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リノベーション費用はどうする?
リフォームローンと住宅ローンを比較

住宅を取得してしばらく経つと、建物や設備の傷みが気になってくるかもしれません。また、家族構成の変化などで「間取りを変えてもっと部屋数を増やしたい」「部屋数を減らしてリビングを広くしたい」といった希望も出てくる可能性もあるでしょう。そこで、リフォーム・リノベーションを検討することになりますが、その費用はどうやって調達すればいいのかを考えてみましょう。

※この記事では「リフォーム=老朽化したところを改装する」「リノベーション=現在の設備に新たな設備を付け加える」と位置づけています。

住宅購入後、何年でリフォームを考える?

住宅購入後、改修工事をする時期の目安ですが、一般的に以下の通りと言われています。

  • トイレ・キッチン:15~20年
  • お風呂:20年

その他、傷み具合によって異なりますが床の張替えや、一戸建てでは外壁リフォームもあります。住宅を購入したら、十数年後に訪れる改修の時期に向けて、少しずつお金を貯めることも考えておいたほうがいいかもしれません。

また、住宅に傷みがなくても「より住みやすくしたい」と考える家庭もあるでしょう。壊れた部分の改修だけでなく、全面的なリノベーションになる可能性も頭に入れておくことが必要です。

リノベーション費用はいくらくらいかかる?

リフォーム・リノベーションにはどのくらいの費用がかかるのかを把握しておきましょう。まず、一般的にキッチンのみの改修の場合で100万円前後、トイレのみの改修で30万円前後といわれています。ただし、複数になるとさらにお金がかかります。

また、「キッチンには食洗機を付けたい」「トイレには手洗い場を設けたい」など、リフォーム・リノベーションではこだわりたいところが出てくるかもしれません。そのため、金額は人それぞれで大きく異なることがあります。

さらに、忘れてはいけないのが、工事にかかる期間です。数日で終わる工事やそのまま住みながらできる工事ならば問題ないのですが、工事規模によっては数ヵ月かかることもあります。その間に住む家のことも考えないといけません。ウイークリーマンションなど、工事の間に住む家の家賃や引っ越し費用も考えておきましょう。

リノベーションならば、ローンも検討できる?

リフォーム・リノベーションをする際は、「費用をどうやって調達するか」も考えないといけません。もし、貯蓄しているお金だけで足りない場合は、ローンを利用することも方法の一つです。住宅関連のローンといえば、住宅ローンがすぐに思いつきます。しかし、リフォーム・リノベーションであれば「リフォームローン」という選択肢もあります。簡単に特徴を見ておきましょう。

住宅ローン

  • 借入期間が上限35年など長め
  • 借入金額が500万円以上などのため、少ない金額の借り入れはできない
  • リフォームローンに比べて金利が低い傾向にある

リフォームローン

  • 借入金額が数十万円以上と少ない金額の借り入れも可能
  • 借入金額の上限が数百万円以下と住宅ローンよりも少ないことが多い
  • 借入期間が10年程度と短いリフォームローンも多い

工事費用によっては住宅ローンが利用できない場合もあります。ただ、住宅ローンのほうが「高い金額を借りられる」「借入期間も長めに設定できる」といった点はメリットです。どちらがいいのかをよく検討してから契約を進めましょう。

住宅ローンが残っているのならば、借り換えで対応を!

リフォーム・リノベーションを考えているが、まだ住宅ローンが残っているという場合、借り入れの審査に通らず、新たなローンを組めない可能性もあります。もし残債があるならば、もう一つ新しいローンを組むのではなく、借り換えでローンを1本にまとめることも考えてはいかがでしょうか。

残債+リフォーム・リノベーション費用での借り換えで以前のものよりも金利が低い住宅ローンにできる可能性があります。また、住宅ローンは借入期間も最長35年と長いものがほとんどです。借り換えのタイミングで返済期間の延長も検討できますが、住宅ローンの借り換えには手数料もかかります。金利だけでなく、手数料はどのくらいかかるかも確認して借り換え手続きをしましょう。

参考リンク:
新生銀行 リノベーション(リフォーム)資金

田尻様
【執筆者】
田尻宏子(たじりひろこ)
・2級FP技能士
・証券外務員第一種

株式、債券、金利、為替、REIT等、マーケットの変動がその価格等に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品の商品説明書等をご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる元本割れなどの固有のリスクや各種手数料についても十分ご確認いただいた上でご判断ください。

本稿は、執筆者が制作したもので、新生銀行が特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。

  • ・本資料は情報提供を目的としたものであり、新生銀行の投資方針や相場観等を示唆するものではありません。
  • ・金融商品取引を検討される場合には、別途当該金融商品の資料を良くお読みいただき、充分にご理解されたうえで、お客さまご自身の責任と判断でなさるようお願いいたします。
  • ・上記資料は執筆者が各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を新生銀行が保証するものではありません。
  • ・また本稿の内容は2020年4月2日時点の情報に基づきます。

当行では具体的な税額の計算、および、税務申告書類作成にかかる相談業務はおこなっておりません。個別の取り扱いについては、税理士等の専門家、または所轄の税務署にご確認ください。

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