投資信託

投資信託には元本割れとなるリスクなどがあります。 詳しくはこちらをご確認ください。

制作:2014年2月

特集 バンクローンへの投資で米国の金利上昇に対する備えを始めてみませんか?

ファンドの特徴

主として、米国の優先担保付バンクローン(貸付債権)に投資を行ない、インカム収益の確保と信託財産の成長をめざします。

PIMCOの運用力を活用し、収益の獲得をめざします。

「為替ヘッジなし」と「為替ヘッジあり」の2つのコースがあります。

米国金利上昇への備えはできていますか?

景気回復とともに上昇する米国金利

  • 今後米国の景気回復に伴い、量的緩和策の縮小が進めば、米国の金利は上昇傾向となることが見込まれます。
  • 2013年12月のFOMCで、適切な米国の政策金利引き上げ時期は2015年という意見が多数を占めています。
<米国10年債利回り>
(2007年1月2日〜2014年1月20日)
<米国10年債利回り>(2007年1月2日〜2014年1月20日)
  • Bloombergをもとに新生銀行が作成
<米国政策金利の適切な利上げ時期>
(2013年12月 FOMCメンバー投票)
<米国政策金利の適切な利上げ時期>(2013年12月 FOMCメンバー投票)
  • FRBホームページをもとに新生銀行が作成

金利が上昇した場合、一般的な固定金利の債券価格は下落します。そこで、金利上昇局面の備えとしてバンクローン(変動金利資産)で運用する投資信託のご紹介です!

バンクローン 3つのポイント

その1.金利上昇時に魅力高まる、変動金利の資産

  • 固定金利一般的な債券金利上昇で資産価格が下落し、金利収入は変わらない
  • 変動金利バンクローン等金利上昇で資産価格が小幅下落にとどまり、金利収入は増加
<米国金利上昇時の、固定金利の資産と変動金利の資産、および通貨の動きのイメージ>
<米国金利上昇時の、固定金利の資産と変動金利の資産、および通貨の動きのイメージ>

その2.相対的な元本の保全性の高さと利回りの高さ

  • 優先担保が設定されているため、弁済順位が高く、一般的な社債等と比較して債務不履行後の元本の回収率が高い水準にあります。
  • 元本の保全性の高さに加え、利回りについても相対的に高い水準にあります。
<各資産の利回り水準>
(2013年11月)
<各資産の利回り水準>(2013年11月)
<支払優先順位(弁済順位)>
 
<米国金利上昇時の、固定金利の資産と変動金利の資産、および通貨の動きのイメージ>
  • バンクローン:JPモルガン・リクイッド・ローン・インデックス、日本国債、米国国債:シティグループ世界国債インデックス(日本、米国)、米国投資適格社債:BofAメリルリンチ・コーポレート・マスター・インデックス、新興国国債:JPモルガンEMBIグローバル・ディバーシファイド、米国ハイイールド社債:BofAメリルリンチ・米国ハイイールド・マスターII・インデックス
  • データ提供:日興アセットマネジメント

その3.拡大する市場規模

  • 米国景気の回復に伴う企業資金需要の増加から、バンクローン市場は拡大傾向にあります。
  • 市場規模(2013年11月末時点)は米国REIT市場を上回る水準です。
<バンクローンの市場規模推移>
(2000年1月末〜2013年11月末)
<バンクローンの市場規模推移>(2000年1月末〜2013年11月末)
  • クレディ・スイス・レバレッジド・ローン・インデックスの市場規模(時価総額)
  • データ提供:日興アセットマネジメント
<バンクローンと他資産との比較>
(2013年11月)
<バンクローンと他資産との比較>(2013年11月)
  • 1米国バンクローンについて記載していますが、市場規模については一部米国以外のバンクローンを含みます。
  • 2クレディ・スイス・レバレッジド・ローン・インデックスの定義。
  • 3バンクローンはクレディ・スイス・レバレッジド・ローン・インデックス、米国ハイイールド社債はBofAメリルリンチ・米国ハイイールド・マスターII・インデックス、米国株式はブルームバーグの米国株式時価総額のデータ、米国リートはS&Pリート指数(米国)。為替レートは2013年11月末(1米ドル=102.44円)で換算。
  • データ提供:日興アセットマネジメント

優れた運用成果で世界的に高い評価を得ているPIMCOが運用

  • 当ファンドの実質的な運用を行うPIMCOは、1971年に設立された世界有数の米国の資産運用会社です。
  • バンクローンの運用において、PIMCOは市場平均と比べて、デフォルト率を低く抑えることに成功してきた実績があります。
<PIMCOのバンクローン運用と
市場のデフォルト率の比較>
(1998年〜2012年)
<PIMCOのバンクローン運用と市場のデフォルト率の比較>(1998年〜2012年)
  • 市場のデフォルト率は、クレディ・スイス・インスティテューショナル・レバレッジド・ローン・インデックスにおけるデフォルト率(金額ベース)
  • 日興アセットマネジメントのデータをもとに新生銀行が作成
<PIMCOの運用資産残高推移>
(1981年末〜2012年末)
<PIMCOの運用資産残高推移>(1981年末〜2012年末)
  • データ提供:日興アセットマネジメント

