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たとえばブルなら対象資産の値動きの最大4.3倍!?ブル・ベア型ファンドとは?

2022年1月更新

たとえばブルなら最大4.3倍!?ブル・ベア型ファンドとは?その仕組みとは? たとえばブルなら最大4.3倍!?ブル・ベア型ファンドとは?その仕組みとは?

ブル・ベア型ファンドとは?

POINT1

「日々の基準価額の値動き」が、「対象資産の値動き」の目標倍となるよう運用を行います。

POINT2

ブルは上昇時、ベアは下落時と使い分けで上昇時・下落時いずれも活用できる!

POINT3

信用取引や先物取引のように、追加保証金は必要ありません。

ブル(Bull)とは“雄牛”という意味で雄牛が角を下から上へ突き上げる仕草から、「上昇相場」を意味します。

また、ベア(Bear)とは“熊”という意味で、熊が前足を振り下ろす仕草、あるいは背中を丸めている姿から、「下落相場」を意味します。
相場が上昇すると判断したら、「ブル」、下落すると判断したら「ベア」に投資を行い、株式市場のトレンド見ながら、「ブル」と「ベア」を使い分けることが可能です。スイッチングが可能なファンドもございます。

ブルベア型ファンドの値動きイメージ

ブルベア型ファンドの値動きイメージ

たとえばマネックス証券取り扱いのブルベア型ファンドには等倍から4.3倍までの範囲があります。

倍率が上がる・値動きが大きくなる

日本株が上昇すると基準価額が上昇

日本株の変動×4.3

楽天日本株4.3倍ブル

※当行では、日本株4.3倍ベアを取扱っておりません。

参考 日経平均に連動を目指す

野村インデックスファンド・日経225(愛称:Funds-i日経225)

4.3倍

3.7倍

等倍

日本株が下落すると基準価額が上昇

日本株の変動の逆×3.7

SBI 日本株3.7ベアⅢ

日本株の変動の逆×1.0

日本トレンド・セレクト リバース・トレンド・オープン

倍率が上がる・値動きが大きくなる

日本株が上昇すると基準価額が上昇

日本株の変動×4.3

楽天日本株4.3倍ブル

※当行では、日本株4.3倍ベアを取扱っておりません。

参考 日経平均に連動を目指す

野村インデックスファンド・日経225(愛称:Funds-i日経225)

4.3倍

等倍

倍率が上がる・値動きが大きくなる

日本株が下落すると基準価額が上昇

日本株の変動の逆×3.7

SBI 日本株3.7ベアⅢ

日本株の変動の逆×1.0

日本トレンド・セレクト リバース・トレンド・オープン

3.7倍

等倍

対象の指標の変動により大きく基準価額の変動が発生します。この為、相場の動きによっては大きな損失が発生するリスクがあります。十分ご確認の上でお申し込みください。

今後「上がる」「下がる」?お考えに合わせてブル・ベア選択!

相場の見通しに基づいて、レバレッジの大きいブル・ベア型ファンドを購入することによって、株式の騰落を予想し、お考えに合わせて投資を行うことが可能です。
以下はイメージであり、実際にかかる費用・手数料などは考慮しておりません。

今後、日本株が上昇するとお考えなら「ブル」

例えば、レバレッジが3倍のブル型ファンドの場合、上昇局面においては、図(1)のような変動をし、大きなリターンを得ることができます。反対に、下落局面においては、図(2)のような変動をし、損失が大きくなるので注意が必要です。

図(1)「上昇局面」におけるブル型ファンドの基準価額の推移(イメージ)

図(1)「上昇局面」におけるブル型ファンドの基準価額の推移(イメージ)

図(2)「下落局面」におけるブル型ファンドの基準価額の推移(イメージ)

図(2)「下落局面」におけるブル型ファンドの基準価額の推移(イメージ)

今後、日本株が下落するとお考えなら「ベア」

下落局面においては、通常の運用手法の場合損失が出て しまいますが、例えば、レバレッジが3倍のベア型ファンドの場合は、図(3)のような変動をし、リターンを得ることができます。反対に、上昇局面において は、 利益が出るどころか、図(4)のような変動をし、損失が出てしまいますので注意が必要です。

図(3)「下落局面」におけるベア型ファンドの基準価額の推移(イメージ)

図(3)「下落局面」におけるベア型ファンドの基準価額の推移(イメージ)

図(4)「上昇局面」におけるベア型ファンドの基準価額の推移(イメージ)

図(4)「上昇局面」におけるベア型ファンドの基準価額の推移(イメージ)

対象の指標の変動により大きく基準価額の変動が発生します。この為、相場の動きによっては大きな損失が発生するリスクがあります。十分ご確認の上でお申し込みください。

注意すべき点とは?

