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外貨預金

外貨預金には元本割れとなるリスクなどがあります。詳しくはこちらをご確認ください。

為替レート

米ドル/円

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NZドル/円

(1基本通貨あたり、仲値)

外貨預金 金利一覧

(年率、カッコ内は税引後)

円からはじめる
特別金利プラン
(10万円以上)
2週間満期
外貨預金
外貨定期預金
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(年率、カッコ内は税引後)

円からはじめる
特別金利プラン
(10万円以上)
2週間満期
外貨預金
外貨定期預金
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金利は現在

金利表に表示されている商品について

その他の通貨の金利はこちら別ウィンドウで開きます

その他の通貨の金利はこちら別ウィンドウで開きます

円からはじめる特別金利プラン(1ヵ月もの、10万円以上)

(年率、カッコ内は税引後)

通貨 金利
米ドル
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金利は現在

円からはじめる特別金利プランの詳細はこちら

金利表に表示されている商品について

その他の通貨の金利はこちら別ウィンドウで開きます

2週間満期外貨預金

(年率、カッコ内は税引後)

通貨 金利
米ドル
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金利は現在

2週間満期外貨預金の詳細はこちら

金利表に表示されている商品について

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外貨定期預金

通貨 金利
1ヵ月 3ヵ月
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(年率、カッコ内は税引後)

金利は現在

外貨定期預金の詳細はこちら

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  • 米ドルお預け入れの場合

外貨商品ラインナップ

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やさしい外貨預金教室

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気になるみんなの「外貨預金」事情

新生銀行で外貨預金を始められている方のデータをもとに、気になるみんなの「外貨預金」事情を大公開!

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特集

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いつでもどこでも、為替レートをチェックして、そのまま外貨普通預金のお取引がワンストップで行えます。

金利表に表示されている2週間満期外貨預金、円からはじめる特別金利プラン(1ヵ月もの外貨定期預金)、パワーフレックス外貨定期預金について

  • 2週間満期外貨預金、円からはじめる特別金利プラン(1ヵ月もの外貨定期預金)、パワーフレックス外貨定期預金は、満期後は預入通貨の普通預金金利が適用されます。
  • 2週間満期外貨預金の最低預入金額は、1,000基本通貨単位以上です。
  • 円からはじめる特別金利プラン(1ヵ月もの外貨定期預金)は、一口10万円以上で円からのお預入のみ対象になります。

外貨預金一般について

  • 外国為替市場の急激な変動があった場合やシステム障害等により、当行の提示する為替レートと実勢の為替レートが大きく異なる場合があります。お取り引きの際には、必ず適用される為替レートをご確認ください。
  • そのため、為替相場の変動が無い場合でも、為替手数料・金利水準により、当初預入時の円の元本を下回り元本割れとなる場合があります。
  • 新生ステップアッププログラムによる外貨為替手数料の優遇は、円から外貨、外貨から円への交換が対象となります(ただし、パワーサポートプラスの通貨変更や利払い、パワービルダーの積立金の引き落とし等は対象となりません。また外貨間の交換、および口座解約の手続きに合わせて外貨預金残高を円に振り替える際も、対象となりません)。
  • 外貨預金は預金保険の対象ではありません。
  • 外貨定期預金は原則として中途解約できません。ただし、当行がやむを得ないものと認めて満期日前に解約する場合には、元本金額のみの払い戻しに応じます(利息はいっさい支払われません)。
  • 店頭での外貨現金・外貨送金のお取り扱いはしておりません。
  • 外貨送金する場合は事前にGoレミット新生海外送金サービスにお申し込みいただく必要があります。
  • 外貨送金には別途送金手数料がかかります。

