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マネックスカード

投信積立のポイント還元率1.1%!お手軽&お得にポイ活!

ポイ活 × つみたて マネックスカード投信積立でポイント還元率1.1% ポイ活 × つみたて マネックスカード投信積立でポイント還元率1.1%

2022年2月更新

積立でお得にポイ活!マネックスカード3つのポイント

1:マネックスポイント還元率が最大1.1%!

カードショッピングのご利用で1%ポイント還元。
さらに、マネックスカードによる投信積立利用時のポイント還元率は、約定金額に対して1.1%となります。

積立例 積立例

2:投信積立の継続利用で年会費ずっと無料!

初年度の年会費は一律で無料です。
投信積立を継続でご利用いただくと、次年度以降も年会費が無料になります。

  • 次年度以降の年会費は、年間に1回以上のクレジットカードの利用で無料になります。年間に1回以上のご利用がない場合は、次年度以降550円(税込)の年会費がかかります。
初年度年会費無料! & 次年度以降も投信積立継続で年会費無料! 初年度年会費無料! & 次年度以降も投信積立継続で年会費無料!

3:貯まったポイントの使い道が豊富!

貯まったマネックスポイントは、Amazonギフト券やdポイントなど他のポイントサービスに交換できます。また、株式手数料に充当したり、暗号資産に交換することも可能です。

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マネックスカードのお申し込みには、事前にマネックス証券の証券総合取引口座が必要です。
マネックス証券口座の開設は、新生パワーダイレクトからお申し込みいただけます。

金融商品仲介(マネックス証券)口座の開設はこちら

マネックスカードは、マネックス証券にログイン後のサイトでお申込みいただきます。
※マネックス証券のマネックスカード詳細ページへ遷移します。
※マネックス証券にログインされていない場合は先にログイン画面が表示されます。

お得なキャンペーン実施中!

マネックスカードの発行会社であるアプラスが「マネックスカードキャンペーン」を実施中です。詳細はマネックス証券サイトをご確認ください。(主催:アプラス)

「最大2,200ポイントプレゼント!マネックスカードキャンペーン」詳細へ別ウィンドウで開きます

マネックスカード投信積立サービス概要

マネックス証券で投信積立を行うことのできる、すべての投資信託(ファンド)が対象です。特定口座・一般口座に加え、NISA口座、つみたてNISA口座においてもご利用いただけます。

項目 内容
対象カード マネックスカード
サービス(申込)開始時期 2022年2月25日(金)
申込単位 原則1,000円以上1円単位
  • ファンドによって異なる場合がございます。
積立設定上限額 毎月合計5万円以下
  • つみたてNISAでお取引の場合、毎月33,333円まで設定可能となります。
対象銘柄 マネックス証券で取り扱う積立が可能な銘柄
  • 一部銘柄は対象外となります。
対象口座 特定/一般、NISA、つみたてNISA
  • ジュニアNISAは非対応
初回申込締切日 2022年3月9日(水)
  • 原則、毎月10日(非営業日の場合は前営業日)の前営業日までのお申込み完了分が対象です。
初回変更・取消締切日 2022年3月10日(木)午前7時頃
  • 原則、毎月10日(日営業日の場合は前営業日)の午前7時頃以降は、当月買付分の変更・取消は不可となります。
初回買付日 2022年3月24日(木)
  • 原則、毎月24日(非営業日もしくはファンド休業日の場合は、原則として、翌ファンド営業日が買付日となります。)
初回カード引き落とし日 2022年4月27日(水)
  • 原則、買付日を含む月の翌月27日(非営業日の場合は翌営業日)に、マネックスカードでの利用代金として引落しされます。
初回マネックスポイント付与日 2022年4月下旬
  • 申込締め日の翌月下旬
マネックスポイント還元率 当月の約定金額全体の1.1%
(投信つみたての場合。端数は切捨て。それ以外のショッピング利用の場合は1.0%)
ご留意事項
  • 毎日つみたてはご利用いただけません。
  • ボーナス設定はご利用いただけません。
  • 買付日の変更はできません。
  • マネックスカードは初年度年会費無料ですが、次年度以降も投信つみたてによるカード決済利用を含む年間1回以上のクレジットカード利用で翌年度年会費が無料となります。
  • 現時点で想定しているサービス開始時期とサービス概要となります。今後、内容が変更になる場合がありますのであらかじめご了承ください。