倍率が高いファンドはそれだけ基準価額の変動が大きくなります。

ブル・ベア型ファンドでは、「日々の基準価額の値動き」が、「対象資産の値動き」の目標倍となるよう運用を行います。このため、運用目標どおりの投資成果が達成できた場合でも、2日以上離れた日との比較では、倍率通りとはなりませんのでご注意ください。

(例)日々の値動き/基準日からの値動き 騰落率の表示単位未満は四捨五入しています。

日々の基準価額は、それぞれ株式市場の値動きの「ちょうど倍率」または「ちょうど倍率逆」にはなりません。その主な要因は次の通りです。

  • わが国の株式市場の値動きと、利用する株価指数先物の値動きとの差
  • 追加設定及び解約に対応した株価指数先物取引の約定価格と終値の差
  • 株価指数先物取引をロールオーバーする過程における、限月の異なる先物間の価格差の変動
  • 信託報酬・監査費用・売買委託手数料・法定開示資料作成費用などの負担
  • 株価指数先物の最低取引単位の影響
  • 配当利回りと短期金利の差

一般に、わが国の株式市場が上昇・下落をしながら動いた場合は、保有期間が長くなるほど基準価額が大きく押し下げられる傾向にあります。

株式市場全体の値動きと基準価額変動のイメージ図

対象の指標の変動により大きく基準価額の変動が発生します。この為、相場の動きによっては大きな損失が発生するリスクがあります。十分ご確認の上でお申し込みください。

取扱いブルベア型ファンド(一例)

ファンド名称 目論見書 月次レポート
楽天日本株4.3倍ブル PDF PDF
SBI 日本株3.7ベアIII PDF PDF
日本トレンド・セレクト リバース・トレンド・オープン PDF PDF
野村インデックスファンド・日経225(愛称:Funds-i日経225) PDF PDF

ファンドの詳細

ファンド名称 楽天日本株4.3倍ブル
委託会社 楽天投信投資顧問
当ファンドに関するリスク*1
  • 株価変動リスク
  • 金利変動リスク
  • 信用リスク
  • 流動性リスク
  • 目標とする投資成果が達成できないリスク
購入単位(通常)*2 インターネット
金額指定:100円以上1円単位
口数指定:1万口以上1口単位
購入単位(つみたて)*2 積立の取扱いはございません。
購入約定日 購入申込受付日
換金単位*2 インターネット
金額指定:100円以上1円単位
口数指定:100口以上1口単位
換金約定日 換金申込受付日
換金代金支払日 原則として換金受付日から起算して4営業日目
信託期間*3 2021年9月16日から2022年3月15日まで
受託銀行 三井住友信託銀行株式会社
決算日 原則として毎年6月15日(休業日の場合は翌営業日)
課税関係*4 課税上の取扱いは、株式投資信託となります。
  1. 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
  2. 各お申込の単位は口座区分・銘柄によって金額/口数指定の可否が異なります。
  3. 申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます。
  4. 少額投資非課税制度「愛称:NISA(ニーサ)」の適用対象です。

ファンドの手数料等

販売窓口・購入時手数料(税込) インターネット:なし
信託財産留保額 なし
信託報酬(年率・税込) 1.243%
その他費用・手数料 監査費用、売買委託手数料等
詳細は投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面、商品基本資料を必ずご確認ください。
  • 信託報酬の他に、その他の費用・手数料(有価証券等の売買にかかる売買委託手数料等、監査費用等があり、保有期間や運用の状況等に応じて異なりますので、事前に料率・上限額等を表示することができません)がかかる場合があります。
  • お客さまにご負担いただく費用等の合計額につきましては、ファンドの保有期間などに応じて異なりますので、表示することができません。詳しくは、目論見書・目論見書補完書面をご確認ください。
ファンド名称 SBI 日本株3.7ベアIII
委託会社 SBIアセットマネジメント
当ファンドに関するリスク*1
  • 株価変動リスク
  • 流動性リスク
  • 目標とする投資成果が達成できないリスク
  • 換金性等が制限されるリスク
購入単位(通常)*2 インターネット
金額指定:100円以上1円単位
口数指定:1万口以上1口単位
購入単位(つみたて)*2 積立の取扱いはございません。
購入約定日 購入申込受付日
換金単位*2 インターネット
金額指定:100円以上1円単位
口数指定:100口以上1口単位
換金約定日 換金申込受付日
換金代金支払日 原則として換金受付日から起算して4営業日目
信託期間 2022年11月10日(木)まで(設定日:2018年5月9日(水))
信託期間の延長が有利であると認めたときは、信託期間を延長する場合があります。
受託銀行 みずほ信託銀行株式会社
決算日 原則として毎年5月10日(休業日の場合は翌営業日)
課税関係*3 課税上の取扱いは、株式投資信託となります。
  1. 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
  2. 各お申込の単位は口座区分・銘柄によって金額/口数指定の可否が異なります。
  3. 少額投資非課税制度「愛称:NISA(ニーサ)」の適用対象です。

