新生銀行

APLUS CARD with

APLUS CARD with APLUS CARD with

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※ あらかじめ基本情報を確認の上お申し込みください

APLUS CARD withとは

 
 

「APLUS CARD with」は、“アプラスカードをいつもお客さまとともに”というコンセプトでつくられた、お客さまの生活に寄り添ったクレジットカードです。

カード券面はブラックを基調とし、中央には「希望や明るい未来の到来」をイメージさせるレインボーのロゴを配置した、縦型のシンプルかつスタイリッシュなデザインとなっています。

セキュリティに配慮したデザイン

クレジットカード番号や氏名、有効期限、セキュリティコードなどのお客さまの大切なカード情報を裏面に集約することで、カードご利用時などに第三者にカード情報を盗み見されるリスクに配慮しました。

縦型のデザインとしたことで、端末差し込みにもフィットしています。

 
 

SBI証券の投信積立をAPLUS CARD withで支払いができる

100円から投資ができる

投信積立可能な銘柄の全てを対象に毎月100円から最大50,000円まで積立ができます。一度カード登録するだけで口座に入金する手間もなく、毎月自動で取引を行うことができます。

  • SBI証券の投信積立サービスをAPLUS CARD withでお支払いできるのは、新生銀行の金融商品仲介(SBI証券)口座をお持ちの方が対象となります。

アプラスポイントが貯まる

毎月の積立額に応じて、アプラスポイントが0.5%貯まります。

つみたてNISAにも対応

投資がはじめての方も、つみたてNISAでコツコツ資産運用ができます。

  • SBI証券のつみたてNISA預りでは、クレカ積立による投信買付は1ヵ月あたり33,333円が上限となります。

APLUS CARD withはポイントがどんどん貯まります

いつでも

0.5%ポイント還元!

通常、毎月のカードショッピング利用金額合計200円(税込)につき、1ポイント(1円相当)貯まります。

利用特典

月5万円(税込)利用で
1.0%ポイント還元!

通常、0.5%のポイント還元のところ、当月のカードショッピングご利用金額が合計 5万円(税込)以上*1の場合、さらに 0.5%を追加してポイントが還元されます。

入会特典

お申し込みから6ヵ月間は加えて
1.0%ポイント還元!

カードお申込月を含む6ヵ月間は、さらに1.0%のポイントを還元します。

  1. クレカ積立のご利用分は、集計の対象外となります。

【ポイントについてのご注意】

進呈されるポイントは、アプラスポイントとなります。
通常、毎月のカードショッピング利用金額合計200円(税込)につき、1ポイント(1円相当)(ポイント還元率0.5%)を進呈いたします。

利用特典について

  • 当月のカードショッピングご利用金額が合計5万円(税込)以上の場合、さらに0.5%のポイントを還元します。
  • ポイントは、当月のご利用明細書に記載のカードショッピングのご利用金額合計単位で計算され、翌月に進呈いたします。

入会特典について

  • カードお申込月を含む6ヵ月間は、さらに1.0%のポイントを還元します。
  • ポイントは、売上明細単位で計算され、カードお申込月の8ヵ月後までにまとめて進呈いたします。
  • お申込月は、カードお申込完了時にアプラスから自動で送信されるメールの送信日の属する月となります。
  • ポイント進呈時期は予告なく変更となる場合がございますので、あらかじめご了承ください。
  • ポイント進呈時点で有効なカードをお持ちでない場合、ポイント進呈の対象外です。
  • 貯まったポイントは、アプラスのカード会員さま向けWEBサービス「NETstation*APLUS」で確認いただけます。
  • ポイントの有効期限は、原則、進呈月から2年後の14日です。
  • ポイント進呈までにアプラスで売上を確認できたカードショッピングご利用分が対象となります。
  • カードキャッシング、年会費、明細書発行手数料、カード再発行手数料、ATM手数料、楽天Edyチャージ・BANKITチャージはポイント加算の対象外となります。

