建て替えとリフォームの違いは?メリット・デメリットをチェック

持ち家が古くなってきた場合、建て替えやリフォームを考える人は多いでしょう。なにげなく使う「建て替え」「リフォーム」という言葉ですが、明確な意味の違いをご存じですか。今回は、建て替えとリフォームの違い、メリット・デメリットについて考察していきます。

建て替えとリフォーム、その違いとは?

はじめに、建て替えとリフォームの定義について確認しておきます。

建て替え

  • 既存住宅を基礎部分から壊して、新しい住宅を建てること

リフォーム

  • 既存住宅の基礎部分は残して、修繕や増築、または改築を行うこと
  • 外壁のみ、キッチンのみなど、部分的な修繕の場合もリフォーム

建て替えとリフォームでは、以上のような違いがあります。住宅の修繕をする際は、自分がしたいのは建て替えなのか、リフォームなのかをよく考えてみましょう。

建て替えとリフォームのメリットとデメリットを確認しよう

建て替えと、リフォームのメリット・デメリットについてもチェックしてみましょう。

建て替え

メリット

  • 取り壊して一から家を作ることができるため、好きなように間取りを変えることも可能

デメリット

  • 工事期間が長い
  • コスト負担が大きい
  • 法律により、再建築(建て替え)不可になっている物件もある
  • 解体費がかかる

リフォーム

メリット

  • 希望する部分だけの工事が可能なため、建て替えよりコストがかからない
  • 建て替えよりも工事期間が短い

デメリット

  • 基礎部分はそのままなので、希望する間取りに変更できない場合もある

建て替えでないといけない場合とは

建て替えとリフォームのメリットやデメリットを知って、「自分はリフォームを選びたい」という人もいるかもしれません。しかし、基礎部分が弱くなっているなどの理由がある場合、リフォームは選べず、建て替えを選ぶしかありません。

建て替えはコストもかかり、工事期間も長くなってしまうため、予算や予定をしっかり立てて行うことが求められます。また、当然のことですがマンションの場合はリフォームしか選択肢がありません。

間取りを変えたいと思っても、希望通りにできないこともあるため、注意しておきましょう。

建て替え・リフォーム資金のことも考えよう

建て替えとリフォームには、どちらを選んでもお金がかかります。工事内容によっては、数千万円に及ぶかもしれません。また、大規模な工事になると「家具や家電をすべて搬出しないといけない」「仮住まいを準備しないといけない」ということもあります。

その場合は、トランクルームなどでの家具の保管料金や仮住まいの賃貸費用もかかってしまうでしょう。建て替え・リフォームを検討する際は、工事費用だけでなく、その他の必要なお金についてもきちんと算出するようにしてください。

算出したうえで、資金が足りない場合は「リフォームローン」を検討することも方法の一つです。数十万円から借り入れができるため、少し不足分がある場合でも活用できるでしょう。しかし、リフォームローンは住宅ローンよりも金利が高めになる点がデメリットです。

借入可能金額も数百万円までと大規模工事の場合は、足りない可能性もあります。もし、「金利が高い」「借入可能金額が少ない」といったことが気になる場合は、リフォームローンではなく住宅ローンで検討してはいかがでしょうか。

住宅ローンであれば、最長35年の借り入れや数千万円の借り入れも可能なため、大規模工事でお金がかかる場合でも安心です。リフォームローンよりも金利が低くなる可能性もあります。

田尻様
【執筆者】
田尻宏子(たじりひろこ)
・2級FP技能士
・証券外務員第一種

株式、債券、金利、為替、REIT等、マーケットの変動がその価格等に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品の商品説明書等をご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる元本割れなどの固有のリスクや各種手数料についても十分ご確認いただいた上でご判断ください。

本稿は、執筆者が制作したもので、新生銀行が特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。

  • ・本資料は情報提供を目的としたものであり、新生銀行の投資方針や相場観等を示唆するものではありません。
  • ・金融商品取引を検討される場合には、別途当該金融商品の資料を良くお読みいただき、充分にご理解されたうえで、お客さまご自身の責任と判断でなさるようお願いいたします。
  • ・上記資料は執筆者が各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を新生銀行が保証するものではありません。
  • ・また本稿の内容は2020年8月31日時点の情報に基づきます。

当行では具体的な税額の計算、および、税務申告書類作成にかかる相談業務はおこなっておりません。個別の取り扱いについては、税理士等の専門家、または所轄の税務署にご確認ください。

  • 店舗一覧
  • 来店のご予約はこちら
  • 店舗一覧
  • 来店のご予約はこちら