住宅ローンの計算、ちゃんと考えてる?
シミュレーションで確認しよう

住宅ローン 計算 シミュレーション

日銀のゼロ金利政策に伴い、長期間にわたり低金利が続いています。2019年12月時点で金融機関の中には、年0.5%を切る住宅ローンもあり「今が契約の絶好の機会」と考える人もいるかもしれません。しかし、金利が低いという理由だけで簡単に住宅ローンの契約をしてしまってもいいのでしょうか。住宅ローンを契約する際には金利以外にも注意したいポイントがあります。

今回は、住宅ローンを契約するにあたって、考えておかないといけないことや確認すべきことを解説します。

夢のマイホーム!住宅ローンと同時に考えたいこととは?

住宅購入は、人生の中でも最も大きな買い物ともいわれています。住宅ローンの返済は、何十年と続くことが一般的であり、「毎月の返済額をどのくらいにするか」「ボーナス返済はどうするか」など、これから始まる返済のことが気になる人も多いでしょう。

なかには、早く完済したいがために毎月の返済額をかなり多めに設定しようとする人もいるかもしれません。しかし、本当にその返済計画で大丈夫でしょうか。たとえば、これから子どもの教育費がかかるという家庭の場合、高校・大学と進むにつれて、まとまったお金が必要になる時期もあります。

また、病気の際は医療保険などがあるとしても、一時的にでも収入が下がると家族の生活にも影響を及ぼしかねません。住宅ローンを契約する際には、「返済計画」「教育費」「病気や介護など今後起こるかもしれないリスク」についても考えておくようにしましょう。

住宅ローンの金利以外で確認すべきこと

住宅ローンを選ぶ際、なるべく低い金利の金融機関の商品を選びたくなります。しかし、住宅ローンの契約には金利以外にもさまざまな諸費用がかかることをご存じでしょうか。一般的には、主に以下のような諸費用がかかります。

・事務取扱手数料
・保証料・保証事務取扱手数料
・団体信用生命保険料
・火災保険料
・抵当権設定登録免許税・司法書士報酬
・印紙税

諸費用の部分は、金融機関によって金額が異なります。たとえば、事務取扱手数料を定額にしているところもあれば、借入金額によって変えているところもあります。また、住宅ローンの返済中に「繰上返済」をする機会が出てくるかもしれません。その際も、繰上返済手数料が必要な金融機関と、すべて無料にしている金融機関があるため、確認が必要です。

金利の高低だけでは分からない諸費用のこともしっかりと確認してから住宅ローン契約に進んでください。生活費や今後必要になる教育費、万が一の際のお金を考えるのならば、諸費用が少ないほうがよいのはいうまでもありません。諸経費を抑えることができればその分を教育費などに回すことも検討できます。

無理のない返済は可能?返済額を計算しよう

住宅ローンの毎月の返済額はどのくらいが最適かは誰でも迷うところです。そこで、契約の前にシミュレーションしてみることをおすすめします。金融機関によっては、ウェブサイト内で返済額のシミュレーションが可能です。借入年数や金利など設定を変えながらいろいろシミュレーションしてみましょう。

毎月の返済額だけでなく、ボーナス時の返済額や金利も含めた総返済額が簡単に計算できるのもシミュレーションのいいところです。「借入額に無理はないか」「何年で完済できるか」を知るためにもぜひ活用しましょう。

ライフプランも含めて相談してみよう

教育費や老後の資金、または起こるかもしれないリスクにかかるお金のことも含めて店舗のある金融機関で相談できると安心です。自分に合った金融機関を探して、ライフプランのことも含め、住宅ローンの相談をしてみてはいかがでしょうか。

新生銀行の住宅ローン相談窓口

田尻様
【執筆者】
田尻宏子(たじりひろこ)
・2級FP技能士
・証券外務員第一種

株式、債券、金利、為替、REIT等、マーケットの変動がその価格等に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品の商品説明書等をご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる元本割れなどの固有のリスクや各種手数料についても十分ご確認いただいた上でご判断ください。

本稿は、執筆者が制作したもので、新生銀行が特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。

  • ・本資料は情報提供を目的としたものであり、新生銀行の投資方針や相場観等を示唆するものではありません。
  • ・金融商品取引を検討される場合には、別途当該金融商品の資料を良くお読みいただき、充分にご理解されたうえで、お客さまご自身の責任と判断でなさるようお願いいたします。
  • ・上記資料は執筆者が各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を新生銀行が保証するものではありません。
  • ・また本稿の内容は2020年2月3日時点の情報に基づきます。

当行では具体的な税額の計算、および、税務申告書類作成にかかる相談業務はおこなっておりません。個別の取り扱いについては、税理士等の専門家、または所轄の税務署にご確認ください。

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