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※ あらかじめ基本情報を確認の上お申し込みください

ご注意ください

  • APLUS CARD withは、18歳未満の方および、高校生の方はお申し込みいただけません。
  • クレジットカードのご入会に際しましては、アプラス所定の審査がございます。
  • 新生銀行でカード会員向けのキャンペーン・プログラムを実施している場合、クレジットカード審査結果によっては、ご参加いただけない可能性があります。あらかじめご了承ください。
  • 審査にはお時間を要しますので、お時間に余裕を持ってお申し込みください。

お問い合わせ

株式会社アプラス  カスタマーサポートナビダイヤル

  • [受付時間] 9:30~17:30(日・祝・年末年始を除く)
  • 国際電話、IP電話をご利用の場合は、03-5819-5870におかけください。

APLUS CARD withについて

  • 「APLUS CARD with」に付帯するポイント特典、カードショッピングやカードキャッシング等のご利用にかかわるご請求やお支払等は、株式会社 アプラスが提供いたします。

クレジットカードの媒介一般について

  • 新生銀行ではクレジットカードのショッピングサービス機能のみ(キャッシングサービス機能なし)でのカードお申し込みをご案内しております。
  • クレジットカードの発行は新生銀行グループの株式会社 アプラスが行います。
  • カード発行後はすべてお客さまと株式会社 アプラスとの取り引きになり、当行は取り引きの内容および株式会社アプラスが提供するサービス内容や変更・中止については責任を負いません。
  • クレジットカードの概要・利用方法の詳細等、クレジットカードの会員規約をよくご確認のうえお申し込みください。
  • クレジットカードを発行する株式会社 アプラスによる審査があります。
  • クレジットカードのくわしい内容については、株式会社 アプラスにお問い合わせください。

投資信託一般について

  • 投資信託は、預金ではなく、元本保証および利回り保証のいずれもありません。
  • 投資信託は預金保険制度の対象ではありません。当行で販売する投資信託は、SBI証券またはマネックス証券(以下、SBI証券とマネックス証券を合わせて、または文脈によりいずれかを指して「委託金融商品取引業者」ということがあります)の証券総合口座(マネックス証券では「証券総合取引口座」と呼びますが、本書では各委託金融商品取引業者の口座をいずれも「証券総合口座」といいます)でのお買付けとなり、投資者保護基金の対象となります。
  • 投資信託は主に国内外の有価証券に投資しますので、組み入れられた株式・債券等の価格が、金利の変動や、外国為替相場の変動、その発行者に係る信用状況の変化、国内外の政治経済状況の変化などで変動し、基準価額(外国籍投資信託の場合は純資産価格)が下落することにより、投資元本を割り込むことがあります。
  • 外貨建て投資信託の場合、外貨建てでは投資元本を割り込んでいない場合でも、為替変動により円換算ベースでは投資元本を割り込むことがあります。
  • 過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではなく、運用の利益および損失はすべて投資信託をご購入いただいたお客さまに帰属します。
  • 投資信託にはお客さまに直接、または間接的にご負担いただく手数料や費用があります(以下、お客さまにご負担いただく手数料等の例を示します)。お客さまの選択された委託金融商品取引業者、当該業者所定の取引コース、購入されたファンド、購入金額、運用状況およびお客さまがファンドを保有する期間等によって、手数料や費用が異なる場合があるため事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料や費用については目論見書(目論見書補完書面)や当行および委託金融商品取引業者のウェブサイトをご確認ください。なお、お客さまが委託金融商品取引業者等に対して支払った手数料・費用の一部を新生銀行が報酬として得ることがあります。
    SBI証券とのお取引に係る手数料・費用、およびご留意点については、下記をご確認ください。
    (手数料)
    https://www.sbisec.co.jp/ETGate/?_ControlID=WPLETmgR001Control&_DataStoreID=DSWPLETmgR001Control&burl=search_home&cat1=home&cat2=price&dir=price%2F&file=home_price.html&getFlg=on
    (新生銀行SBIマネープラザでお取引される場合の手数料は下記をご確認ください)
    https://www.sbisec.co.jp/ETGate/WPLETmgR001Control?OutSide=on&getFlg=on&burl=search_home&cat1=home&cat2=price&dir=price&file=home_price_plan_a.html
    (ご留意点)
    https://search.sbisec.co.jp/v2/popwin/info/home/pop6040_torihikihou.html
    マネックス証券とのお取引に係る手数料・費用、およびご留意点については、下記をご確認ください。
    https://info.monex.co.jp/policy/risk/index.html
  • 投資信託のご購入・換金にあたって円貨から外貨または外貨から円貨へ交換する場合には、上記手数料・費用のほか、当行またはお客さまが選択された委託金融商品取引業者の定める為替手数料がかかります。
  • 投資信託の換金(解約・買取)については、ファンドによってクローズド期間が設定されているものや特定日にしか換金の申込みができないものがあるほか、換金までに相当の期間がかかることがあります。
  • 投資信託をお申込みの際には、あらかじめ最新の目論見書および目論見書補完書面の内容を必ずご確認のうえ、お客さまご自身でご判断ください。
  • 目論見書および目論見書補完書面は、当行の店頭で入手いただけます。ただし、インターネット経由でお申込みいただく場合はお客さまが選択された委託金融商品取引業者のウェブサイトにてご確認ください。
  • 投資信託の設定・運用は投資信託委託会社(外国籍投資信託の場合は管理会社)、信託財産の管理等は信託銀行が行います。
  • 当行はSBI証券またはマネックス証券の委託を受け金融商品仲介を行うものであり、当行が取り扱う投資信託についていただいたお客さまのお申込みは、お客さまが選択された委託金融商品取引業者に取り次ぎを行います。お取引にあたってはSBI証券またはマネックス証券の証券総合口座の開設が必要になり、口座開設後の投資信託にかかるお取引については、お客さまと委託金融商品取引業者とのお取引になります。なおSBI証券またはマネックス証券の商品であっても、当行が取扱いしていないファンドがあります。

