新生銀行

セミナー

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事前申込(WEBページからお申し込みの場合)

STEP1

セミナー詳細ページの下部「セミナーに申し込む」をクリック

STEP2

申込フォームに必要事項を入力後、「送信」をクリックして申込完了!

申込フォームにご入力いただいたメールアドレス宛に、セミナーにご参加いただくために必要な情報が記載された「お申込確定メール」が配信されます。
オンラインセミナーの視聴には「Zoom」をご利用いただける環境が必要となります。
事前に当日お使いになるパソコンもしくはスマートフォン・タブレットに「Zoom」をインストールされておくと、セミナー当日にスムーズにご視聴いただけます。
(パソコンでご視聴の場合は、ブラウザからでも視聴可能です。スマートフォン・タブレットでご視聴の場合は、「Zoom」アプリのインストールが必須となります。)

開催当日の視聴方法

STEP3

お申込確定メールに記載されている「視聴URL」にアクセス(開始時間の10分前からご入室いただけます。)

STEP4

ダイアログの「開く」をクリック
(ダイアログが表示されない場合は「ミーティングを起動」をクリック)

  • ブラウザでご視聴の場合は「ブラウザから参加してください」をクリック(「ブラウザから参加してください」が表示されない場合は、一度「ミーティングを起動」をクリックすると表示される場合があります。)

STEP5

メールアドレスと名前(本名ではなく、お申込確定メールに記載の「参加者番号」をご入力ください)を入力し、「Webセミナーに参加」をクリック

  • 上記手順の中でパスコードの入力を求められた場合は、お申込確定メールに記載の「パスコード」をご入力ください。

セミナー開始まで、「このウェビナーをホストが開始するまで待機しています」と表示されますので、そのまま開始時刻までお待ちください。

  • 上記参加手順は2021年9月現在のものです。今後変更となる可能性がありますので予めご了承ください。
  • ご利用の環境やセキュリティの設定などによっては正常にご視聴頂けない可能性があります。
  • 講師やセミナー内容等は開催当日に予告なく変更となる場合があります。あらかじめご了承ください。
  • 通信にかかる費用はお客さまのご負担となります。Wi-fi環境での視聴をお勧めしております。
  • ご視聴にあたってマイク・カメラは不要です。
  • セミナー内容の撮影・録画・録音はご遠慮ください。
  • セミナーや資産運用相談会においては、当行取り扱いの商品の勧誘を行うことがあります。
  • 当行取り扱いの金融商品には、金利・株価・為替等の変動を要因とした価格変動により、また中途解約により、元本割れとなる可能性がある商品(市場動向等によっては大きく元本割れする可能性がある商品)や、発行体の信用リスクがある商品、商品ごとに所定の手数料・費用等がかかる商品があります(手数料・費用等の種類ごとの金額もしくは上限額等およびこれらの合計額等は、お申込商品や申込金額、その運用状況、保有期間等に応じて異なるため表示することができません)。詳細は下部の注意事項をご確認のうえ、お申し込みにあたっては店頭やインターネットに用意している注意喚起文書や契約締結前交付書面、目論見書等を必ずご確認いただき各商品のリスクや手数料・費用等につき十分ご理解のうえご自身の判断と責任でお申し込みください。
  • 税制に関連するセミナーや資産運用相談会を開催する場合、当行では具体的な税額の計算、および、税務申告書類作成にかかる相談業務はおこなっておりません。個別の取り扱いについては、税理士等の専門家、または所轄の税務署にご確認ください。

株式、債券、金利、為替、REIT等、マーケットの変動がその価格等に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品の商品説明書等をご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる元本割れなどの固有のリスクや各種手数料についても十分ご確認いただいた上でご判断ください。