パワーステップアップ外貨定期2について

  • 利息は源泉分離課税(国税15.315%、地方税5%)となります。また、税引後金利は、表示位未満がある場合は表示位未満切り捨てとなります。
  • お預け入れは預入通貨普通預金からの一括預入のみとなります。
  • 本商品の中途解約は原則できません。当行がやむを得ないものと認め、満期前解約に応じる場合、満期前解約に伴い発生する解約日から当初約定満期日までの本商品の再構築額およびそれに伴う費用を当行所定の計算により算出した金額を元本から差し引いたうえで、同口座の預入通貨普通預金に入金します。この場合、当初預入金額を下回り、元本割れが生じる可能性が高いです(一般的に市場金利が上昇するほど、また経過期間が短いほど再構築額は高くなります。計算方法については、商品説明書(契約締結前交付書面)をご確認ください)。
  • 預入時から1年毎の各利払日の原則10営業日前に当行の判断により満期日の繰り上げを決定することがあります。その場合、直後の利払い日が繰上満期日となります。お客さまが満期を選ぶことはできません。以後も同様にして、到来する各利払日の原則10営業日前に、当行の判断により満期日の繰り上げを決定することがあります。ただし預入期間が5年を超えることはありません。
  • 当初約定満期日(満期日が繰り上げられた場合は繰上満期日)以降は、預入通貨の普通預金に入金となり、当該通貨の普通預金店頭表示金利が適用されます。
  • 外国為替市場の急激な変動があった場合やシステム障害等により、当行の提示する為替レートと実勢の為替レートが大きく異なる場合があります。お取り引きの際には、必ず適用される為替レートをご確認ください。
  • そのため、為替相場の変動が無い場合でも、為替手数料・金利水準により、当初預入時の円の元本を下回り元本割れとなる場合があります。
  • 店頭での外貨現金・外貨送金のお取り扱いはしておりません。
  • 外貨送金する場合は事前にGoレミット新生海外送金サービスにお申し込みいただく必要があります。
  • 外貨送金には、別途送金手数料がかかります。
  • 本商品は当座貸越サービスの対象外です。
  • 本商品は預金保険の対象ではありません。

パワード定期について

  • 利息は源泉分離課税(国税15.315%、地方税5%)となります。税引後金利は、表示位未満がある場合は表示位未満切り捨てとなります。
  • 本商品は通貨オプションを内包しており、満期日の2営業日前の東京時間午後3時の実勢為替レートと特約設定レートの比較により、受取通貨を判定します。特約設定レートと比べて、実勢為替レートが預入通貨安または同値の場合は元利金を満期日に預入通貨のまま、預入通貨高の場合は相対通貨にてお受け取りいただきます。元金を相対通貨でお受け取りの場合には、特約設定レートで相対通貨に交換され、満期日の実勢為替レートで交換されません。実勢為替レートより不利なレートにて交換されるため、相対通貨でお受け取りとなった以降為替変動がなかった場合でも、お受取金額は相対通貨に交換された預入通貨の元金を下回ります。また満期時の実勢為替レートが預入時の特約設定レートと同値か預入通貨安となった場合、預入通貨でのお受け取りとなりますので預入通貨安メリット(為替差益)を享受することはできません。
  • 特約設定レートの基準レートは設定日の当日、東京時間午後3時に決定されます。特約設定レートは後日送付される「確認書(契約締結時交付書面)」でご確認ください。
  • 特約設定レートのタイプは原則として当行所定の複数の条件(通貨タイプやマーケット環境により1つのみの場合もあります)の中からお選びいただけます。
  • 本商品は原則として中途解約できません。当行がやむを得ないものと認め、中途解約に応じる場合、中途解約に伴い発生する解約日から満期日までの本商品の再構築額およびそれに伴う費用を当行所定の計算により算出した金額を元本から差し引いたうえで、預入通貨の普通預金に入金します。この場合、当初預入金額を下回り、預入通貨ベースで元本割れする可能性が高いです。一般的に、預入時の為替相場と比較して中途解約時の為替相場が預入通貨高になるほど、また経過期間が短いほど、再構築額は高くなります。計算方法については、商品説明書(契約締結前交付書面)をご確認ください。
  • 外国為替市場の急激な変動があった場合やシステム障害等により、当行の提示する為替レートと実勢の為替レートが大きく異なる場合があります。お取り引きの際には、必ず適用される為替レートをご確認ください。
  • 自動継続はありません。満期日に受取通貨の普通預金に入金となり、以降は当該通貨の普通預金店頭表示金利が適用されます。
  • 預入通貨が外貨の場合は預金保険の対象外となります。
  • 預入通貨が円の場合は預金保険の対象です。お客さまが当行にお預け入れの他の「一般預金等」と合算して、元本1,000万円までと保険事故発生日までの利息(ただし、保険事故発生により、本商品の利息の適用金利等については、既に支払い済みの利息を除いては、預入時に遡って、預入時における本商品の預入期間と同一の期間のパワーフレックス円定期預金の店頭表示金利(キャンペーン金利や金額・ステージ・販売チャネル等に応じた優遇金利を除きます)が適用されます)が保護されます。なお、満期時受取通貨が相対通貨(外貨)となり、元利金が相対通貨(外貨)に交換のうえ、お客さまのパワーフレックス口座の相対通貨(外貨)普通預金に入金された場合には、預金保険の対象外となります。
  • 店頭での外貨現金・外貨送金のお取り扱いはしておりません。
  • 外貨送金する場合は事前にGoレミット新生海外送金サービスにお申し込みいただく必要があります。
  • 外貨送金には別途送金手数料がかかります。

