすめです。

POINT03

買うタイミングに迷わない

投資信託は基準価額が変動するため、常に基準価額が安い時に購入することは難しいものです。投信積立だと、値動きを意識せず買い付けることができるので、投資のタイミングをはかる必要がありません。また、基準価額が高い時(マーケットの上昇局面)は口数を少なく、基準価額が安い時(マーケットの下落局面)は口数を多く買うことになるため、平均購入価額を長期的に引下げることが期待できます。このような投資手法を「ドル・コスト平均法」と呼びます。

POINT04

クレジットカードで積立ができる

新生銀行の金融商品仲介口座なら対象のクレジットカードで投信積立ができます。投信積立額に応じてポイントももらえるため、現金よりもおトクに積立ができます。

SBI証券のクレカ積立について詳しくはこちら別ウィンドウで開きます

マネックス証券のクレカ積立について詳しくはこちら

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まずはシミュレーションから!

○○年後に△△万円貯めるには毎月いくら積立が必要?毎月△△万円積立すると、○○年後にはいくらになる?など、お客さまのご意向や状況に応じたシミュレーションができます。必要な項目は3つのみで、入力も簡単です。

  • 貯めたい金額、想定利回りはご自身で設定いただけます。
  • 本シミュレーションは税金、手数料、費用等を考慮しておりません。
  • 本シミュレーションは毎月のシミュレーションのみの対応となっております。

新生銀行の投信積立(金融商品仲介)の魅力

投資信託の購入手数料が0円!

新生銀行の金融商品仲介(SBI証券、マネックス証券)では、すべての投資信託の購入時申込手数料が無料(ノーロード)です。

  • 保有期間中は信託報酬・管理報酬がかかります。換金時は信託財産留保額や換金手数料をご負担いただく場合があります。

100円から積立が可能!

100円から積立ができるので、運用がはじめての方でも気軽にはじめられます。

  • SBI証券とマネックス証券で設定可能な積立頻度は異なります。

おトクなポイントがたまる!

投資信託のお取引で、お取引いただく証券会社でポイントが貯まります!

SBI証券のポイントサービスの詳細はこちら別ウィンドウで開きます

マネックスポイントの詳細はこちら別ウィンドウで開きます

NISAを利用しての投信積立

NISAとは?

NISAとは、毎年、少額投資非課税口座(NISA口座)で、購入時の手数料等を除いた約定金額120万円まで株式や公募株式投資信託を新たに購入することができ、その配当金や分配金(普通分配金)、売却益等が非課税となる制度です。
非課税期間はそれぞれ投資をはじめた年を含めて最長5年間となります。

  • 下記のつみたてNISAとNISAの併用は出来ません。未成年の方はご利用いただけません。なお、2022年に限り、2022年1月1日時点において18歳、19歳のお客さまはNISAとつみたてNISAのご利用はいただけません。

SBI証券のNISAについて詳しくはこちら別ウィンドウで開きます

マネックス証券のNISAについて詳しくはこちら別ウィンドウで開きます

つみたてNISAとは?

つみたてNISAとは、毎年、少額投資非課税口座(NISA口座)で、購入時の手数料等を除いた約定金額40万円まで長期の積立・分散投資に適した一定の公募株式投資信託を積立することができ、その分配金(普通分配金)や売却益等が非課税となる制度です。
非課税期間はそれぞれ投資をはじめた年を含めて最長20年間となります。

  • 上記のNISAとつみたてNISAの併用は出来ません。未成年の方はご利用いただけません。なお、2022年に限り、2022年1月1日時点において18歳、19歳のお客さまはNISAとつみたてNISAのご利用はいただけません。

SBI証券のつみたてNISAについて詳しくはこちら別ウィンドウで開きます

マネックス証券のつみたてNISAについて詳しくはこちら別ウィンドウで開きます

その他の積立は?