「THEO+[テオプラス]新生銀行」について

  • 新生銀行は、お客さまと株式会社お金のデザインとの間で締結する投資一任契約の締結の媒介を行い、資産の運用は株式会社お金のデザインが行います。また、株式会社お金のデザインの提携金融機関に、お客さまご本人名義の証券口座を開設いただく必要があり、当該提携金融機関が「THEO+[テオプラス]新生銀行」に関する資産の管理を行います。
  • 株式会社お金のデザインの提携金融機関に開設されたお客さまご本人名義の証券口座におけるお取り引きにつきましては当該提携金融機関が定める取引約款等に従うものとし、新生銀行および株式会社お金のデザインは「THEO+[テオプラス]新生銀行」以外のお取引に関しては一切関知いたしません。
  • 主に海外の上場投資信託(ETF)で資産の運用を行うため、金融商品取引市場の相場の変動、為替相場の変動等により運用資産の時価評価額は大きく変動する可能性があります。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割り込むことがあります。運用による損益はすべてお客さまに帰属します。
  • 一連のサービスに対し、株式会社お金のデザインに投資一任報酬をお支払いただきます。投資一任運用報酬は運用資産の円貨換算時価残高に対して最大1.10%(税込・年率)を乗じた金額となります。また間接的にご負担いただく費用として組入ETFに係る運営管理費等がありますが、その合計額は銘柄、組入残高等によって異なりますので、事前に料率または上限額を表示することができません。
  • お客さまが株式会社お金のデザインの提携金融機関に開設した証券口座に関するお取り引きに関して、別途当該提携金融機関に対し当該提携金融機関が定める手数料・費用等が必要となる場合があります。詳細は株式会社お金のデザインの提携金融機関までお問い合わせください。
  • 「THEO+[テオプラス]新生銀行」は預金ではなく投資一任契約に基づくサービスのため、預金保険制度の対象ではありません。
  • 株式会社お金のデザインは、お客さまからお預かりしている資産を、会社固有の資産とは分別して管理する金融機関と提携しています。「THEO+[テオプラス]新生銀行」の証券口座を管理する提携金融機関は、投資者保護基金に加入しており、万が一分別管理に不備があった場合でも、日本投資者保護基金が1,000万円まで補償を行うことになっています。詳細は株式会社お金のデザインの提携金融機関までお問い合わせください。
  • 「THEO+[テオプラス]新生銀行」は投資一任契約に基づくサービスであるため、お客さま自身で個別の有価証券につき売買注文を行うことはできません。
  • お申し込みにあたっては株式会社お金のデザインがインターネットで提供する契約締結前交付書面等を必ずご確認いただき、各商品のリスクや手数料・費用等につき十分ご理解のうえ、ご自身の判断と責任でお申し込みください。
  • 法人のお客さまは、お申し込みいただけません。

株式会社お金のデザイン
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2796号
加入協会:一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人投資信託協会

外貨預金一般について

  • 外国為替市場の急激な変動があった場合やシステム障害等により、当行の提示する為替レートと実勢の為替レートが大きく異なる場合があります。お取り引きの際には、必ず適用される為替レートをご確認ください。
  • そのため、為替相場の変動が無い場合でも、為替手数料・金利水準により、当初預入時の円の元本を下回り元本割れとなる場合があります。
  • 新生ステップアッププログラムによる外貨為替手数料の優遇は、円から外貨、外貨から円への交換が対象となります(ただし、パワーサポートプラスの通貨変更や利払い、パワービルダーの積立金の引き落とし等は対象となりません。また外貨間の交換、および口座解約の手続きに合わせて外貨預金残高を円に振り替える際も、対象となりません)。
  • 外貨預金は預金保険の対象ではありません。
  • 外貨定期預金は原則として中途解約できません。ただし、当行がやむを得ないものと認めて満期日前に解約する場合には、元本金額のみの払い戻しに応じます(利息はいっさい支払われません)。
  • 店頭での外貨現金・外貨送金のお取り扱いはしておりません。
  • 外貨送金する場合は事前にGoレミット新生海外送金サービスにお申し込みいただく必要があります。
  • 外貨送金には別途送金手数料がかかります。