投資信託一般について

  • 投資信託は、預金ではなく、元本保証および利回り保証のいずれもありません。
  • 投資信託は預金保険制度の対象ではありません。当行で販売する投資信託は、マネックス証券の証券総合取引口座でのお買い付けとなり、投資者保護基金の対象となります。
  • 投資信託は主に国内外の有価証券に投資しますので、組み入れられた株式・債券等の価格が、金利の変動や、外国為替相場の変動、その発行者に係る信用状況の変化、国内外の政治経済状況の変化などで変動し、基準価額(外国籍投資信託の場合は純資産価格)が下落することにより、投資元本を割り込むことがあります。
  • 外貨建て投資信託の場合、外貨建てでは投資元本を割り込んでいない場合でも、為替変動により円換算ベースでは投資元本を割り込むことがあります。
  • 過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではなく、運用の利益および損失はすべて投資信託をご購入いただいたお客さまに帰属します。
  • 投資信託には以下の通りお客さまに直接、または間接的にご負担いただく手数料や費用があります。
    これらの手数料等の合計額については、ご購入ファンド、ご購入金額、その運用状況、お客さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。また、ファンドごとに手数料や費用は異なります。各ファンドの手数料・費用等の詳細は目論見書および目論見書補完書面でご確認ください。
  • 投資信託のご購入・換金にあたって円貨から外貨または外貨から円貨へ交換する場合には、上記手数料・費用のほか、当行またはマネックス証券の定める為替手数料がかかります。
  • 投資信託の換金(解約・買取)については、ファンドによってクローズド期間が設定されているものや特定日にしか換金の申し込みができないものがあるほか、換金までに相当の期間がかかることがあります。
  • 投資信託をお申し込みの際には、あらかじめ最新の目論見書および目論見書補完書面の内容を必ずご確認のうえ、お客さまご自身でご判断ください。
  • 目論見書および目論見書補完書面は、当行の店頭で入手いただけます。ただし、インターネット経由でお申し込みいただく場合はマネックス証券のウェブサイトにてご確認ください。
  • 投資信託の設定・運用は投資信託委託会社(外国籍投資信託の場合は管理会社)、信託財産の管理等は信託銀行が行います。
  • 当行はマネックス証券の委託を受け金融商品仲介を行うものであり、当行が取り扱う投資信託についていただいたお客さまのお申し込みは、委託金融商品取引業者であるマネックス証券に取り次ぎを行います。お取り引きにあたってはマネックス証券の証券総合取引口座の開設が必要になり、口座開設後の投資信託にかかるお取り引きについては、お客さまとマネックス証券とのお取り引きになります。なおマネックス証券の商品であっても、当行が取り扱いしていないファンドがあります。

お客さまの個人情報や取引関係情報は、マネックス証券と当行で共有します。なお当該情報については当行およびマネックス証券のそれぞれにおける個人情報の利用目的の範囲内で利用いたします。
当行において金融商品仲介でのお取り引きをされるか否かが、お客さまと当行との融資等他のお取り引きに影響を与えることはありません。また、当行での融資等のお取引内容が金融商品仲介でのお取り引きに影響を与えることはありません。
<委託金融商品取引業者について>
商号:マネックス証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

