家の新築を考えたら!覚えておきたい
住宅ローン申し込みの流れ

家を新築するときに考えないといけないことはたくさんありますが、最も重要なのは資金の調達についてではないでしょうか。「自己資金をいくら準備できるか」「いくら借り入れできるのか」「どこから借りるか」「何年借りるか」など、多くのことを決めなければなりません。

今回は、住宅の建築資金を借り入れするときに利用する住宅ローンについて解説します。どのような流れで申し込むのかも確認していきましょう。

新築時の住宅ローンを決定する前に確認しておきたいこととは?

どの金融機関の住宅ローンがいいのかを調べる前に、以下について確認しておくことをおすすめします。

  • どのくらいの価格の物件にするか
  • 自己資金はいくらまで出せるのか

住宅は、建てる土地や物件の広さなどで金額が大幅に異なります。そのため、自分の世帯の収入や貯蓄も考慮しながら、「どのくらいの価格で建てるか」を決めていかないといけません。また、「自己資金をいくらまで出せるか」について調べておくことも重要です。「貯蓄からできるだけ多く頭金を入れたい」という人もいるかもしれません。

しかし、教育費や老後資金なども貯蓄から捻出する可能性があります。また、病気の際などのいざというときのお金も確保しておくことが必要です。そのため、住宅取得費用以外にどの程度お金がかかるのかも計算してみましょう。

新築時の住宅ローンはここをチェックしておこう

自己資金の金額が確定すれば、あとは足りない分を住宅ローンで補うことになります。住宅ローンを探す場合は、どこをチェックしておけばいいのでしょうか。まずは、金利です。住宅ローンの金利タイプは、大きく分けて次の通りです。簡単に特徴もご紹介します。

変動金利
  • 半年に1回の金利見直しがある
  • 他の金利タイプより金利が低い
当初固定金利
  • 10年、20年など一定の期間内は金利見直しがない
  • 変動金利より金利が高いが長期固定金利よりは低い
長期固定金利
  • 借り入れから完済まで金利の見直しはない
  • 変動金利、当初固定金利より金利が高い

どの金利タイプにもメリットとデメリットがあります。特徴を調べてから自分の世帯に合う金利タイプを選ぶようにしましょう。また、融資決定までにどのくらい時間がかかるかも確認しておいてください。建築着工金が必要な場合は、以下のような内容を調べておくことも重要です。

  • 建築着工に合わせて融資をしてもらえるのか
  • 数回に分けて工事費用を支払う場合は融資もその回数分に分けて対応してもらえるのか

金利よりも大事?住宅ローンの手数料とは?

住宅ローンを決定する際は、金利を重視する人が多い傾向です。しかし、住宅ローン契約時にかかる事務手数料や諸費用のことも忘れないようにしましょう。事務手数料、保証料などの諸費用は金融機関ごとに大きく異なる可能性もあります。金利をチェックするのも大事ですが、その他の費用についてもしっかりと確認してください。

諸費用については、金融機関のサイトでも簡単に調べることができます。複数の金融機関を見比べてみましょう。

新築で住宅ローンを組む時は、申し込みから融資までの流れも確認しておこう

人生のうちで家を新築する機会は何度もないため、住宅ローンを組む場合は初めての人が多いでしょう。住宅ローンの申し込みをする際に、戸惑うことがないよう申し込みから融資までの流れですが、一例として新生銀行の場合を簡単にご紹介します。

①申し込み

金融機関に住宅ローンの申し込みをします。郵送・ウェブサイト上と2つの申込方法から選べる場合もありますが、サイト上から行うほうが書類のやり取りに時間がかからないため、申し込みから審査までの時間を短縮できるでしょう。

②審査に必要な書類の連絡

申し込みに不備がない場合、金融機関から審査に必要となる書類の連絡が来ます。ウェブサイト上からの申し込みの場合は、必要書類をアップロードすることが可能な金融機関も多いようです。郵送申し込みの場合は返信用封筒で必要書類を送ります。

③審査結果の連絡

審査書類に不備がなければ、審査結果が通知されます。

④契約内容の確定

電話で契約条件などの打ち合わせを行います。

⑤契約

必要書類を準備。お電話もしくは金融機関の店舗に来店し、契約をします。

⑥融資実行

契約から最短7営業日ほどで融資が実行されます。

こちらでは、仮審査なしで本審査ができる例をご紹介しました。しかし、なかには仮審査が必要な金融機関もあります。詳しくは各金融機関で確認してください。

関連リンク:
お借り入れまでの流れ
新生銀行 住宅ローン金利一覧
住宅ローンの諸費用・手数料

田尻様
【執筆者】
田尻宏子(たじりひろこ)
・2級FP技能士
・証券外務員第一種

株式、債券、金利、為替、REIT等、マーケットの変動がその価格等に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品の商品説明書等をご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる元本割れなどの固有のリスクや各種手数料についても十分ご確認いただいた上でご判断ください。

本稿は、執筆者が制作したもので、新生銀行が特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。

  • ・本資料は情報提供を目的としたものであり、新生銀行の投資方針や相場観等を示唆するものではありません。
  • ・金融商品取引を検討される場合には、別途当該金融商品の資料を良くお読みいただき、充分にご理解されたうえで、お客さまご自身の責任と判断でなさるようお願いいたします。
  • ・上記資料は執筆者が各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を新生銀行が保証するものではありません。
  • ・また本稿の内容は2020年2月3日時点の情報に基づきます。

当行では具体的な税額の計算、および、税務申告書類作成にかかる相談業務はおこなっておりません。個別の取り扱いについては、税理士等の専門家、または所轄の税務署にご確認ください。

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