投資信託

投資信託には元本割れとなるリスクなどがあります。
詳しくはこちらをご確認ください。

作成:2010年12月

【特集】運用会社とFPに聞く!なぜ、今『フィデリティ・USハイ・イールド・ファンド』が注目なのか?

米国の高利回り事業債(ハイ・イールド債)で運用し、これまで当行取扱いの定期分配型ファンドの中でも、比較的高い分配型実績(※)を誇ってきた『フィデリティ・USハイ・イールド・ファンド』。

ファイナンシャル・プランナーの市川氏は、「今、米国のハイ・イールド債で運用する投資信託が人気を集めているのには理由がある」と指摘し、このファンドの運用会社であるフィデリティ投信の太田氏も「米国経済ファンダメンタルズの状況からは、今は、米国ハイ・イールド債に投資するには良い環境にあると考えていい」と話します。

そこでお二人に、どうして今、ハイ・イールド債で運用するファンドが注目なのか?はもちろん、みなさまも気になる、現在の分配金水準がこれからも維持できるのかどうか?といった疑問や、さらには米ドル安の影響についてまでを、直接インタビューして伺ってきました。

※過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。また運用実績によっては分配を行なわないこともあります。

投資信託は、価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。またお申し込み・保有・解約に当たっては所定の費用がかかります。なお、個別商品にかかるリスクや各種手数料については、必ず各商品の詳細ページまたは目論見書(目論見書補完書面を含みます)にてご確認ください。
目論見書(目論見書補完書面を含みます)は、インターネットバンキング(新生パワーダイレクト)にてご確認いただけます。

ハイ・イールド債で運用する投資信託が人気を集めていますね

ファイナンシャル・プランナー 市川 雄一郎 氏

このところ(2010年11月現在)多くの銀行や証券会社が、米国や世界のハイ・イールド債で運用する投資信託(ハイ・イールドファンド)の販売に力を入れています。

各金融機関が出している新聞広告や、金融機関の店舗に張られている投資信託のポスターも、ハイ・イールドファンドの案内が多いように感じます。

また実際に販売も好調のようで、たとえば大手銀行がホームページで公開している「月間のファンド販売額ランキング」では、ほとんどの銀行でハイ・イールド債ファンドは販売額上位に入っています(2010年10月実績・市川氏調べ)。

――売れている理由、人気の理由は?

色々と考えられます。まずブラジルやインドなど新興国ファンドに期待しながらも、やはり資産の一部は先進国にも振り向けておきたい。しかし先進国では豪州を除いてほとんどの国が低金利になってしまっています。その中で、たとえば米国のハイ・イールド債であれば、米国の債券でも比較的高い金利が見込めます。

また、為替相場が円高水準にあること、そしてなによりも、米国経済が再び落ち着きを取り戻しつつあり、これから良くなっていく、投資には良いタイミングにあるからではないかと、考えています。

もし今、私があるお客さまから、「米国のハイ・イールド債ファンドを勧められたけど、買って大丈夫ですか?」と相談を受けたら、もちろんそのお客さまのリスク許容度や資産状況によりますが、「投資タイミング」と「それが投資信託であれば」との条件付きで、「買っても良いタイミングでしょう」と答えるかもしれませんね。

米ドルの回復を待っている方、上昇に転じた局面で利益をあげようと狙っている方に適したファンドのひとつでしょう

――当行で取り扱う『フィデリティ・USハイ・イールド・ファンド』も、お勧めできますか?

はい。『フィデリティ・USハイ・イールド・ファンド』の基準価額は、米ドルの値動きにも影響を受けます。そのため、もし為替相場でこれまでのような円高基調が一服し、米ドルが反発に向かった場合には、このファンドをお持ちのお客さまは、基準価額の値上がり益が期待できます。

もちろん、将来マーケットがどうなるかはわかりませんが、米国経済は、これから一段と悪くなるという状況でもないように考えています。

またこのファンドは、これまでの実績ですが、毎月比較的高い分配金を受け取ることができています。

ファンド基準価額と米ドル/円相場の推移

ファンド基準価額と米ドル/円相場の推移
  • ※Bloombergのデータをもとに新生銀行が作成。基準価額は分配落ち、信託報酬控除後。申込手数料および収益分配金にかかる税金は考慮していません。期間は2008年11月〜2010年11月まで。

たとえば毎月の分配金を再投資することで、米ドル高になるのを待っている間に、保有口数をコツコツ増やしておくといった運用も可能になります。いつ米ドルが反発に向かうかはわかりませんが、それまでの間に保有口数を増やしておけば、期待通りに米ドルが上昇に向かったときには、より高いリターンを得る可能性もあります。