[2022年1月3日現在]

生命保険商品、個人年金保険商品、損害保険商品一般について

  • 保険商品をご検討いただく際には、金融商品勧誘方針ならびに保険募集指針をご確認ください。
  • ご契約前には各商品の【商品説明資料(パンフレット)】【契約概要】【注意喚起情報】を必ずお読みいただき、内容をご確認、ご了承のうえご契約いただきますようお願いいたします。ご契約時には【ご契約のしおり・約款】【特別勘定のしおり】を必ずご覧ください。
  • 当行の担当者(生命保険募集人・損害保険募集人)はお客さまと引受保険会社の保険契約締結の媒介を行う者で、保険契約締結の代理権はありません。したがいまして保険契約はお客さまからの保険契約のお申し込みに対して引受保険会社が承諾したときに有効に成立します。また、当行は取引商品の引受保険会社の支払能力を保証するものではありません。
  • 保険商品にお申し込みいただくか否かが、当行におけるお客さまの他のお取り引きに影響を及ぼすことは一切ありません。
  • 保険商品は各引受保険会社が引受する商品であり、預金ではなく、預金保険制度ならびに投資者保護基金の対象ではありません。また、当行による元本および利回りの保証はありません。
  • 引受保険会社が破綻した場合、生命保険契約者保護機構および損害保険契約者保護機構により保護の措置が図られることがありますが、この場合でもご契約の際にお約束した保険金額・年金額・給付金額・解約返戻金額等が削減され、その結果、保険金額・年金額・給付金額・解約返戻金額等が払込保険料相当額を下回ることがあります。
  • 一部の保険商品は国内外の株式や債券等で運用しているため、株価や債券価格、市場金利の変動、または外国為替相場の変動等により、保険金額・年金額・給付金額・解約返戻金額等が変動(増減)するしくみの保険です。運用実績によっては、受け取る保険金・年金・給付金・解約返戻金の合計額が払込保険料相当額を下回る場合があります。一時払保険料等の減少を含むリスクはお客さまが負うことになります。
  • 外貨建ての保険商品は、保険金・年金・給付金等のお受取時における外国為替相場によって円換算した金額が、ご契約時における外国為替相場によって円換算した払込保険料相当額を下回る場合があります。為替相場の変動がなかった場合でも、為替手数料分(TTSレートとTTBレートの差額)が差し引かれるため、円換算受取金額が保険料払込時の為替相場で円換算した払込保険料相当額を下回ります。
  • 保険商品には、お客さまに直接、または間接的にご負担いただく手数料や費用があります。商品ごとに手数料や費用は異なりますので、具体的な金額・計算方法は記載することができません。また、一定期間内に解約した場合、解約控除がなされることがあります。契約をご検討いただく際には【商品説明資料(パンフレット)】【契約概要】【注意喚起情報】【ご契約のしおり・約款】等で、必ずご確認ください。
  • 被保険者さまの健康状態等についての告知等が必要な生命保険は引受保険会社の診査の結果、ご契約ができない場合があります。
  • クーリング・オフ制度(ご契約のお申し込みの撤回またはご契約の解除)の対象となる保険商品は所定のお手続きによりクーリング・オフすることができます。なお、クーリング・オフ期間には一定の制限があります。
  • 平準払保険において、保険料お払い込みの猶予期間中に保険料のお払い込みがない場合、契約は失効し、保険金や給付金等の支払事由に該当した場合でも保険金や給付金等は支払われません。
  • 当行では保険募集に先立ち、当行が知り得たお客さまの非公開情報を利用し募集にあたることについてご同意をいただいております。
  • 保険業法上の規制により、お客さまのお勤め先や、融資のお申込状況等によっては、当行では生命保険、損害保険をお申し込みいただけない場合があります。
  • 詳しくは生命保険販売資格・損害保険販売資格をもった当行の担当者(生命保険募集人・損害保険募集人)までご相談ください。
  • 保険募集代理店:株式会社 新生銀行