投資信託

投資信託には元本割れとなるリスクなどがあります。 詳しくはこちらをご確認ください。

制作:2014年9月

特集 注目の4階建てファンド!日本株への投資と為替取引、オプション戦略で利回りに期待!

ファンドの魅力

1.わが国の株式を実質的な投資対象とします。

2.「高金利通貨戦略」を行うことで、為替取引によるプレミアム収益(金利差相当分の収益)の確保を目指します。

  • 「高金利通貨戦略」では、円売り/取引対象通貨買いの為替取引を実質的に行います。
  • 取引対象通貨は、当初ブラジルレアルとします(取引対象通貨は将来変更になる場合があります)。
  • 高金利通貨戦略では、円売り/取引対象通貨買いの為替取引を実質的に行うことにより、主に通貨間の金利差要因による「為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)/コスト(金利差相当分の費用)」、為替変動要因による「為替差益/差損」が生じます。

3.「株式カバードコール戦略」および「通貨カバードコール戦略」を行うことで、オプションプレミアムの確保を目指します。

  • 「株式カバードコール戦略」と「通貨カバードコール戦略」を行うことで、オプションプレミアムの確保を目指します。
  • 各カバードコール戦略は、原則としてファンドの純資産総額の50%程度とすることで、株式の値上がり益および為替差益の一部の享受が期待できます。
  • 各カバードコール戦略のカバー率は、運用環境等により50%から大きくかい離する場合があります。また、今後この比率を見直すこともあります。

用語解説 カバードコール戦略とは?

4.毎月の決算日に、原則として収益の分配を目指します。

  • 分配金は300円(2014年9月4日決算日時点 1万口あたり税引前)です。
  • 分配金は増減したり支払われない場合があります。

当ファンドは運用の仕組みが複雑なため、十分な投資経験をお持ちのお客さまにおすすめするファンドです。お申し込みにあたっては、必ず目論見書(目論見書補完書面を含みます)をご確認の上、お申し込み時・運用期間中・換金時の費用、運用の仕組み、リスクについて十分ご確認の上でお申し込み下さい。

  • 当ファンドの戦略と収益源
  • 分配金と運用実績
  • (ご参考)当ファンドの収益のイメージ
  • 当ファンドのリスクと手数料

当ファンドの戦略と収益源

わが国の株式への投資に加え、「高金利通貨戦略」と「株式カバードコール戦略」および「通貨カバードコール戦略」を組み合わせることで、インカムゲインとオプションプレミアムの確保、ならびに中長期的な信託財産の成長を目指します。

日本株アルファ・カルテット(毎月分配型)

年率イメージ
1 わが国の株式
配当利回り 年率2.2%
+
2 高金利通貨戦略
為替取引によるプレミアム 年率10.9%
+
3 株式カバードコール戦略
株価指数オプションプレミアム 年率9.0%
+
4 通貨カバードコール戦略
通貨オプションプレミアム 年率4.6%
  • *上記は性格の異なる4つの収益の合計です。わが国の株式、高金利通貨戦略および各カバードコール戦略にはそれぞれ異なるリスクがあります。また、配当利回り、為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)およびオプションプレミアムの水準は市場環境等により大きく変動する場合があります。
  • 当ファンドは、市場環境によっては基準価額が大きく変動または著しく下落する可能性があります。
    当ファンドは主にわが国の株式への投資に加えて、為替取引およびオプション取引を活用して運用を行うよう設計された投資信託です。市場環境が良好な局面では、期待する収益機会を追求できますが、一方で、市場環境が悪化する局面では、基準価額が大きく変動または著しく下落する可能性があるため注意が必要です。
  • 配当利回り、為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)およびオプションプレミアムは市場環境等により大きく変動する場合があります。将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
  • わが国の株式の運用においては、主に日本の金融商品取引所に上場する株式(REITやETF等に投資する場合があります)に投資します。
  • 高金利通貨戦略では、円売り/取引対象通貨買いの為替取引を実質的に行います。
  • 株式カバードコール戦略では、わが国の株価指数(原則としてTOPIX(東証株価指数)とします)のコールオプションの売りを行います。TOPIXは当ファンドのベンチマークではありません。
  • 通貨カバードコール戦略では、円に対する取引対象通貨のコールオプションの売りを行います。
  • 配当利回りは、組入れ銘柄の予想配当利回りを加重平均した数値。
  • 為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)は、直物為替レートと為替予約レート(ブラジルレアルはNDFのレートを使用)との価格差(月間平均値)から簡便法により算出。
  • 株式部分のオプションプレミアムは、オプションプレミアム(戦略構築時におけるプレミアム)の実質的に保有する組入株式等の時価評価額合計に対する比率を年率換算して算出。
  • 為替部分のオプションプレミアムは、オプションプレミアム(戦略構築時におけるプレミアム)の実質的に保有する取引対象通貨建て資産に対する比率を年率換算して算出。
  • 配当利回り、為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)およびオプションプレミアムの水準は手数料、税金等は考慮していません。また、分配金水準を保証・示唆するものではありません。
  • 各カバードコール戦略の比率は、運用環境等により50%から大きくかい離する場合があります。また、今後この比率を見直すこともあります。
  • 上記は、当ファンドの収益の要因を示したイメージであり、当ファンドの将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
  • (出所)大和住銀投信投資顧問の提供データをもとに新生銀行作成