投資信託以外の積立を検討したい、という方もいらっしゃるのではないでしょうか?
新生銀行では充実のサービスでお客さまの資産形成をサポートさせていただきます。詳しくはこちら

金融商品仲介(SBI証券)口座をお持ちの方のお問い合わせ

SBI証券口座での商品やサービスに関するお問い合わせ、投資信託や株式の注文等

<SBI証券 カスタマーサービスセンター>
新生銀行 金融商品仲介専用ダイヤル

固定電話から
(通話無料 平日 8:00~17:00※年末・年始除く)

固定電話以外から
(通話有料 平日 8:00~17:00※年末・年始除く)

  • 住所変更、氏名変更、電話番号変更などの諸変更は、銀行口座と証券仲介口座それぞれで手続きが必要になります。

新生銀行口座に関する各種手続き詳細はこちらをご確認ください。

マネックス証券口座(金融商品仲介口座)をお持ちの方のお問い合わせ

マネックス証券口座での商品やサービスに関するお問い合わせ、投資信託や株式の注文等

<マネックス証券コールセンター>
固定電話から
(通話無料 平日8:00~17:00)

固定電話以外から
(通話有料 平日8:00~17:00)

住所・氏名変更、新生銀行口座とマネックス証券口座間の資金振替等

<新生パワーコール>
(通話無料 平日・土曜 8:30~17:30 ※年末・年始除く)