ご注意ください

  • 18歳未満、および、高校生の方はお申込みいただけませんのであらかじめご了承ください。
  • クレジットカードのご入会に際しましては、所定の審査がございます。
  • 新生銀行でカード会員向けのキャンペーン・プログラムを実施している場合、クレジットカード審査結果によっては、ご参加いただけない可能性があります。あらかじめご了承ください。
  • 審査にはお時間を要しますので、お時間に余裕を持ってお申し込みください。

クレジットカードの媒介一般について

  • 新生銀行ではクレジットカードのショッピングサービス機能のみ(キャッシングサービス機能なし)でのカードお申し込みをご案内しております。
  • クレジットカードの発行は新生銀行グループの株式会社 アプラスが行います。
  • カード発行後はすべてお客さまと株式会社 アプラスとの取引になり、当行は取引の内容および株式会社アプラスが提供するサービス内容や変更・中止については責任を負いません。
  • クレジットカードの概要・利用方法の詳細など、クレジットカードの会員規約をよくご確認のうえお申し込みください。
  • クレジットカードを発行する株式会社 アプラスによる審査があります。
  • クレジットカードのくわしい内容については、株式会社 アプラスにお問い合わせください。

投資信託一般について

  • 投資信託は、預金ではなく、元本保証および利回り保証のいずれもありません。
  • 投資信託は預金保険制度の対象ではありません。当行で販売する投資信託は、マネックス証券の証券総合取引口座でのお買い付けとなり、投資者保護基金の対象となります。
  • 投資信託は主に国内外の有価証券に投資しますので、組み入れられた株式・債券等の価格が、金利の変動や、外国為替相場の変動、その発行者に係る信用状況の変化、国内外の政治経済状況の変化などで変動し、基準価額(外国籍投資信託の場合は純資産価格)が下落することにより、投資元本を割り込むことがあります。
  • 外貨建て投資信託の場合、外貨建てでは投資元本を割り込んでいない場合でも、為替変動により円換算ベースでは投資元本を割り込むことがあります。
  • 過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではなく、運用の利益および損失はすべて投資信託をご購入いただいたお客さまに帰属します。
  • 投資信託には以下の通りお客さまに直接、または間接的にご負担いただく手数料や費用があります。
    これらの手数料等の合計額については、ご購入ファンド、ご購入金額、その運用状況、お客さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。また、ファンドごとに手数料や費用は異なります。各ファンドの手数料・費用等の詳細は目論見書および目論見書補完書面でご確認ください。
  • 投資信託のご購入・換金にあたって円貨から外貨または外貨から円貨へ交換する場合には、上記手数料・費用のほか、当行またはマネックス証券の定める為替手数料がかかります。
  • 投資信託の換金(解約・買取)については、ファンドによってクローズド期間が設定されているものや特定日にしか換金の申し込みができないものがあるほか、換金までに相当の期間がかかることがあります。
  • 投資信託をお申し込みの際には、あらかじめ最新の目論見書および目論見書補完書面の内容を必ずご確認のうえ、お客さまご自身でご判断ください。
  • 目論見書および目論見書補完書面は、当行の店頭で入手いただけます。ただし、インターネット経由でお申し込みいただく場合はマネックス証券のウェブサイトにてご確認ください。
  • 投資信託の設定・運用は投資信託委託会社(外国籍投資信託の場合は管理会社)、信託財産の管理等は信託銀行が行います。
  • 当行はマネックス証券の委託を受け金融商品仲介を行うものであり、当行が取り扱う投資信託についていただいたお客さまのお申し込みは、委託金融商品取引業者であるマネックス証券に取り次ぎを行います。お取り引きにあたってはマネックス証券の証券総合取引口座の開設が必要になり、口座開設後の投資信託にかかるお取り引きについては、お客さまとマネックス証券とのお取り引きになります。なおマネックス証券の商品であっても、当行が取り扱いしていないファンドがあります。

お客さまの個人情報や取引関係情報は、マネックス証券と当行で共有します。なお当該情報については当行およびマネックス証券のそれぞれにおける個人情報の利用目的の範囲内で利用いたします。
当行において金融商品仲介でのお取り引きをされるか否かが、お客さまと当行との融資等他のお取り引きに影響を与えることはありません。また、当行での融資等のお取引内容が金融商品仲介でのお取り引きに影響を与えることはありません。
<委託金融商品取引業者について>
商号:マネックス証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

[2022年1月3日現在]

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