住宅ローンの審査を通したい!
押さえておきたい審査通過のポイント

住宅ローン審査通過のポイント

住宅ローンの審査では何を聞かれる?

住宅ローンを契約する場合、審査があることはどなたでもご存じでしょう。では、その審査でどのようなことを確認されるのかまでは把握しているでしょうか。住宅ローンの審査を通すためには何が必要なのかをご紹介します。

まずは、審査の前に住宅ローン申し込みに必要な条件を確認しておきましょう。金融機関によって内容は異なりますが、おおむね以下のような申し込み条件があります。

●申し込み可能年齢(20歳以上65歳以下など)
●就業形態(正社員もしくは契約社員など)
●就業年数(連続した就業年数2年以上など)
●前年度の年収(300万円以上など)

金融機関によって「何歳まで申し込めるか」「正社員だけでなく契約社員でも申し込み可能か」「収入はいくら以上必要か」などが異なるため必ずチェックしておきましょう。また、住宅ローンを1人ではなく、夫婦や家族で組みたいという人もいるかもしれません。その際は、収入を合算、もしくは各自で住宅ローンを組むことになります。

そのため、「どのような形態で住宅ローン契約をしたいか」について審査前に家族でじっくり話し合っておくことが重要です。

住宅ローン審査で重視されるポイント

住宅ローンの申し込み条件に合致しても、気になるのは「審査ではどのようなことがポイントになるのか」ということです。まずは、金融機関の求める要件を満たすことが重要です。年収などの条件を満たして申し込むことも必須ですが、提出が必要な書類がきちんとそろっているかも大切になります。

また、住宅ローン契約と同時に団信(団体信用生命保険)への加入を検討している人も多いでしょう。最近では、万が一の時に加え、引受保険会社所定の要介護状態が180日以上続いた場合、または公的介護保険制度の「要介護3以上」に認定された場合、住宅ローンの残債を返済してくれるというタイプのものなど、さまざまなタイプがあります。 

団信に加入するには健康状態の告知が必要です。審査に通るためにも健康の不安を解消しておくことも意識しておきましょう。夫婦で住宅ローン契約をする場合は、2人とも加入することが求められるため、夫婦で健康管理を怠らないようにしておくことが重要です。 借り換えの場合、健康なうちに申し込みを検討するのもよいでしょう。

住宅ローン審査が通らない可能性がある人の例

収入や年齢に問題がなくても住宅ローンの審査に落ちる場合があります。これは、一体どのような時なのでしょうか。落ちる例でよく聞かれるのは「カードローン契約がある場合」です。しかし、こちらについてはカードローン契約があるからといって必ず審査に落ちるというわけではありません。

それよりも、他の金融機関等での借り入れで延滞などの履歴があったり、他社での借入残高が多かったりする場合は審査が厳しくなります。なぜなら、住宅ローンの審査では申し込み時に信用情報機関へ契約者の信用情報を照会するという手続きがあるからです。他で、延滞していたりたくさんローンがあったりするといった情報は信用情報機関へすべて登録されます。

そのため、信用情報の評価が低い人は審査が通りません。住宅ローンの審査に通りやすくするためにも、むやみにカードローン契約を増やしたり、既存のローンを延滞したりするようなことは避けましょう。

共働き夫婦での住宅ローン審査は有利?

最近は、共働き夫婦も多いため、夫(妻)だけでなく夫婦の共同名義で住宅ローンを組む人も少なくありません。夫婦で住宅ローンを組む方法として、「ペアローン」というものがあります。これは、一定の収入のある夫婦それぞれが債務者になり、また、相手の連帯保証人となる住宅ローンです。

ペアローンは、住宅ローン控除がそれぞれで申請できます。ペアローンを組むことで節税となる場合もあります。ただし、ペアローンの場合、夫も妻も住宅ローン審査を受けることが必要です。

各金融機関ともどのような人が住宅ローン審査を通過する、もしくは落ちるかについては明らかにはしていません。ただ、年収などの条件をクリアしていることの他にも、さまざまな項目をチェックしています。住宅ローンの申し込みをする前に、今一度各金融機関の条件や他の借入状況などを確認しておきましょう。 

田尻様
【執筆者】
田尻宏子(たじりひろこ)
・2級FP技能士
・証券外務員第一種

株式、債券、金利、為替、REIT等、マーケットの変動がその価格等に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品の商品説明書等をご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる元本割れなどの固有のリスクや各種手数料についても十分ご確認いただいた上でご判断ください。

本稿は、執筆者が制作したもので、新生銀行が特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。

  • ・本資料は情報提供を目的としたものであり、新生銀行の投資方針や相場観等を示唆するものではありません。
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  • ・上記資料は執筆者が各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を新生銀行が保証するものではありません。
  • ・また本稿の内容は2019年11月1日時点の情報に基づきます。

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