掲載中の図はイメージであり、実際とは異なる場合があります。またグラフ・データは過去ものであり、将来の運用成果などを約束するものではありません。

動画でわかる!バンクローンの魅力

  • 提供:日興アセットマネジメント

当ファンドの主なリスク

当ファンドのリスクについて

投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者(受益者)の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。

当ファンドは、主に優先担保付バンクローン(貸付債権)および債券を実質的な投資対象としますので、優先担保付バンクローン(貸付債権)および債券の価格の下落や、優先担保付バンクローン(貸付債権)の債務者、優先担保付バンクローン(貸付債権)および債券の発行体の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。投資対象とする投資信託証券の主なリスクは以下の通りです。

価格変動リスク
  • 優先担保付バンクローン(貸付債権)は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動幅は、裏付けとなるローンの内容、種類、残存期間、利払いまでの期間および利率の条件などにより個別のローンごとに異なります。
  • 公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動幅は、残存期間やクーポンレートなどの発行条件などにより債券ごとに異なります。
流動性リスク
  • 市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券等の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。
  • 優先担保付バンクローン(貸付債権)は、公社債などの有価証券に比べて市場規模や取引量が少ないため、流動性リスクが高まる場合があります。また、資産の転売についても契約上制限されていることがあり、ファンドの資金流動性に影響を与え、不測の損失を被るリスクがあります。
信用リスク
  • 優先担保付バンクローン(貸付債権)の債務者が倒産等に陥り、利払いの遅延や元本の返済が滞るデフォルトが発生した場合、あるいはこうした状況に陥ると予想される場合、優先担保付バンクローン(貸付債権)の評価が下落(評価がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。また、実際にデフォルトが生じた場合、担保の回収等により弁済されますが、担保価値の下落等によって、投資元本に対して投資した資金が回収できないリスクがあります。
  • 優先担保付バンクローン(貸付債権)の主幹事行はローンの元利金を回収する責務を負っているため、主幹事行の破産や倒産等により、元利金の受け取りが遅延する可能性があります。
  • 公社債および短期金融資産の発行体にデフォルト(債務不履行)が生じた場合またはそれが予想される場合には、公社債および短期金融資産の価格が下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。また、実際にデフォルトが生じた場合、投資した資金が回収できないリスクが高い確率で発生します。
  • 一般にハイイールド債券は、上位に格付された債券と比較して、利回りが高い反面、価格変動が大きく、デフォルトが生じる可能性が高いと考えられます。
為替変動リスク
  • 為替ヘッジなし
    投資対象とする外国投資信託の組入資産については、原則として為替ヘッジを行なわないため、当該資産の通貨の対円での為替変動の影響を受けます。一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
  • 為替ヘッジあり
    投資対象とする外国投資信託の組入資産については、原則として為替ヘッジを行ない、為替変動リスクの低減を図ります。ただし、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。なお、為替ヘッジを行なうにあたっては、円の金利が為替ヘッジを行なう通貨の金利より低い場合、この金利差に相当するヘッジコストが発生します。為替および金利の動向によっては、為替ヘッジに伴なうヘッジコストが予想以上に発生する場合があります。
期限前償還リスク
  • 優先担保付バンクローン(貸付債権)において、予定される利息および元本の支払いの他、債務者の選択による期限前弁済を認めることがあり、この場合は、予定されていた利払いの一部が得られないことがあります。
期限前償還に伴う再投資リスク
  • 優先担保付バンクローン(貸付債権)が期限前償還された場合には、償還された金銭を再投資することになりますが、金利低下局面においては、再投資した利回りが償還まで持ち続けられた場合の利回りより低くなることがあります。
  • ファンドが投資対象とする投資信託証券は、これらの影響を受けて価格が変動しますので、ファンド自身にもこれらのリスクがあります。
  • 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

投資信託は、価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。またお申し込み・保有・解約に当たっては所定の費用がかかります。なお、個別商品にかかるリスクや各種手数料については、必ず各商品の詳細ページまたは目論見書(目論見書補完書面を含みます)にてご確認ください。 目論見書(目論見書補完書面を含みます)は、インターネットバンキング(新生パワーダイレクト)にてご確認いただけます。

「分配金について」

  • 分配額はあくまでも過去の実績であり、今後の継続的な分配金の支払いや運用成果を約束するものではありません。将来、分配額が変更されたり、決算が行われても分配が行われない場合もあります。
  • 基準価額が大きく値下がりした場合は、投資元金の損失が1年間の分配金受け取り合計額を上回る場合があります(分配金込み騰落率はマイナスとなります)。
  • 分配金は受益者毎の個別元本により、課税扱いとなる普通分配金と非課税扱いとなる元本払戻金(特別分配金)に区分されます。元本払戻金(特別分配金)は投資元本の一部払い戻しに相当し、収益ではないことにご注意ください。
  • こちらも必ずご確認ください。

投資信託の収益分配金に関する説明・通貨選択型投資信託に投資する際の収益/損失に関するご説明

  • 本資料は信頼できると思われる情報に基づいて新生銀行が作成しておりますが、情報の正確性、完全性が保証されているものではありません。
  • 本資料は情報提供を目的としたものです。
  • 投資判断に際しては、必ず目論見書(目論見書補完書面を含みます)をご確認ください。
  • 本資料のいかなる内容も資料作成時点のものであり、予告なく変更する場合があります。
  • 本資料のいかなる内容も、将来の投資利益を示唆あるいは保証するものではありません。

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