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リフォームを考えたら!
住宅ローンの借り換えもチェック

住宅を取得してからある程度の期間が経過すると、床や壁、屋根などいろいろなところの傷み具合が気になってくるかもしれません。その際は、リフォームをすることになりますが、資金をどのように調達するかも考えることが必要です。今回は、「リフォーム資金だけの準備で大丈夫なのか」「住宅ローンが残っているならばどうすれば良いのか」など、さまざまなパターンでのリフォーム資金の調達方法について考えてみます。

リフォームローンの特徴とは?

リフォームだけの場合、「リフォームローン」という商品を検討する人も多いでしょう。リフォームローンの一般的な特徴を確認しておきましょう。

  • 10万円程度の少ない金額からの融資が可能
  • 融資期間が6ヵ月~15年程度と、住宅ローンに比べて短い
  • 住宅ローンに比べて金利が高いことが多い
  • 団体信用生命保険が付いていないローンもある

融資金額が10万円以上、ただし金利は住宅ローンより高めなことが多い傾向です。そのため、住宅ローンが終了している場合や、トイレやキッチンのみの個別リフォームなど、数十万円~数百万円で工事が終わる際には利用を検討したいローンだといえます。

住宅ローン返済中のリフォーム、ローンはどうする?

居住開始から十数年後にリフォームをする場合、住宅ローンを返済しながらの工事になる人も少なくありません。ただし、住宅ローン契約中のリフォームローンの申し込みでは、他に借り入れがあるとみなされて、新たなローンの審査に通過しにくくなる可能性もあります。

さらに、リフォームローンのみ借り入れができたとしても、そのローンには団体信用生命保険が付加されていないことも考えられます。

そのため、住宅ローンを返済しながらのリフォームの場合は、「住宅ローンの残債+リフォーム費用」での住宅ローンの借り換えを検討してみてはいかがでしょうか。借り換えならば、リフォームローンよりも低い金利で借り入れる可能性がありますし、新生銀行の場合、万が一のときのために団体信用生命保険も付いています。

大規模リフォームの場合は住宅ローンを使える場合も

購入から何十年も経過している住宅の場合、部分的リフォームではなく大規模リフォームが必要になるかもしれません。大規模リフォームでは、費用も高額になることが予想されます。そのときは、住宅ローンという形態での借り入れができる金融機関も検討材料の一つになります。たとえば新生銀行の住宅ローンであれば、返済までの期間も最長35年までと長期間です。また、団体信用生命保険も付いています。

※既存の住宅ローンの残債がある場合は借り換えが必要な場合があります。

住宅ローン+リフォーム資金の借り換えで注意すべき点

リフォーム資金のみを住宅ローンで調達するときは、新居取得時と同様の条件での住宅ローン申し込みになります。しかし、住宅ローンを支払いながらリフォーム資金を借り入れたい場合は気を付けないといけない部分がいくつかあるためチェックしておきましょう。まず、「自分が居住する住宅のリフォームに限られる場合がある」という点です。

親の住む家をリフォームしたいならば、「金融機関に申込可能なのか」を事前に確認しておきましょう。また、別の金融機関で住宅ローンを支払いながらのリフォームローン(もしくは住宅ローン)申し込みを受け付けない金融機関もある点も押さえておきたいポイントの一つです。ただし、同一金融機関であればOKなど、条件付きで可能になる場合もあるため、現在、住宅ローンを契約している金融機関に尋ねてみましょう。

関連リンク:
新生銀行 リノベーション(リフォーム)資金
団体信用生命保険について

田尻様
【執筆者】
田尻宏子(たじりひろこ)
・2級FP技能士
・証券外務員第一種

株式、債券、金利、為替、REIT等、マーケットの変動がその価格等に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品の商品説明書等をご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる元本割れなどの固有のリスクや各種手数料についても十分ご確認いただいた上でご判断ください。

本稿は、執筆者が制作したもので、新生銀行が特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。

  • ・本資料は情報提供を目的としたものであり、新生銀行の投資方針や相場観等を示唆するものではありません。
  • ・金融商品取引を検討される場合には、別途当該金融商品の資料を良くお読みいただき、充分にご理解されたうえで、お客さまご自身の責任と判断でなさるようお願いいたします。
  • ・上記資料は執筆者が各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を新生銀行が保証するものではありません。
  • ・また本稿の内容は2020年2月3日時点の情報に基づきます。

当行では具体的な税額の計算、および、税務申告書類作成にかかる相談業務はおこなっておりません。個別の取り扱いについては、税理士等の専門家、または所轄の税務署にご確認ください。

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