金融商品仲介サービスに関するお問合せ

NISA口座について

  • 口座開設および金融機関変更について
    NISA口座は、SBI証券またはマネックス証券(以下、「委託金融商品取引業者」ということがあります。)に開設していただきます。事前または同時にお客さまが選択された委託金融商品取引業者の証券総合口座(マネックス証券では「証券総合取引口座」と呼びますが、本書では各委託金融商品取引業者の口座をいずれも「証券総合口座」といいます。)の開設が必要です。
  • 新生銀行における取扱商品
    NISA:公募株式投資信託、国内株式、外国株式
    つみたてNISA:公募株式投資信託のうち、国の定める条件を満たした投資信託
    • 外国籍投資信託は対象外となります。
    • 取扱商品は今後変更の可能性があります。
  • NISA・つみたてNISAのご注意事項
    • NISA口座の開設に関するご注意
      NISA口座の開設により税務署審査完了前にNISA口座でのお取り引きをされる際、税務署審査の結果、重複口座であるなど委託金融商品取引業者に開設したNISA口座が無効であることが判明した場合には、そのNISA 口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座である一般口座(マネックス証券の場合、特定口座が開設されている場合は特定口座)で買い付けたものとして取り扱われます。無効となったNISA口座でのお取り引きを取り消すことはできず、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。またNISA口座の注文が失効する等の制約が発生いたしますのでご注意ください。
      マネックス証券での取引の場合、マネックス証券が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる分配金については再投資されずすべて受け取りとなります。
    • 配当金等は口座開設をした金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません
      NISAの口座で上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。
    • リスク及び手数料について
      委託金融商品取引業者の取扱商品は、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、お客さまが選択された委託金融商品取引業者のWEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。
    • 同一年において 1 人 1 口座(1 金融機関)しか開設できません
      NISA・つみたてNISAの口座開設は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座に限られ、複数の金融機関にはお申込みいただけません。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA・つみたてNISAの口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つの口座でしかお取引いただけません。また、NISA・つみたてNISAの口座内に保有されている商品を他の年分の勘定又は金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更される年分の勘定にて、既に金融商品をお買付されていた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。
    • 非課税投資枠が設定され、売却するとその非課税投資枠の再利用はできません
      NISAの非課税投資枠は年間120万円、つみたてNISAの非課税投資枠は年間40万円までとなります。NISA・つみたてNISAの非課税投資枠は途中売却が可能ですが、売却部分の枠の再利用はできません。また、投資を行わなかった未使用枠の翌年以降への繰越しはできません。投資信託における分配金のうち特別分配金(元本払戻金)は、従来より非課税であり NISA・つみたてNISA においては制度上のメリットは享受できません。
    • 損失は税務上ないものとされます
      NISA・つみたてNISAの口座で発生した損失は税務上ないものとされ、一般口座や特定口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません。
    • 分配金再投資に関するご注意
      SBI証券の場合、NISA口座で分配金を再投資する設定がされております(受取方法が「再投資」となっている場合)。課税口座での再投資をご希望の場合はSBI証券のウェブサイトへログインの上、設定を変更してください。なお、分配金の再投資買付によりNISA口座の非課税投資枠を超過する場合は、課税口座にて買付が行われます。
      マネックス証券の場合、分配金の再投資買付はNISA口座で行われます。再投資買付によってNISA口座の非課税投資枠を超過する場合は分配金再投資を選択されていても再投資買付はできず、その勘定年は分配金受取となります。勘定年が翌年扱いとなった時点で再投資買付を再開します。また、NISAおよびつみたてNISAで保有する投資信託の分配金は、当年に設定されている勘定と同じ勘定(NISAおよびつみたてNISA)で保有する投資信託の分配金のみ再投資買付が行われます。このため、例えばNISAで購入した翌年につみたてNISAに変更した場合、NISAで購入した投資信託の分配金は受け取りになります。
    • 非課税期間満了時のご注意
      <ロールオーバー(翌年に開始する非課税期間の非課税投資枠に移すこと)を行う場合のご注意>
      委託金融商品取引業者が定める日(ウェブサイト等で告知)までに所定の手続をする必要があります。所定の手続きがなされなかった場合は、課税口座(特定口座の開設がない場合は一般口座)へ払い出されます。
      翌年の非課税管理勘定に移管される際の時価で非課税投資枠を使用します。移管時の時価がNISAの非課税投資枠(120万円)を超える場合でも、ロールオーバーは可能です。
      <課税口座へ払い出しを行う場合(ロールオーバーしない場合)のご注意>
      原則、特定口座(特定口座を開設していない場合は一般口座)へ払い出されます。特定口座を開設しているお客さまが一般口座への移管を希望される場合は、所定の手続きが必要です。
    • NISAとつみたてNISAはいずれかの選択制です
      NISA・つみたてNISAは選択制であり、同一年に両方の適用を受けることはできず、原則として変更は各年においてお申込みいただく必要があります。
    • つみたてNISAでは積立による定期・継続的な買付しかできません
      つみたてNISAでのお取引は積立契約に基づく定期かつ継続的な方法による買付に限られます。
    • つみたてNISAではロールオーバーができません
      つみたてNISAはNISAと異なり、ロールオーバーにより口座内に保有されている商品を異なる年分の勘定に移管することはできません。
    • つみたてNISAでは信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます
      つみたてNISAで買付した投資信託の信託報酬等の概算値を原則として年1回通知いたします。
    • つみたてNISAでは基準経過日における氏名・住所の確認が求められます
      つみたてNISAでは口座を設定してから10年経過日、および以後5年を経過するごとに氏名・住所等の確認が必要となります。当社がお客さまの氏名・住所等が確認できない場合にはお取引ができなくなる場合もございますのでご注意ください。

[2022年8月9日改定版]