仕組預金一般について

  • 利息は源泉分離課税(国税15.315%、地方税5%)となります。
  • 商品によって、当行の判断により、満期日が延長または繰り上げとなるものや満期金をお客さまにとって不利な為替レート(特約設定レート)で外貨(相対通貨)に交換のうえお受け取りとなる可能性があるものがあります。満期金が外貨となった場合は、外貨特有のリスク(為替手数料や為替変動に起因する元本割れリスク)が発生します。
  • 中途解約は原則できません。なお当行がやむを得ないものと認め満期前解約に応じる場合、元本割れが生じる可能性があります。市場の環境等によっては大きく元本割れする可能性もあります。
  • 必ず余裕資金でお預け入れください。仮に預入時以降にまとまった資金が必要となった場合でも、この預金にお預け入れの資金を充当する必要がない程度の十分な流動性が確保されていることをご確認のうえ、お申し込みください。
  • 満期時に、元金または元利金は特約条件に従って同口座の普通預金に入金となり、以降、当該通貨の普通預金店頭表示金利が適用されます。
  • 円建て二重通貨定期預金の満期時の元金または元利金は、満期時受取通貨が外貨(相対通貨)となった場合、預金保険の対象外となります。
  • 預入通貨が外貨の場合は預金保険の対象外です。
  • 適用金利は市場動向等により変更されます。また、市場動向等によっては取り扱いを中止する仕組預金もあります。

投資信託一般について

  • 投資信託は、預金ではなく、元本保証および利回り保証のいずれもありません。
  • 投資信託は預金保険制度の対象ではありません。当行で販売する投資信託は、マネックス証券の証券総合取引口座でのお買い付けとなり、投資者保護基金の対象となります。
  • 投資信託は主に国内外の有価証券に投資しますので、組み入れられた株式・債券等の価格が、金利の変動や、外国為替相場の変動、その発行者に係る信用状況の変化、国内外の政治経済状況の変化などで変動し、基準価額(外国籍投資信託の場合は純資産価格)が下落することにより、投資元本を割り込むことがあります。
  • 外貨建て投資信託の場合、外貨建てでは投資元本を割り込んでいない場合でも、為替変動により円換算ベースでは投資元本を割り込むことがあります。
  • 過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではなく、運用の利益および損失はすべて投資信託をご購入いただいたお客さまに帰属します。
  • 投資信託には以下の通りお客さまに直接、または間接的にご負担いただく手数料や費用があります。
    これらの手数料等の合計額については、ご購入ファンド、ご購入金額、その運用状況、お客さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。また、ファンドごとに手数料や費用は異なります。各ファンドの手数料・費用等の詳細は目論見書および目論見書補完書面でご確認ください。
  • 投資信託のご購入・換金にあたって円貨から外貨または外貨から円貨へ交換する場合には、上記手数料・費用のほか、当行またはマネックス証券の定める為替手数料がかかります。
  • 投資信託の換金(解約・買取)については、ファンドによってクローズド期間が設定されているものや特定日にしか換金の申し込みができないものがあるほか、換金までに相当の期間がかかることがあります。
  • 投資信託をお申し込みの際には、あらかじめ最新の目論見書および目論見書補完書面の内容を必ずご確認のうえ、お客さまご自身でご判断ください。
  • 目論見書および目論見書補完書面は、当行の店頭で入手いただけます。ただし、インターネット経由でお申し込みいただく場合はマネックス証券のウェブサイトにてご確認ください。
  • 投資信託の設定・運用は投資信託委託会社(外国籍投資信託の場合は管理会社)、信託財産の管理等は信託銀行が行います。
  • 当行はマネックス証券の委託を受け金融商品仲介を行うものであり、当行が取り扱う投資信託についていただいたお客さまのお申し込みは、委託金融商品取引業者であるマネックス証券に取り次ぎを行います。お取り引きにあたってはマネックス証券の証券総合取引口座の開設が必要になり、口座開設後の投資信託にかかるお取り引きについては、お客さまとマネックス証券とのお取り引きになります。なおマネックス証券の商品であっても、当行が取り扱いしていないファンドがあります。

