住宅ローン返済にボーナスは使う?
メリット・デメリットを解説

住宅ローンを組む際に決めないといけないことの一つに、「ボーナス返済を併用するかどうか」というものがあります。ボーナス返済では、まとまった金額を年に2回程度設定して返すことができるため、毎月の負担を軽減することが可能です。ボーナス返済を設定する場合は、どんな注意点があるのでしょうか。今回は、住宅ローンにボーナスを使うことのメリットや、デメリットについて解説していきます。

住宅ローンのボーナス返済とは?

多くの住宅ローンでは、ボーナス返済併用を設定できます。ただし、ボーナス返済の割合は定められており、総借入金額の40%程度をボーナス返済割合とする金融機関が多い傾向です。たとえば、40%がボーナス返済割合の場合、総借入金額が3,000万円では1,200万円になります。

そのため、「ボーナスを多くもらえるから月々の返済を大幅に減らしてボーナス返済額を増やしたい」と思っても限度がありますので気を付けましょう。また、各金融機関では1月・7月などのようにボーナス返済月が決まっています。

自分の勤め先のボーナス支給月が住宅ローンのボーナス返済月より遅いとしても、返済は待ってもらえません。支給月、返済月を確認したうえでボーナス返済を利用しましょう。

住宅ローンのボーナス返済のメリットとは?

ボーナス返済を利用することで、定期的にまとまったお金を返済できることがメリットです。また、ボーナス返済分があると、返済額における毎月返済分の割合が減るため「毎月の負担を少しでも軽減したい」と考える人にはピッタリではないでしょうか。確実にボーナスがもらえる人、ボーナス支給月が住宅ローンのボーナス返済月とタイミングが合う人は検討してみましょう。

住宅ローンのボーナス返済のデメリットとは?

ボーナス返済には、デメリットもいくつかあります。まず、ボーナス支給額が安定していない場合、まとまった金額の返済が負担になる可能性があるという点です。ボーナス返済では、毎回の返済額も契約時に決めます。契約時には、もらえる予定だったボーナス額が勤務先の状況などで大幅に変更になるかもしれません。
それでもボーナス返済額は原則変更できないため、20年、30年という長い契約中にボーナスをあてにしてよいかはしっかりと検討したいものです。ボーナス返済を設定する場合は、万が一ボーナス額が大幅に減少したり、なくなったりしたときに、「ボーナス返済に必要な金額をどうやって調達するか」まで話し合っておくことをおすすめします。

また、ボーナス返済があることで、住宅ローン返済以外にボーナスを使えなくなる可能性が高くなる点も気を付けておきましょう。特に、数年後に子どもの進学を控えている場合、入学金や下宿の費用などでたくさんのお金が必要になるため、教育資金をボーナス以外で貯める方法も考えておくことが必要です。

ボーナス返済ではなく、繰り上げ返済を利用するという方法も

住宅ローンの返済計画をいろいろと検討した結果、ボーナス返済を設定しないことも選択肢の一つです。しかし、ボーナス返済は設定したくないけれど「まとまった金額をそのまま貯蓄しておくのはもったいない」「なるべくローンを早く終わらせたい」という人もいるかもしれません。

その場合は、「繰り上げ返済」を利用してはいかがでしょうか。ただし、金融機関によっては繰り上げ返済を行う場合、手数料がかかる可能性もあります。住宅ローンを決める際には、繰り上げ返済手数料無料のところを選ぶようにしましょう。

住宅ローン返済中だけどボーナス返済をやめたい!どうすればいい?

住宅ローンを契約する際に「ボーナス返済併用を設定したけれど、やっぱりやめたい」ということもあるかもしれません。ただ残念ながら、ほとんどの金融機関では、ボーナス返済を契約途中でストップすることは原則不可です。もし、ボーナス返済をやめたい場合、他の金融機関でボーナス返済なしの住宅ローンへの借り換えを検討してください。

借り換えをすることで、現在の希望に合った住宅ローンへの変更もできるでしょう。しかし、借り換えには手数料もかかります。金利や条件と同時に手数料もチェックしてから借り換えの申し込みを行いましょう。

田尻様
【執筆者】
田尻宏子(たじりひろこ)
・2級FP技能士
・証券外務員第一種

株式、債券、金利、為替、REIT等、マーケットの変動がその価格等に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品の商品説明書等をご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる元本割れなどの固有のリスクや各種手数料についても十分ご確認いただいた上でご判断ください。

本稿は、執筆者が制作したもので、新生銀行が特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。

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  • ・上記資料は執筆者が各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を新生銀行が保証するものではありません。
  • ・また本稿の内容は2020年2月3日時点の情報に基づきます。

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