分配金と運用実績

分配実績(2014年9月4日決算日時点)

第5期決算 1万口当たり300円(基準価額10,302円)

運用実績(2014年8月末)

運用実績(2014年8月末)
  • 基準価額推移のグラフにおける分配金再投資基準価額は、信託報酬控除後の基準価額に対して、税引前分配金を決算日に再投資した修正基準価額をもとに算出、表示。
  • 分配金は1万口あたり(税引前)。
  • 過去の実績は、将来の運用結果を約束するものではありません。
  • 分配金水準を保証・示唆するものではありません。
  • 分配対象額が少額などの場合には、委託会社の判断で分配を行わないことがあります。
  • (出所)大和住銀投信投資顧問の提供データをもとに新生銀行作成
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(ご参考)当ファンドの収益のイメージ

当ファンドは主にわが国の株式への投資に加えて、為替取引およびオプション取引を活用して運用を行うよう設計された投資信託です。

当ファンドのイメージ図

当ファンドのイメージ図

当ファンドの収益源としては、以下の5つの要素が挙げられます。

これらの収益の源泉に相応してリスクが内在していることに注意が必要です。

  • 1 株価指数が権利行使価格を超えて上昇した場合、その超過分はオプションの権利行使によって、一部相殺されます。
  • 2 取引対象通貨が権利行使価格を超えて取引対象通貨高(円安)となった場合、その超過分はオプションの権利行使によって、一部相殺されます。
  • 当ファンドは外国投資信託証券を通じてわが国の株式に投資を行いますが、株式カバードコール戦略では、実質的に主にわが国の株価指数にかかるコールオプションの売却を行います。このため、ファンドの組入株式と当該株価指数が異なる値動きをした場合は、値上がり益の享受が想定通りにならない場合があります。
  • 過去の事実から見た一般的な傾向を表したものであり、上図のとおりにならない場合があります。
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当ファンドのリスクについて

