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住宅ローンの変動金利とは?
金利以外にも要注目!

住宅ローンの変動金利

住宅ローンを選ぶ際、変動・固定のうち、どの金利タイプを選ぶかは非常に悩むところです。なかには、今後の金利動向を予想して決めようと、新聞や雑誌、インターネットで情報を収集している人もいるかもしれません。そこで、金利タイプのメリットやデメリットが分からず悩んでいる人のために、今回は金利タイプの一つ「変動金利」にスポットをあてて見ていきます。どのような人に向いているか、そして注意点も知っておきましょう。

住宅ローンの変動金利とはどのようなもの?

住宅ローンの変動金利では、一般的に半年ごとに金利が見直されます。見直し時に参考にされる金利は市場金利です。市場金利が上昇すれば、変動金利も上昇していき、金利が上昇すれば、返済金額も増えることになります。また、数年間、もしくは全期間金利の見直しがない「固定金利」よりも変動金利のほうが、金利が低めに設定されていることが一般的です。

※特定の市場金利には連動せず、独自の判断で金利を決定している金融機関もあります。

変動金利をおすすめするのはこんな人!

変動金利をおすすめできるのは以下のような人です。

●今後の市場金利が変わらない、もしくは下がると考える人
住宅ローンの変動金利は、一般的に市場金利を参考にして動いています。そのため、今後市場金利が上がると考えている人は、選ばないほうが賢明です。金利は今後しばらく変わらない、または下がると考える人は、選択肢の一つになります。

●金利が上昇して返済額が上がったとしても、対応できるくらいの余裕がある人
金利の上昇の幅が大きいと、それだけ返済額も上がります。変動金利を選ぶのならば、想定以上に返済額が増えることも予想しておいてください。

変動金利の注意点とは?

上述した通り、変動金利の場合金利が上昇すると返済額が増えるため、毎月の負担増も覚悟しておかないといけません。また、変動金利は半年に一度見直しがあります。そのタイミングで固定金利への変更を行うことができる金融機関もありますが、変動金利以上に固定金利が上昇している場合もあるので注意が必要です。また、金利タイプ変更時に手数料がかかる場合もあるため確認しておきましょう。

最終的には、「手数料を払ってでも固定金利にするか」「変更せずに変動金利のままにしておくか」について考慮したうえで決めないといけません。金利の変更手数料をなるべく払いたくないのならば、「どこまでの返済金額ならば変動金利で毎月返済を続けていけるか」について住宅ローン契約時までに考えておくことをおすすめします。

金利以外にも要注目!

変動金利や固定金利は、金利の高低差で大きく返済金額が変わる可能性があります。そのため、どうしても目先の金利や将来の金利動向にばかり目が向きがちです。しかし、住宅ローンを利用する際には、金利以外にもチェックしておきたいことがあります。まずは、手数料についてです。

住宅ローンを契約する際は、さまざまな手数料がかかり、金額は金融機関によって異なります。同じ金利であっても、手数料の金額によっては、低金利の恩恵を感じられない可能性もあるのです。今から住宅ローンを探すならば、手数料負担がなるべく少ないところを選びましょう。

また、「固定金利、変動金利どちらがいいのか分からない」「どの金利タイプも一長一短ある」と迷っている人もいるでしょう。もし、一つの金利タイプに絞れない場合は、固定・変動を組み合わせることができるミックスローンもおすすめです。たとえば、固定金利5割、変動金利5割という組み合わせにして、急な金利上昇のリスクに備えることもできます。

ただし、住宅ローンの金利タイプの組み合わせができる商品はどの金融機関でも利用できるわけではありません。そのため、自分の希望に合った金融機関を見比べて探してみましょう。

関連ページ:新生銀行 住宅ローン 変動金利タイプ

田尻様
【執筆者】
田尻宏子(たじりひろこ)
・2級FP技能士
・証券外務員第一種

株式、債券、金利、為替、REIT等、マーケットの変動がその価格等に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品の商品説明書等をご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる元本割れなどの固有のリスクや各種手数料についても十分ご確認いただいた上でご判断ください。

本稿は、執筆者が制作したもので、新生銀行が特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。

  • ・本資料は情報提供を目的としたものであり、新生銀行の投資方針や相場観等を示唆するものではありません。
  • ・金融商品取引を検討される場合には、別途当該金融商品の資料を良くお読みいただき、充分にご理解されたうえで、お客さまご自身の責任と判断でなさるようお願いいたします。
  • ・上記資料は執筆者が各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を新生銀行が保証するものではありません。
  • ・また本稿の内容は2020年2月3日時点の情報に基づきます。

当行では具体的な税額の計算、および、税務申告書類作成にかかる相談業務はおこなっておりません。個別の取り扱いについては、税理士等の専門家、または所轄の税務署にご確認ください。

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