お客さまの個人情報や取引関係情報は、マネックス証券と当行で共有します。なお当該情報については当行およびマネックス証券のそれぞれにおける個人情報の利用目的の範囲内で利用いたします。
当行において金融商品仲介でのお取り引きをされるか否かが、お客さまと当行との融資等他のお取り引きに影響を与えることはありません。また、当行での融資等のお取引内容が金融商品仲介でのお取り引きに影響を与えることはありません。
<委託金融商品取引業者について>
商号:マネックス証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

[2022年1月3日現在]

投資信託取引を除く金融商品取引および金融商品仲介サービス(マネックス証券)について

  • 有価証券は銀行の預金ではありません。
  • 有価証券は預金保険の対象ではありません。金融商品仲介サービスで販売する有価証券は、マネックス証券の証券総合取引口座でのお買い付けとなり、投資者保護基金の対象となります。
  • 有価証券は元本保証または利回り保証のいずれもなく、当該有価証券またはその裏付け資産に係る株式相場、金利水準、為替相場等の変動、発行者等の信用状況の変化、国内外の政治経済状況の変化等に伴う価格変動リスクがあり、投資元本を割り込むことがあります。
  • 投資した資産価値の減少を含むリスクは、有価証券をご購入のお客さまが負うことになります。
  • 有価証券には、発行者等の信用リスクが存在します。
  • 流通性の低い有価証券は価格変動が大きくなったり、売買ができない場合があります。
  • 外貨建て有価証券の場合、為替変動リスクが存在します。
  • 新生銀行は、マネックス証券を委託金融商品取引業者とし、有価証券の売買の媒介等を金融商品仲介業務として行います。
  • 証券口座開設とは、マネックス証券に「証券総合取引口座」を開設することをいいます。金融商品仲介サービスにおける有価証券のご購入に際してはマネックス証券における証券総合取引口座の開設が必要となります。
  • 証券口座開設の受け付けはマネックス証券所定の条件を満たすお客さまに限らせていただきます。
  • 証券口座開設後の株式売買等の金融商品取引はすべて、マネックス証券とのお取り引きになります。新生銀行は、注文の申し込みを受け付け、マネックス証券が受注・執行を行います。
  • 新生銀行の金融商品仲介サービスにおいて、お客さまが新生銀行に支払う手数料はありません。
  • 新生銀行が金融商品仲介サービスにて取り扱う金融商品取引には、マネックス証券所定の手数料や必要経費等がかかります。マネックス証券とのお取り引きに係る手数料等は商品・銘柄・取引金額・取引方法等により異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。なお、マネックス証券と直接お取引される場合のお取扱商品・手数料体系等とは異なることがあります。
    マネックス証券とのお取り引きに係る手数料・費用、およびご留意点については、下記をご確認ください。
    https://info.monex.co.jp/policy/risk/index.html
  • 金融商品仲介サービスを通してマネックス証券商品をお申し込みの際には、最新の目論見書・販売説明書および契約締結前交付書面を必ずご確認いただき、商品内容を十分にご確認のうえ、ご自身の判断と責任においてお申し込みください。
  • 目論見書・販売説明書は、新生銀行の店頭で入手いただけるほかマネックス証券のウェブサイトでもご確認いただけます(店頭限定で取り扱う商品については新生銀行の店頭にて、マネックス証券ウェブサイト限定で取り扱う商品についてはマネックス証券ウェブサイトにてご確認ください)。なお、金融商品仲介サービスの取り扱いのない新生銀行店舗ではご用意しておりません。
  • 新生銀行において金融商品仲介でのお取り引きをされるか否かが、お客さまと新生銀行の融資等他のお取り引きに影響を与えることはありません。また、新生銀行での融資等のお取引内容が金融商品仲介でのお取り引きに影響を与えることはありません。
  • 委託金融商品取引業者・売出人
    マネックス証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)
    第165号 加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会
  • 販売取扱登録金融機関・売出取扱人 株式会社新生銀行 登録金融機関:関東財務局長(登金)
    第10号 加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会