お客さまの個人情報や取引関係情報は、お客さまが選択された委託金融商品取引業者と当行で共有します。なお当該情報については当行およびSBI証券、または当行およびマネックス証券のそれぞれにおける個人情報の利用目的の範囲内で利用いたします。
当行において金融商品仲介でのお取引をされるか否かが、お客さまと当行との融資等他のお取引に影響を与えることはありません。また、当行での融資等のお取引内容が金融商品仲介でのお取引に影響を与えることはありません。
<委託金融商品取引業者について>
商号:株式会社SBI証券 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第44号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本STO協会
商号:マネックス証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

[2022年8月17日現在]

NISA口座について

  • 口座開設および金融機関変更について
    NISA口座は、SBI証券またはマネックス証券(以下、「委託金融商品取引業者」ということがあります。)に開設していただきます。事前または同時にお客さまが選択された委託金融商品取引業者の証券総合口座(マネックス証券では「証券総合取引口座」と呼びますが、本書では各委託金融商品取引業者の口座をいずれも「証券総合口座」といいます。)の開設が必要です。
  • 新生銀行における取扱商品
    NISA:公募株式投資信託、国内株式、外国株式
    つみたてNISA:公募株式投資信託のうち、国の定める条件を満たした投資信託
    • 外国籍投資信託は対象外となります。
    • 取扱商品は今後変更の可能性があります。
  • NISA・つみたてNISAのご注意事項
    • NISA口座の開設に関するご注意
      NISA口座の開設により税務署審査完了前にNISA口座でのお取り引きをされる際、税務署審査の結果、重複口座であるなど委託金融商品取引業者に開設したNISA口座が無効であることが判明した場合には、そのNISA 口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座である一般口座(マネックス証券の場合、特定口座が開設されている場合は特定口座)で買い付けたものとして取り扱われます。無効となったNISA口座でのお取り引きを取り消すことはできず、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。またNISA口座の注文が失効する等の制約が発生いたしますのでご注意ください。
      マネックス証券での取引の場合、マネックス証券が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる分配金については再投資されずすべて受け取りとなります。
    • 配当金等は口座開設をした金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません
      NISAの口座で上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。
    • リスク及び手数料について
      委託金融商品取引業者の取扱商品は、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、お客さまが選択された委託金融商品取引業者のWEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。
    • 同一年において 1 人 1 口座(1 金融機関)しか開設できません
      NISA・つみたてNISAの口座開設は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座に限られ、複数の金融機関にはお申込みいただけません。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA・つみたてNISAの口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つの口座でしかお取引いただけません。また、NISA・つみたてNISAの口座内に保有されている商品を他の年分の勘定又は金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更される年分の勘定にて、既に金融商品をお買付されていた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。