ファンドの手数料等

販売窓口・購入時手数料(税込) インターネット:なし
信託財産留保額 なし
信託報酬(年率・税込) 0.913%
その他費用・手数料 監査費用、売買委託手数料等
詳細は投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面、商品基本資料を必ずご確認ください。
  • 信託報酬の他に、その他の費用・手数料(有価証券等の売買にかかる売買委託手数料等、監査費用等があり、保有期間や運用の状況等に応じて異なりますので、事前に料率・上限額等を表示することができません)がかかる場合があります。
  • お客さまにご負担いただく費用等の合計額につきましては、ファンドの保有期間などに応じて異なりますので、表示することができません。詳しくは、目論見書・目論見書補完書面をご確認ください。
ファンド名称 日本トレンド・セレクト リバース・トレンド・オープン
委託会社 日興アセットマネジメント
当ファンドに関するリスク*1
  • 株価変動リスク
  • 信用リスク
  • 流動性リスク
  • デリバティブのリスク
購入単位(通常)*2 インターネット
金額指定:100円以上1円単位
口数指定:1万口以上1口単位
購入単位(つみたて)*2 積立の取扱いはございません。
購入約定日 購入申込受付日
換金単位*2 インターネット
金額指定:100円以上1円単位
口数指定:100口以上1口単位
換金約定日 換金申込受付日
換金代金支払日 原則として換金受付日から起算して4営業日目
信託期間 2025年1月14日まで(1995年1月17日設定)
受託銀行 三菱UFJ信託銀行株式会社
決算日 原則として毎年1月11日(休業日の場合は翌営業日)
課税関係*3 課税上の取扱いは、株式投資信託となります。
  1. 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
  2. 各お申込の単位は口座区分・銘柄によって金額/口数指定の可否が異なります。
  3. 少額投資非課税制度「愛称:NISA(ニーサ)」の適用対象です。

ファンドの手数料等

販売窓口・購入時手数料(税込) インターネット:なし
信託財産留保額 0.30%
信託報酬(年率・税込) 1.012%
その他費用・手数料 監査費用、売買委託手数料等
詳細は投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面、商品基本資料を必ずご確認ください。
  • 信託報酬の他に、その他の費用・手数料(有価証券等の売買にかかる売買委託手数料等、監査費用等があり、保有期間や運用の状況等に応じて異なりますので、事前に料率・上限額等を表示することができません)がかかる場合があります。
  • お客さまにご負担いただく費用等の合計額につきましては、ファンドの保有期間などに応じて異なりますので、表示することができません。詳しくは、目論見書・目論見書補完書面をご確認ください。
ファンド名称 野村インデックスファンド・日経225(愛称:Funds-i日経225)
委託会社 野村アセットマネジメント
当ファンドに関するリスク*1
  • 株価変動リスク
購入単位(通常)*2 新生銀行店頭
金額指定:100円以上1円単位
インターネット
金額指定:100円以上1円単位
口数指定:1,000口以上1口単位
購入単位(つみたて)*2

インターネット

  • 毎日つみたて

日額指定:100円/日 以上1円単位
月額指定:2,300円/月 以上1円単位

  • 毎月つみたて

月額指定:100円/月 以上1円単位

購入約定日 購入申込受付日
換金単位*2 新生銀行店頭
口数指定換金:100口以上1口単位
インターネット
金額指定:100円以上1円単位
口数指定:100口以上1口単位
換金約定日 換金申込受付日
換金代金支払日 原則として換金受付日から起算して4営業日目
信託期間 無期限 (2010 年11月26日設定)
受託銀行 株式会社りそな銀行
(再信託受託会社:株式会社日本カストディ銀行)
決算日 原則として毎年9月6日(休業日の場合は翌営業日)
課税関係*3 課税上の取扱いは、株式投資信託となります。
  1. 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
  2. 各お申込の単位は口座区分・銘柄によって金額/口数指定の可否が異なります。
  3. 少額投資非課税制度「愛称:NISA(ニーサ)」の適用対象です。

ファンドの手数料等

販売窓口・購入時手数料(税込) 店頭:なし
インターネット:なし
信託財産留保額 なし
信託報酬(年率・税込) 0.44%
その他費用・手数料 監査費用、売買委託手数料等
詳細は投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面、商品基本資料を必ずご確認ください。
  • 信託報酬の他に、その他の費用・手数料(有価証券等の売買にかかる売買委託手数料等、監査費用等があり、保有期間や運用の状況等に応じて異なりますので、事前に料率・上限額等を表示することができません)がかかる場合があります。
  • お客さまにご負担いただく費用等の合計額につきましては、ファンドの保有期間などに応じて異なりますので、表示することができません。詳しくは、目論見書・目論見書補完書面をご確認ください。

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マネックス証券口座での商品やサービスに関するお問い合わせ、投資信託や株式の注文等

<マネックス証券コールセンター>
固定電話から
(通話無料 平日8:00~17:00)

固定電話以外から
(通話有料 平日8:00~17:00)

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(通話無料 平日・土曜 8:30~17:30 ※年末・年始除く)

金融商品仲介サービスに関するお問合せ

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  • 外貨建て投資信託の場合、外貨建てでは投資元本を割り込んでいない場合でも、為替変動により円換算ベースでは投資元本を割り込むことがあります。
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    これらの手数料等の合計額については、ご購入ファンド、ご購入金額、その運用状況、お客さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。また、ファンドごとに手数料や費用は異なります。各ファンドの手数料・費用等の詳細は目論見書および目論見書補完書面でご確認ください。
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<委託金融商品取引業者について>
商号:マネックス証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

[2022年1月3日現在]

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