生命保険商品、個人年金保険商品、損害保険商品一般について

  • 保険商品をご検討いただく際には、金融商品勧誘方針ならびに保険募集指針をご確認ください。
  • ご契約前には各商品の【商品説明資料(パンフレット)】【契約概要】【注意喚起情報】を必ずお読みいただき、内容をご確認、ご了承のうえご契約いただきますようお願いいたします。ご契約時には【ご契約のしおり・約款】【特別勘定のしおり】を必ずご覧ください。
  • 当行の担当者(生命保険募集人・損害保険募集人)はお客さまと引受保険会社の保険契約締結の媒介を行う者で、保険契約締結の代理権はありません。したがいまして保険契約はお客さまからの保険契約のお申し込みに対して引受保険会社が承諾したときに有効に成立します。また、当行は取引商品の引受保険会社の支払能力を保証するものではありません。
  • 保険商品にお申し込みいただくか否かが、当行におけるお客さまの他のお取り引きに影響を及ぼすことは一切ありません。
  • 保険商品は各引受保険会社が引受する商品であり、預金ではなく、預金保険制度ならびに投資者保護基金の対象ではありません。また、当行による元本および利回りの保証はありません。
  • 引受保険会社が破綻した場合、生命保険契約者保護機構および損害保険契約者保護機構により保護の措置が図られることがありますが、この場合でもご契約の際にお約束した保険金額・年金額・給付金額・解約返戻金額等が削減され、その結果、保険金額・年金額・給付金額・解約返戻金額等が払込保険料相当額を下回ることがあります。
  • 一部の保険商品は国内外の株式や債券等で運用しているため、株価や債券価格、市場金利の変動、または外国為替相場の変動等により、保険金額・年金額・給付金額・解約返戻金額等が変動(増減)するしくみの保険です。運用実績によっては、受け取る保険金・年金・給付金・解約返戻金の合計額が払込保険料相当額を下回る場合があります。一時払保険料等の減少を含むリスクはお客さまが負うことになります。
  • 外貨建ての保険商品は、保険金・年金・給付金等のお受取時における外国為替相場によって円換算した金額が、ご契約時における外国為替相場によって円換算した払込保険料相当額を下回る場合があります。為替相場の変動がなかった場合でも、為替手数料分(TTSレートとTTBレートの差額)が差し引かれるため、円換算受取金額が保険料払込時の為替相場で円換算した払込保険料相当額を下回ります。
  • 保険商品には、お客さまに直接、または間接的にご負担いただく手数料や費用があります。商品ごとに手数料や費用は異なりますので、具体的な金額・計算方法は記載することができません。また、一定期間内に解約した場合、解約控除がなされることがあります。契約をご検討いただく際には【商品説明資料(パンフレット)】【契約概要】【注意喚起情報】【ご契約のしおり・約款】等で、必ずご確認ください。
  • 被保険者さまの健康状態等についての告知等が必要な生命保険は引受保険会社の診査の結果、ご契約ができない場合があります。
  • クーリング・オフ制度(ご契約のお申し込みの撤回またはご契約の解除)の対象となる保険商品は所定のお手続きによりクーリング・オフすることができます。なお、クーリング・オフ期間には一定の制限があります。
  • 平準払保険において、保険料お払い込みの猶予期間中に保険料のお払い込みがない場合、契約は失効し、保険金や給付金等の支払事由に該当した場合でも保険金や給付金等は支払われません。
  • 当行では保険募集に先立ち、当行が知り得たお客さまの非公開情報を利用し募集にあたることについてご同意をいただいております。
  • 保険業法上の規制により、お客さまのお勤め先や、融資のお申込状況等によっては、当行では生命保険、損害保険をお申し込みいただけない場合があります。
  • 詳しくは生命保険販売資格・損害保険販売資格をもった当行の担当者(生命保険募集人・損害保険募集人)までご相談ください。
  • 保険募集代理店:株式会社 新生銀行