当ファンドのリスクについて

  • 当ファンドは、投資信託証券を通じて実質的に株式など値動きのある有価証券等に投資するとともにオプション取引等デリバティブ取引を行いますので、基準価額は変動します。また、投資信託証券を通じて実質的に為替取引を行うため、為替の変動による影響も受けます。したがって、投資家の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
株価変動に伴うリスク
  • 株価は、発行企業の業績や市場での需給等の影響を受け変動します。また、発行企業の信用状況にも影響されます。これらの要因により、株価が下落した場合、ファンドの基準価額も下落するおそれがあります。
信用リスク
  • 株式の発行企業の財務状況等が悪化し、当該企業が経営不安や倒産等に陥ったときには、当該企業の株価は大きく下落し、投資資金が回収できなくなることもあります。この場合、ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。
流動性リスク
  • 実質的な投資対象となる有価証券等の需給、市場に対する相場見通し、経済・金融情勢等の変化や、当該有価証券等が売買される市場の規模や厚み、市場参加者の差異等は、当該有価証券等の流動性に大きく影響します。当該有価証券等の流動性が低下した場合、売買が実行できなくなったり、不利な条件での売買を強いられることとなったり、デリバティブ等の決済の場合に反対売買が困難になったりする可能性があります。その結果、ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。
高金利通貨戦略に伴うリスク
  • 高金利通貨戦略においては、円売り、取引対象通貨買いの為替取引を行います。このため、円に対する取引対象通貨の為替変動の影響を受け、為替相場が取引対象通貨に対して円高方向に進んだ場合には、基準価額が下落するおそれがあります。なお、取引対象通貨の金利が円金利より低い場合、円と取引対象通貨との金利差相当分の為替取引によるコストがかかることにご留意ください。
スワップ取引に関するリスク
  • 当ファンドの投資対象である外国投資信託証券におけるスワップ取引は、当該取引の相手方の信用リスク等の影響を受け、その倒産などにより、当初契約通りの取引を実行できず損失を被る可能性があります。
  • 投資対象の外国投資信託証券は、スワップ取引の相手方が実際に取引する為替取引やオプション取引に対しては何らの権利も有しておりません。
カバードコール戦略に伴うリスク
  • カバードコール戦略においては、株価指数のコールオプションの売却および円に対する取引対象通貨のコールオプションの売却を行います。このため、株価指数や為替レートの水準、変動率(ボラティリティ)が上昇した場合等には売却したオプションの評価値が上昇して損失を被り、ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。
  • カバードコール戦略により得られるオプションプレミアムの水準は、カバードコール戦略を構築した時点の株価指数や為替レートの水準、権利行使価格水準、株価指数や為替レートのボラティリティ、権利行使日までの期間、金利水準、需給等複数の要因により決まります。そのため、当初想定したオプションプレミアムの水準が確保できない場合があります。
  • カバードコール戦略を加えることにより、オプションプレミアムを受け取るものの、権利行使日において株価指数や為替レートが権利行使価格を超えて上昇した場合、権利行使に伴う支払いが発生します。このため、カバードコール戦略を加えない場合に比べて投資成果が劣る可能性があります。
  • カバードコール戦略において特定の権利行使期間で株価や為替レートが下落した場合、再度カバードコール戦略を構築した際の株式や為替の値上がり益は戦略構築日に設定される権利行使価格までの値上がり益に限定されますので、その後株価や為替レートが当初の水準まで回復しても、当ファンドの基準価額の回復度合いが緩やかになる可能性があります。
  • 当ファンドは外国投資信託証券を通じてわが国の株式に投資を行いますが、株式カバードコール戦略では、実質的に主にわが国の株価指数にかかるコールオプションの売却を行います。このため、ファンドの組入株式と当該株価指数が異なる値動きをした場合は、上記について必ずしも当てはまらない場合がありますので、ご留意ください。
  • 換金等に伴いカバードコール戦略を解消する場合、市場規模、市場動向等によっては解消に伴うコストが発生し、当ファンドの基準価額に影響を与える場合があります。
  • 当初設定時、市場環境、資産規模あるいは大量の資金流出入が発生した場合やその他やむを得ない事情が発生した場合等にはカバードコール戦略を十分に行えない場合があります。
<その他の留意点>
  • カバードコール戦略におけるオプション評価
    オプションは時価で評価され、その価値の上昇・下落が基準価額に反映されます。なお、オプション取引時点でプレミアム収入相当分が基準価額に反映されるものではありません。ファンドは、オプションの売りの取引を行いますので、オプションの価値が上昇すれば基準価額の下落要因となり、オプションの価値が下落すればプレミアム収入を上限として基準価額の上昇要因となります。
  • 為替取引に関する留意点
    高金利通貨戦略においては、為替予約取引やそれに類似する取引であるNDF(直物為替先渡取引)等により為替取引を行います。これらの取引において取引価格に反映される為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)/コスト(金利差相当分の費用)は、金利水準だけでなく当該通貨に対する市場参加者の期待や需給等の影響を受けるため、金利差から理論上期待される水準と大きく異なる場合があります。その結果、ファンドの投資成果は、実際の為替市場や、金利市場の動向から想定されるものから大きく乖離する場合があります。また、取引対象通貨によっては、為替管理規制や流動性等により為替予約取引等ができなくなる場合や、金額が制限される場合があります。
  • 上記はファンドにおける損益のすべてを示したものではありません。
  • ファンドは、わが国の株式へ投資し、高金利通貨戦略において取引対象通貨買い、円売りの為替取引を行うとともに、カバードコール戦略において株価指数および円に対する取引対象通貨のコールオプションの売却を行います。したがって、保有する株式の値上がりもしくは円安・取引対象通貨高が基準価額の上昇要因となる一方、株価指数の上昇もしくは円安・取引対象通貨高によるオプションの価値上昇が基準価額の下落要因となります。