逆に、これからも円高傾向が続いた場合は、再投資するよりも、定期的に分配金を受け取ったほうが有利な場合もありますので注意してください。

ハイ・イールド債投資のリスクを抑えるために、投資信託のメリットを活用

広く、ハイ・イールド債といっても、個人の方には馴染みが薄いかもしれませんし、『格付が低いかわりに金利が高い』と説明を聞いても、それならば「ハイリスク・ハイリターン」なのでは?と警戒してしまうことのほうが多いのではないでしょうか。

先ほどの例ですが、もしあるお客さまが、どれか、あるひと銘柄のハイ・イールド債を購入するといのであれば、たとえ投資環境が良いと考えられる今であっても、私は、「ちょっと待ってください!」と、言うでしょう。

あくまでも、投資信託(ファンド)を通じて投資・運用するからこそ、お勧めができると考えています。

投資信託のメリットのひとつに『分散投資』があります。“卵はひとつのかごに盛るな”という言葉は、皆さまもよくご存知かもしれません。いくつかの卵を運ぶ際に、卵を複数のかごに分けて入れておけば、もし1つのかごを落としてしまっても、ほかのかごの卵が残るので被害は限定される、とのたとえです。

ハイ・イールド債投資のリスクを抑えるために、投資信託のメリットを活用

ハイ・イールド債への投資・運用でも同じです。

  • 投資信託なら、複数の銘柄に広く分散投資ができる
  • 投資信託なら、複数の銘柄に分散投資ができる資金力がある
  • 投資信託なら、運用の専門家が銘柄を厳選してくれる
  • 定期分配型の投資信託なら、時間の分散投資も可能に

もしあるひとつの投資先の債券が「デフォルト」と呼ばれる、利払い・元本返済の不履行または遅延が発生しても、分散投資していれば、ファンドへの影響は限定されます。また投資している債券が全てデフォルトを起こす可能性も、プロが厳選して投資しているファンドであればその可能性は低いといえるでしょう。

たとえば、この『フィデリティ・USハイ・イールド・ファンド』では、(2010年10月末時点で)531もの銘柄に幅広く分散投資されています。これだけの数の債券に投資できるのも、投資信託だからであり、フィデリティという運用のプロが積み重ねたノウハウを活かして、投資先を選定してくれるといったメリットもあります。

単一の投資 分散投資

繰り返しになりますが、個人の方が、米国あるいは世界のハイ・イールド債で運用するには、分散投資ができる投資信託(ファンド)を活用することをお勧めします。また、このファンドのように、定期的に分配金を受け取れるタイプであることも選択のポイントになるでしょう。なぜなら、定期的に分配金を受け取り(※運用実績によっては分配を行なわないこともあります)それを再投資すると、定期的にタイミングを変えて追加投資することになり、時間の分散効果も得られるからです。

最後にひとこと!

このところはブラジルの通貨レアルに投資する投資信託も人気があります。ブラジル投資の魅力は、高い成長力と高い金利でしょう。ブラジルの国債の金利が相対的に高いのは、国の格付けが低い(※)ことが要因のひとつですが、ハイ・イールド債でも、金利と格付の関係は基本的に同じです(国と企業では、債務不履行の可能性が高まったときの国際的な支援体制などが異なる点に注意が必要です)。

(※2010年11月現在、スタンダード&プアーズ(S&P)の自国通貨建て国債格付はBB+)

また米国でハイ・イールド債を発行している会社の中には、積極的に先行投資を行っているために低い格付になっているような会社も存在します。将来、その積極的投資が実を結び、高い企業成長を果たすようになれば、格付が回復し債券価格も上昇する・・・。そんな可能性を持った銘柄、債券もあります。また米国のハイ・イールド債市場はそういった会社の債券が流通しやすい強みもあります。

このようなブラジルの高い成長に期待して投資するのにも似た、将来の楽しみを秘めている点も、米国のハイ・イールド債投資の魅力のひとつです。

本稿はファイナンシャル・プランナーの市川氏の見解をもとに制作したもので、新生銀行が特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。本資料は情報提供を目的としたものであり、新生銀行の投資方針や相場観等を示唆するものではありません。投資される際は、お客さまご自身の責任と 判断でなさるようお願いいたします。

  • ※本資料は信頼できると思われる情報に基づいて新生銀行が作成しておりますが、情報の正確性、完全性が保証されているものではありません。
  • ※本資料は情報提供を目的としたものです。
  • ※投資判断に際しては、必ず目論見書(目論見書補完書面を含みます)をご確認ください。
  • ※本資料のいかなる内容も資料作成時点のものであり、予告なく変更する場合があります。
  • ※本資料のいかなる内容も、将来の投資利益を示唆あるいは保証するものではありません。

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