    • 非課税投資枠が設定され、売却するとその非課税投資枠の再利用はできません
      NISAの非課税投資枠は年間120万円、つみたてNISAの非課税投資枠は年間40万円までとなります。NISA・つみたてNISAの非課税投資枠は途中売却が可能ですが、売却部分の枠の再利用はできません。また、投資を行わなかった未使用枠の翌年以降への繰越しはできません。投資信託における分配金のうち特別分配金(元本払戻金)は、従来より非課税であり NISA・つみたてNISA においては制度上のメリットは享受できません。
    • 損失は税務上ないものとされます
      NISA・つみたてNISAの口座で発生した損失は税務上ないものとされ、一般口座や特定口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません。
    • 分配金再投資に関するご注意
      SBI証券の場合、NISA口座で分配金を再投資する設定がされております(受取方法が「再投資」となっている場合)。課税口座での再投資をご希望の場合はSBI証券のウェブサイトへログインの上、設定を変更してください。なお、分配金の再投資買付によりNISA口座の非課税投資枠を超過する場合は、課税口座にて買付が行われます。
      マネックス証券の場合、分配金の再投資買付はNISA口座で行われます。再投資買付によってNISA口座の非課税投資枠を超過する場合は分配金再投資を選択されていても再投資買付はできず、その勘定年は分配金受取となります。勘定年が翌年扱いとなった時点で再投資買付を再開します。また、NISAおよびつみたてNISAで保有する投資信託の分配金は、当年に設定されている勘定と同じ勘定(NISAおよびつみたてNISA)で保有する投資信託の分配金のみ再投資買付が行われます。このため、例えばNISAで購入した翌年につみたてNISAに変更した場合、NISAで購入した投資信託の分配金は受け取りになります。
    • 非課税期間満了時のご注意
      <ロールオーバー(翌年に開始する非課税期間の非課税投資枠に移すこと)を行う場合のご注意>
      委託金融商品取引業者が定める日(ウェブサイト等で告知)までに所定の手続をする必要があります。所定の手続きがなされなかった場合は、課税口座(特定口座の開設がない場合は一般口座)へ払い出されます。
      翌年の非課税管理勘定に移管される際の時価で非課税投資枠を使用します。移管時の時価がNISAの非課税投資枠(120万円)を超える場合でも、ロールオーバーは可能です。
      <課税口座へ払い出しを行う場合(ロールオーバーしない場合)のご注意>
      原則、特定口座(特定口座を開設していない場合は一般口座)へ払い出されます。特定口座を開設しているお客さまが一般口座への移管を希望される場合は、所定の手続きが必要です。
    • NISAとつみたてNISAはいずれかの選択制です
      NISA・つみたてNISAは選択制であり、同一年に両方の適用を受けることはできず、原則として変更は各年においてお申込みいただく必要があります。
    • つみたてNISAでは積立による定期・継続的な買付しかできません
      つみたてNISAでのお取引は積立契約に基づく定期かつ継続的な方法による買付に限られます。
    • つみたてNISAではロールオーバーができません
      つみたてNISAはNISAと異なり、ロールオーバーにより口座内に保有されている商品を異なる年分の勘定に移管することはできません。
    • つみたてNISAでは信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます
      つみたてNISAで買付した投資信託の信託報酬等の概算値を原則として年1回通知いたします。
    • つみたてNISAでは基準経過日における氏名・住所の確認が求められます
      つみたてNISAでは口座を設定してから10年経過日、および以後5年を経過するごとに氏名・住所等の確認が必要となります。当社がお客さまの氏名・住所等が確認できない場合にはお取引ができなくなる場合もございますのでご注意ください。

[2022年8月9日改定版]