新生銀行

新生銀行が金融商品仲介で取り扱うマネックス証券の商品をご案内します。
金融商品仲介について詳しくはこちらをご覧ください

新生銀行の投資信託
(金融商品仲介)の特徴

メリット

  1. 新生銀行の店頭で購入する場合、購入手数料がかかるファンドがございます。
  2. 一部の提携金融機関ATMは有料です。

投資信託とは?

01

投資信託の多くは少額から始められます!

投資信託の種類は多種多様。
お好きな投資信託を選んで買うことができます。

02

集めた資金は専門家(プロ)が運用します

運用の専門家は投資先の色々な国や地域の経済・成長率などを分析したり、個別の企業を訪問するなどして調べます。

03

株や債券、不動産に資源など様々なもので運用

多くの人からたくさんのお金が集まっているので、いくつもの投資対象に分けて投資することができます。

はじめての運用 - 投資信託とは?

マネックス証券口座(金融商品仲介口座)をお持ちの方のお問い合わせ

マネックス証券口座での商品やサービスに関するお問い合わせ、投資信託や株式の注文等

<マネックス証券コールセンター>
固定電話から
(通話無料 平日8:00~17:00)

固定電話以外から
(通話有料 平日8:00~17:00)

住所・氏名変更、新生銀行口座とマネックス証券口座間の資金振替等

<新生パワーコール>
(通話無料 平日・土曜 8:30~17:30 ※年末・年始除く)

金融商品仲介サービスに関するお問合せ

投資信託一般について

  • 投資信託は、預金ではなく、元本保証および利回り保証のいずれもありません。
  • 投資信託は預金保険制度の対象ではありません。当行で販売する投資信託は、マネックス証券の証券総合取引口座でのお買い付けとなり、投資者保護基金の対象となります。
  • 投資信託は主に国内外の有価証券に投資しますので、組み入れられた株式・債券等の価格が、金利の変動や、外国為替相場の変動、その発行者に係る信用状況の変化、国内外の政治経済状況の変化などで変動し、基準価額(外国籍投資信託の場合は純資産価格)が下落することにより、投資元本を割り込むことがあります。
  • 外貨建て投資信託の場合、外貨建てでは投資元本を割り込んでいない場合でも、為替変動により円換算ベースでは投資元本を割り込むことがあります。
  • 過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではなく、運用の利益および損失はすべて投資信託をご購入いただいたお客さまに帰属します。
  • 投資信託には以下の通りお客さまに直接、または間接的にご負担いただく手数料や費用があります。
    これらの手数料等の合計額については、ご購入ファンド、ご購入金額、その運用状況、お客さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。また、ファンドごとに手数料や費用は異なります。各ファンドの手数料・費用等の詳細は目論見書および目論見書補完書面でご確認ください。
  • 投資信託のご購入・換金にあたって円貨から外貨または外貨から円貨へ交換する場合には、上記手数料・費用のほか、当行またはマネックス証券の定める為替手数料がかかります。
  • 投資信託の換金(解約・買取)については、ファンドによってクローズド期間が設定されているものや特定日にしか換金の申し込みができないものがあるほか、換金までに相当の期間がかかることがあります。
  • 投資信託をお申し込みの際には、あらかじめ最新の目論見書および目論見書補完書面の内容を必ずご確認のうえ、お客さまご自身でご判断ください。
  • 目論見書および目論見書補完書面は、当行の店頭で入手いただけます。ただし、インターネット経由でお申し込みいただく場合はマネックス証券のウェブサイトにてご確認ください。
  • 投資信託の設定・運用は投資信託委託会社(外国籍投資信託の場合は管理会社)、信託財産の管理等は信託銀行が行います。
  • 当行はマネックス証券の委託を受け金融商品仲介を行うものであり、当行が取り扱う投資信託についていただいたお客さまのお申し込みは、委託金融商品取引業者であるマネックス証券に取り次ぎを行います。お取り引きにあたってはマネックス証券の証券総合取引口座の開設が必要になり、口座開設後の投資信託にかかるお取り引きについては、お客さまとマネックス証券とのお取り引きになります。なおマネックス証券の商品であっても、当行が取り扱いしていないファンドがあります。

お客さまの個人情報や取引関係情報は、マネックス証券と当行で共有します。なお当該情報については当行およびマネックス証券のそれぞれにおける個人情報の利用目的の範囲内で利用いたします。
当行において金融商品仲介でのお取り引きをされるか否かが、お客さまと当行との融資等他のお取り引きに影響を与えることはありません。また、当行での融資等のお取引内容が金融商品仲介でのお取り引きに影響を与えることはありません。
<委託金融商品取引業者について>
商号:マネックス証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

[2022年1月3日現在]

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