投資信託一般について

  • 投資信託は、預金ではなく、元本保証および利回り保証のいずれもありません。
  • 投資信託は預金保険制度の対象ではありません。当行で販売する投資信託は、SBI証券またはマネックス証券(以下、SBI証券とマネックス証券を合わせて、または文脈によりいずれかを指して「委託金融商品取引業者」ということがあります)の証券総合口座(マネックス証券では「証券総合取引口座」と呼びますが、本書では各委託金融商品取引業者の口座をいずれも「証券総合口座」といいます)でのお買付けとなり、投資者保護基金の対象となります。
  • 投資信託は主に国内外の有価証券に投資しますので、組み入れられた株式・債券等の価格が、金利の変動や、外国為替相場の変動、その発行者に係る信用状況の変化、国内外の政治経済状況の変化などで変動し、基準価額(外国籍投資信託の場合は純資産価格)が下落することにより、投資元本を割り込むことがあります。
  • 外貨建て投資信託の場合、外貨建てでは投資元本を割り込んでいない場合でも、為替変動により円換算ベースでは投資元本を割り込むことがあります。
  • 過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではなく、運用の利益および損失はすべて投資信託をご購入いただいたお客さまに帰属します。
  • 投資信託にはお客さまに直接、または間接的にご負担いただく手数料や費用があります(以下、お客さまにご負担いただく手数料等の例を示します)。お客さまの選択された委託金融商品取引業者、当該業者所定の取引コース、購入されたファンド、購入金額、運用状況およびお客さまがファンドを保有する期間等によって、手数料や費用が異なる場合があるため事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料や費用については目論見書(目論見書補完書面)や当行および委託金融商品取引業者のウェブサイトをご確認ください。なお、お客さまが委託金融商品取引業者等に対して支払った手数料・費用の一部を新生銀行が報酬として得ることがあります。
    SBI証券とのお取引に係る手数料・費用、およびご留意点については、下記をご確認ください。
    (手数料)
    https://www.sbisec.co.jp/ETGate/?_ControlID=WPLETmgR001Control&_DataStoreID=DSWPLETmgR001Control&burl=search_home&cat1=home&cat2=price&dir=price%2F&file=home_price.html&getFlg=on
    (新生銀行SBIマネープラザでお取引される場合の手数料は下記をご確認ください)
    https://www.sbisec.co.jp/ETGate/WPLETmgR001Control?OutSide=on&getFlg=on&burl=search_home&cat1=home&cat2=price&dir=price&file=home_price_plan_a.html
    (ご留意点)
    https://search.sbisec.co.jp/v2/popwin/info/home/pop6040_torihikihou.html
    マネックス証券とのお取引に係る手数料・費用、およびご留意点については、下記をご確認ください。
    https://info.monex.co.jp/policy/risk/index.html
  • 投資信託のご購入・換金にあたって円貨から外貨または外貨から円貨へ交換する場合には、上記手数料・費用のほか、当行またはお客さまが選択された委託金融商品取引業者の定める為替手数料がかかります。
  • 投資信託の換金(解約・買取)については、ファンドによってクローズド期間が設定されているものや特定日にしか換金の申込みができないものがあるほか、換金までに相当の期間がかかることがあります。
  • 投資信託をお申込みの際には、あらかじめ最新の目論見書および目論見書補完書面の内容を必ずご確認のうえ、お客さまご自身でご判断ください。
  • 目論見書および目論見書補完書面は、当行の店頭で入手いただけます。ただし、インターネット経由でお申込みいただく場合はお客さまが選択された委託金融商品取引業者のウェブサイトにてご確認ください。
  • 投資信託の設定・運用は投資信託委託会社(外国籍投資信託の場合は管理会社)、信託財産の管理等は信託銀行が行います。
  • 当行はSBI証券またはマネックス証券の委託を受け金融商品仲介を行うものであり、当行が取り扱う投資信託についていただいたお客さまのお申込みは、お客さまが選択された委託金融商品取引業者に取り次ぎを行います。お取引にあたってはSBI証券またはマネックス証券の証券総合口座の開設が必要になり、口座開設後の投資信託にかかるお取引については、お客さまと委託金融商品取引業者とのお取引になります。なおSBI証券またはマネックス証券の商品であっても、当行が取扱いしていないファンドがあります。

お客さまの個人情報や取引関係情報は、お客さまが選択された委託金融商品取引業者と当行で共有します。なお当該情報については当行およびSBI証券、または当行およびマネックス証券のそれぞれにおける個人情報の利用目的の範囲内で利用いたします。
当行において金融商品仲介でのお取引をされるか否かが、お客さまと当行との融資等他のお取引に影響を与えることはありません。また、当行での融資等のお取引内容が金融商品仲介でのお取引に影響を与えることはありません。
<委託金融商品取引業者について>
商号:株式会社SBI証券 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第44号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本STO協会
商号:マネックス証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

[2022年8月17日現在]