手数料/費用について

約定金額に対する
申込手数料(税込)
適用される手数料率に関する
注意点はこちら
1.08
信託報酬(年率・税込) 1.902%程度
信託財産留保額 0.30
  • 信託報酬の他に、その他の費用・手数料(有価証券等の売買にかかる売買委託手数料等、監査費用等があり、保有期間や運用の状況等に応じて異なりますので、事前に料率・上限額等を表示することができません)がかかる場合があります。
  • お客さまにご負担いただく費用等の合計額につきましては、ファンドの保有期間などに応じて異なりますので、表示することができません。
    詳しくは、目論見書(目論見書補完書面を含みます)をご確認ください。

申込手数料は将来予告なく変更されることがあります。また、キャンペーンなどにより一時的に異なる取り扱いや、お取扱窓口により異なる取り扱いとなることがあります。約定金額に申込手数料(税込)を加えたお申込金額でご購入ください。

投資信託は、金利・株価・為替等の変動を要因とした価格変動により元本割れとなる可能性がある商品や、商品ごとに所定の手数料等がかかる商品があります。詳細は下部の注意事項詳細は下部の注意事項をご確認のうえ、お申し込みにあたっては店頭やインターネットに用意している注意喚起文書や契約締結前交付書面、目論見書等を必ずご確認いただき各商品のリスクや手数料等につき十分ご理解のうえご自身の判断と責任でお申し込みください。
金融商品のご契約の前に、お客さまの知識・経験、財産の状況および契約締結の目的をお伺いいたします。その内容によっては、金融商品取引法等の法令の趣旨に則り、その場で契約申込の受付を行わず、より充分なご検討をお願いする場合や、当該金融商品のご利用をお断りする場合などもあります。あらかじめご理解・ご了承くださいますようお願い申し上げます。

分配金について
  • 分配額はあくまでも過去の実績であり、今後の継続的な分配金の支払いや運用成果を約束するものではありません。将来、分配額が変更されたり、決算が行われても分配が行われない場合もあります。
  • 基準価額が大きく値下がりした場合は、投資元金の損失が1年間の分配金受け取り合計額を上回る場合があります(分配金込み騰落率はマイナスとなります)。
  • 分配金は受益者毎の個別元本により、課税扱いとなる普通分配金と非課税扱いとなる元本払戻金(特別分配金)に区分されます。元本払戻金(特別分配金)は投資元本の一部払い戻しに相当し、収益ではないことにご注意ください。
  • こちらも必ずご確認ください。
  • 投資信託の収益分配金に関する説明・通貨選択型投資信託に投資する際の収益/損失に関するご説明

関連情報

  • 本資料は信頼できると思われる情報に基づいて新生銀行が作成しておりますが、情報の正確性、完全性が保証されているものではありません。
  • 本資料は情報提供を目的としたものです。
  • 投資判断に際しては、必ず目論見書(目論見書補完書面を含みます)をご確認ください。
  • 本資料のいかなる内容も資料作成時点のものであり、予告なく変更する場合があります。
  • 本資料のいかなる内容も、将来の投資利益を示唆あるいは保証するものではありません。

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